日本海洋掘削株式会社（1606） 企業情報サマリー
日本海洋掘削株式会社（1606） 企業情報サマリー
日本海洋掘削株式会社（1606）（EDINETコード E23800）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
日本海洋掘削株式会社
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
−600億−400億−200億0200億400億600億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2018年3月期 | 2017年3月期 | 2016年3月期 | 2015年3月期 | 2014年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 203億円 | 154億円 | 362億円 | 326億円 | 401億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | −445億円 | −225億円 | −33.4億円 | 38.1億円 | 119億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | −455億円 | −231億円 | −70.2億円 | 18.9億円 | 61.1億円 |
| 自己資本利益率 | -7.23% | -56.5% | -12.3% | 3.2% | 11.4% |
| 営業利益又は営業損失（△） | −114億円 | −111億円 | −25.5億円 | 8.42億円 | 99.1億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | −121億円 | −115億円 | −32.2億円 | 32.6億円 | 123億円 |
| 総資産額 | 704億円 | 802億円 | 1,096億円 | 1,159億円 | 1,044億円 |
| 自己資本比率 | -23.4% | 36.2% | 48% | 53.1% | 55.6% |
| 純資産額 | −156億円 | 298億円 | 533億円 | 622億円 | 588億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 173億円 | 292億円 | 427億円 | 327億円 | 206億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | −39.6億円 | −8.01億円 | 55.0億円 | 15.1億円 | 75.6億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −39.2億円 | −57.3億円 | 7.99億円 | 36.7億円 | −100.0億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −37.9億円 | −69.5億円 | 46.3億円 | 31.1億円 | 62.2億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | -2,525.52 円 | -1,280.76 円 | -389.89 円 | 105.15 円 | 339.23 円 |
| １株当たり純資産額 | -914.7 円 | 1,613.77 円 | 2,920.31 円 | 3,418.33 円 | 3,228.22 円 |
| 従業員数 | 322 人 | 339 人 | 380 人 | 372 人 | 327 人 |
長期経営指標
2008〜2018年度・連結2008〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
鉱業の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →
セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 石油資源開発株式会社 | 5,575,674 | 30.97% | 東京都千代田区丸の内１―７―12 |
| 2 | 三菱マテリアル株式会社 | 3,609,036 | 20.05% | 東京都千代田区大手町１―３―２ |
| 3 | 国際石油開発帝石株式会社 | 1,152,000 | 6.4% | 東京都港区赤坂５―３―１ |
| 4 | ジャパン マリンユナイテッド株式会社 | 560,000 | 3.11% | 東京都港区芝５―36―７ |
| 5 | 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） | 365,400 | 2.03% | 東京都中央区晴海１－８－11 |
| 6 | 三井造船株式会社 | 364,800 | 2.02% | 東京都中央区築地５－６－４ |
| 7 | 第一実業株式会社 | 200,000 | 1.11% | 東京都千代田区神田駿河台４－６ |
| 8 | 三井物産株式会社 （常任代理人 資産管理 サービス信託銀行株式会社） | 182,400 | 1.01% | 東京都千代田区丸の内１－１－３ （東京都中央区晴海１―８―12） |
| 9 | 三菱瓦斯化学株式会社 | 180,000 | 1% | 東京都千代田区丸の内２－５－２ |
| 10 | 東京海上日動火災保険 株式会社 | 153,500 | 0.85% | 東京都千代田区丸の内１－２－１ |
出典
- 2018年3月期 有価証券報告書（第50期）PDF本文
- 2017年3月期 有価証券報告書（第49期）PDF本文
- 2016年3月期 有価証券報告書（第48期）PDF本文
- 2015年3月期 有価証券報告書（第47期）PDF本文
- 2014年3月期 有価証券報告書（第46期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/12 18:02。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。