ヤマハモーターロボティクスホールディングス株式会社（6274） 企業情報サマリー
ヤマハモーターロボティクスホールディングス株式会社（6274） 企業情報サマリー
ヤマハモーターロボティクスホールディングス株式会社（6274）（EDINETコード E01973）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
ヤマハモーターロボティクスホールディングス株式会社
ヤマハロボティクス株式会社（英: Yamaha Robotics Co., Ltd.）は、日本の東京都港区に本社を置く半導体製造装置メーカー。後工程領域で国内トップクラスのシェアを誇る。ヤマハ発動機グループ傘下にあり、ヤマハ発動機の100%子会社。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
−100億0100億200億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2019年12月期 | 2018年3月期 | 2017年3月期 | 2016年3月期 | 2015年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 140億円 | 152億円 | 164億円 | 127億円 | 114億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | −42.3億円 | 6.19億円 | 4.78億円 | −17.4億円 | −19.1億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | −43.0億円 | 5.63億円 | 2.43億円 | −18.5億円 | −18.9億円 |
| 自己資本利益率 | -20.5% | 2.6% | 1.2% | -8.4% | -7.9% |
| 営業利益又は営業損失（△） | −39.3億円 | −6.20億円 | 2.94億円 | −10.3億円 | −26.7億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | −38.6億円 | −4.88億円 | 4.32億円 | −14.4億円 | −17.8億円 |
| 総資産額 | 366億円 | 250億円 | 252億円 | 233億円 | 265億円 |
| 自己資本比率 | 65.4% | 86.3% | 85.6% | 88.1% | 88.1% |
| 純資産額 | 239億円 | 215億円 | 216億円 | 206億円 | 233億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 72.8億円 | 62.1億円 | 45.7億円 | 62.5億円 | 63.5億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | −1.36億円 | 5.25億円 | −12.5億円 | −3.06億円 | −19.1億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −53.4億円 | 11.3億円 | −4.17億円 | 3.68億円 | −4.60億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 87.4億円 | 0円 | 0円 | −100万円 | −100万円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | -117.64 円 | 31 円 | 13.37 円 | -101.75 円 | -104.19 円 |
| １株当たり純資産額 | 538.84 円 | 1,185.52 円 | 1,187.36 円 | 1,131.83 円 | 1,284.01 円 |
| 従業員数 | 1,293 人 | 755 人 | 712 人 | 681 人 | 672 人 |
長期経営指標
2002〜2019年度・連結2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
機械の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →
セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ヤマハ発動機株式会社 | 26,178,000 | 58.9% | 静岡県磐田市新貝2500番地 |
| 2 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託きらぼし銀行口 再信託受託者 資産管理サービス信託銀行株式会社 | 900,000 | 2% | 東京都中央区晴海１丁目８－12 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 731,000 | 1.6% | 東京都港区浜松町２丁目11－３ |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019（常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 723,000 | 1.6% | AIB INTERNATIONAL CENTRE P.O. BOX 518 IFSC DUBLIN, IRELAND （東京都中央区日本橋３丁目11－１） |
| 5 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行） | 722,000 | 1.6% | 2 KING EDWARD STREET, LONDON EC1A 1HQ UNITED KINGDOM（東京都千代田区丸の内２丁目７－１） |
| 6 | 新川取引先持株会 | 599,000 | 1.3% | 東京都武蔵村山市伊奈平２丁目51－１ |
| 7 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社） | 557,000 | 1.2% | PLUMTREE COURT, 25 SHOE LANE, LONDON EC4a 4AU, U.K．（東京都港区六本木６丁目10－１） |
| 8 | 株式会社アイ・アンド・イー | 499,000 | 1.1% | 東京都渋谷区宇田川町33－７ |
| 9 | J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 1300000（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 435,000 | 0.9% | EUROPEAN BANK AND BUSINESS CENTER 6, ROUTE DE TREVES, L-2633 SENNINGERBERG, LUXEMBOURG （東京都港区港南２丁目15－１） |
| 10 | 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） | 416,000 | 0.9% | 東京都中央区晴海１丁目８－11 |
所有者別状況
普通株式・2019年度・株主数 7,407名大量保有報告 →
金融機関8.41%21名
金融商品取引業者1.22%29名
その他の法人61.32%83名
外国法人等（個人以外）8.24%58名
外国法人等（個人）0.03%13名
個人・その他20.78%7,203名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 4名 | 7,300万円 | 7,300万円 | — | — |
| 取締役（社外取締役を除く） | 5名 | 4,400万円 | 4,400万円 | — | — |
| 社外役員 | 5名 | 3,800万円 | 3,800万円 | — | — |
| 社外役員 | 6名 | 2,500万円 | 2,500万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2019年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2019期 11.0億円
201911.0億円
設備投資額2019期 3.79億円
20193.79億円
出典
- 2019年12月期 有価証券報告書（第62期）PDF本文
- 2019年3月期 有価証券報告書（第61期）PDF本文
- 2018年3月期 有価証券報告書（第60期）PDF本文
- 2017年3月期 有価証券報告書（第59期）PDF本文
- 2016年3月期 有価証券報告書（第58期）PDF本文
- 2015年3月期 有価証券報告書（第57期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/23 22:50。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。