スズキ株式会社(7269) 企業情報サマリー

スズキ株式会社(7269) 企業情報サマリー

スズキ株式会社(7269)(EDINETコード E02167)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

スズキ株式会社

証券コード 7269EDINET E02167輸送用機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

スズキ株式会社(英: SUZUKI MOTOR CORPORATION)は、日本の静岡県浜松市に本社を置く世界大手の輸送機器及び機械工業メーカーである。日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。 四輪車の世界販売台数は第10位、国内販売台数はトヨタに次ぐ第2位、二輪車の世界販売台数は第7位、国内販売台数はホンダ、ヤマハに次ぐ第3位、船外機では販売台数世界第4位、国内販売台数はヤマハに次ぐ第2位である。

出典

Wikipedia「スズキ (企業)」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益6.29兆円前年比 +8.0%
当期純利益4,393億円前年比 +5.6%
総資産6.64兆円前年比 +10.7%
純資産・持分4.15兆円前年比 +12.6%
ROE13.8%前年比 -5.5%
従業員数76,889 人前年比 +3.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
02.00兆4.00兆6.00兆8.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 3.57兆円 円2022/3 営業利益: 1,915億円 円2022/3 当期純利益: 1,603億円 円2023/3 売上収益: 4.64兆円 円2023/3 営業利益: 3,506億円 円2023/3 当期純利益: 2,211億円 円2024/3 売上収益: 5.37兆円 円2024/3 営業利益: 4,656億円 円2024/3 当期純利益: 2,677億円 円2025/3 売上収益: 5.83兆円 円2025/3 営業利益: 6,429億円 円2025/3 当期純利益: 4,161億円 円2026/3 売上収益: 6.29兆円 円2026/3 営業利益: 6,229億円 円2026/3 当期純利益: 4,393億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,213億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,535億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,546億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,866億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,027億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 316億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,460億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,339億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −812億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6,698億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,756億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,860億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 7,175億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,995億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,273億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
3.57兆円
2023/3
4.64兆円
2024/3
5.37兆円
2025/3
5.83兆円
2026/3
6.29兆円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2022/3
1,915億円
2023/3
3,506億円
2024/3
4,656億円
2025/3
6,429億円
2026/3
6,229億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結3期
2022/3
2,629億円
2023/3
3,828億円
2024/3
4,885億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
1,603億円
2023/3
2,211億円
2024/3
2,677億円
2025/3
4,161億円
2026/3
4,393億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4.16兆円
2023/3
4.58兆円
2024/3
5.39兆円
2025/3
5.99兆円
2026/3
6.64兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
2.26兆円
2023/3
2.51兆円
2024/3
3.14兆円
2025/3
3.69兆円
2026/3
4.15兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
2,213億円
2023/3
2,866億円
2024/3
4,460億円
2025/3
6,698億円
2026/3
7,175億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
45.2%
2023/3
45.4%
2024/3
46.3%
2025/3
49.6%
2026/3
51%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9%
2023/3
11.2%
2024/3
11.7%
2025/3
14.6%
2026/3
13.8%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
69,193人
2023/3
70,012人
2024/3
72,372人
2025/3
74,077人
2026/3
76,889人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益6.29兆円5.83兆円5.37兆円4.64兆円3.57兆円
税引前利益又は税引前損失(△)7,307億円7,302億円4,893億円3,810億円2,743億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属4,393億円4,161億円2,677億円2,211億円1,603億円
親会社所有者帰属持分利益率13.8%14.6%11.7%11.2%9%
営業利益(△損失)6,229億円6,429億円4,656億円3,506億円1,915億円
経常利益又は経常損失(△)4,885億円3,828億円2,629億円
総資産額6.64兆円5.99兆円5.39兆円4.58兆円4.16兆円
親会社所有者帰属持分比率51%49.6%46.3%45.4%45.2%
資本4.15兆円3.69兆円3.14兆円2.51兆円2.26兆円
現金及び現金同等物9,733億円8,427億円8,536億円8,821億円8,580億円
営業活動によるキャッシュ・フロー7,175億円6,698億円4,460億円2,866億円2,213億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−4,995億円−4,756億円−4,339億円−3,027億円−1,535億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−1,273億円−1,860億円−812億円316億円−1,546億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)227.69 円215.66 円138.4 円455.21 円330.2 円
1株当たり親会社所有者帰属持分1,753.03 円1,539.78 円1,291.25 円4,275.47 円3,867.67 円
従業員数76,889 人74,077 人72,372 人70,012 人69,193 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
302億
1999
244億
2000
269億
2001
202億
2002
224億
2003
310億
2004
438億
2005
605億
2006
659億
2007
750億
2008
803億
2009
274億
2010
289億
2011
452億
2012
539億
2013
804億
2014
1,075億
2015
969億
2016
1,167億
2017
1,600億
2018
2,157億
2019
1,788億
2020
1,342億
2021
1,464億
2022
1,603億
2023
2,211億
2024
2,677億
2025
4,161億
2026
4,393億

従業員数

2000
30,612人
2001
30,153人
2002
29,695人
2003
39,127人
2004
38,493人
2005
39,454人
2006
40,798人
2007
45,510人
2008
50,241人
2009
50,613人
2010
51,503人
2011
52,731人
2012
54,484人
2013
55,948人
2014
57,749人
2015
57,409人
2016
61,601人
2017
62,992人
2018
65,179人
2019
67,721人
2020
68,499人
2021
68,739人
2022
69,193人
2023
70,012人
2024
72,372人
2025
74,077人
2026
76,889人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢41歳6か月
平均年間給与8,276,061円
平均勤続年数18年6か月
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 76,889人・セグメント別・年度推移を見る →
四輪事業66,660人
二輪事業7,380人
マリン事業1,464人
その他事業358人
全社(共通)1,027人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)290,925,00015.08%東京都港区赤坂1-8-1
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)125,182,0006.49%東京都中央区晴海1-8-12
3トヨタ自動車株式会社96,000,0004.98%愛知県豊田市トヨタ町1
4株式会社三菱UFJ銀行64,003,0003.32%東京都千代田区丸の内1-4-5
5ザ チェース マンハッタンバンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部58,178,0003.01%WOOLGATE HOUSE, COLEMAN STREET LONDON EC2P 2HD, ENGLAND (常任代理人)東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟
6株式会社りそな銀行52,000,0002.69%大阪府大阪市中央区備後町2-2-1
7株式会社静岡銀行(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社46,402,0002.4%静岡県静岡市葵区呉服町1-10(常任代理人)東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
8ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部37,344,0001.94%ONE CONGRESS STREET,SUITE 1,BOSTON,MASSACHUSETTS(常任代理人)東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟
9JPモルガン証券株式会社28,912,0001.5%東京都千代田区丸の内2-7-3
10ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部26,959,0001.4%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. (常任代理人) 東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟

所有者別状況

金融機関34.09%90名
金融商品取引業者3.96%55名
その他の法人10.08%999名
外国法人等(個人以外)45.47%941名
外国法人等(個人)0.01%251名
個人・その他6.39%83,024名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)6名8.45億円2.30億円6,100万円
監査役(社外監査役を除く)2名7,200万円7,200万円
社外取締役4名6,500万円6,500万円
社外監査役3名5,200万円5,200万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 2,704億円
20262,704億円
20252,656億円
20242,342億円
20232,056億円
20221,607億円
四輪事業 2,434億円二輪事業 210億円マリン事業 58.0億円その他事業 3.00億円
設備投資額2026期 3,507億円
20263,507億円
20253,618億円
20243,215億円
20232,699億円
20221,894億円
四輪事業 3,218億円二輪事業 219億円マリン事業 56.5億円その他事業 13.6億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第160期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YFG2・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第159期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W4MT・2025年06月27日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第158期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TRQC・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第157期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R38M・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第156期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJSN・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 18:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。