株式会社SUBARU(7270) 企業情報サマリー

株式会社SUBARU(7270) 企業情報サマリー

株式会社SUBARU(7270)(EDINETコード E02152)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社SUBARU

証券コード 7270EDINET E02152輸送用機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社SUBARU(スバル、英: SUBARU CORPORATION)は、東京都渋谷区恵比寿に本社を置く日本の自動車・航空機などを製造する重工業の会社である。 かつての商号は、「富士重工業株式会社」(ふじじゅうこうぎょう、略称:富士重〈ふじじゅう〉・富士重工〈ふじじゅうこう〉、英: Fuji Heavy Industries Ltd.、略称:FHI)であったが、2017年4月1日に自動車のブランド名として広く浸透していた「SUBARU」に由来する「株式会社SUBARU」に商号を変更した。 2020年の2月6日からトヨタ自動車株式会社の持分法適用会社となっている。

出典

Wikipedia「SUBARU」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益4.78兆円前年比 +2.1%
当期純利益908億円前年比 -73.1%
総資産5.49兆円前年比 +7.9%
純資産・持分2.78兆円前年比 +2.4%
ROE3.3%前年比 -74.2%
従業員数37,542 人前年比 -0.9%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
01.00兆2.00兆3.00兆4.00兆5.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 2.74兆円 円2022/3 営業利益: 905億円 円2022/3 当期純利益: 700億円 円2023/3 売上収益: 3.77兆円 円2023/3 営業利益: 2,675億円 円2023/3 当期純利益: 2,004億円 円2024/3 売上収益: 4.70兆円 円2024/3 営業利益: 4,682億円 円2024/3 当期純利益: 3,851億円 円2025/3 売上収益: 4.69兆円 円2025/3 営業利益: 4,053億円 円2025/3 当期純利益: 3,381億円 円2026/3 売上収益: 4.78兆円 円2026/3 営業利益: 401億円 円2026/3 当期純利益: 908億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1.00兆−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,957億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,797億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −985億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,038億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,368億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,223億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 7,677億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −7,037億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −665億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,921億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,041億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,873億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3,582億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,147億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,178億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
2.74兆円
2023/3
3.77兆円
2024/3
4.70兆円
2025/3
4.69兆円
2026/3
4.78兆円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2022/3
905億円
2023/3
2,675億円
2024/3
4,682億円
2025/3
4,053億円
2026/3
401億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
700億円
2023/3
2,004億円
2024/3
3,851億円
2025/3
3,381億円
2026/3
908億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3.54兆円
2023/3
3.94兆円
2024/3
4.81兆円
2025/3
5.09兆円
2026/3
5.49兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
1.90兆円
2023/3
2.11兆円
2024/3
2.57兆円
2025/3
2.72兆円
2026/3
2.78兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
1,957億円
2023/3
5,038億円
2024/3
7,677億円
2025/3
4,921億円
2026/3
3,582億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
53.4%
2023/3
53.3%
2024/3
53.2%
2025/3
53.3%
2026/3
50.6%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
3.8%
2023/3
10%
2024/3
16.5%
2025/3
12.8%
2026/3
3.3%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
36,910人
2023/3
37,521人
2024/3
37,693人
2025/3
37,866人
2026/3
37,542人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益4.78兆円4.69兆円4.70兆円3.77兆円2.74兆円
税引前利益又は税引前損失(△)1,075億円4,485億円5,326億円2,784億円1,070億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属908億円3,381億円3,851億円2,004億円700億円
親会社所有者帰属持分利益率3.3%12.8%16.5%10%3.8%
営業利益(△損失)401億円4,053億円4,682億円2,675億円905億円
総資産額5.49兆円5.09兆円4.81兆円3.94兆円3.54兆円
親会社所有者帰属持分比率50.6%53.3%53.2%53.3%53.4%
資本2.78兆円2.72兆円2.57兆円2.11兆円1.90兆円
現金及び現金同等物1.01兆円9,415億円1.05兆円9,795億円8,831億円
営業活動によるキャッシュ・フロー3,582億円4,921億円7,677億円5,038億円1,957億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−1,147億円−4,041億円−7,037億円−3,368億円−1,797億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−2,178億円−1,873億円−665億円−1,223億円−985億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)125.5 円458.03 円509.2 円261.33 円91.28 円
1株当たり親会社所有者帰属持分3,886.35 円3,713.26 円3,409.45 円2,739.27 円2,465.41 円
従業員数37,542 人37,866 人37,693 人37,521 人36,910 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
307億
1999
337億
2000
313億
2001
226億
2002
303億
2003
335億
2004
386億
2005
182億
2006
156億
2007
319億
2008
185億
2009
−699億
2010
−165億
2011
503億
2012
385億
2013
1,196億
2014
2,066億
2015
2,619億
2016
4,367億
2017
2,824億
2018
2,204億
2019
1,478億
2020
1,526億
2021
765億
2022
700億
2023
2,004億
2024
3,851億
2025
3,381億
2026
908億

従業員数

2000
26,914人
2001
26,502人
2002
26,483人
2003
27,478人
2004
27,296人
2005
26,989人
2006
26,115人
2007
25,598人
2008
26,404人
2009
27,659人
2010
27,586人
2011
27,296人
2012
27,123人
2013
27,509人
2014
28,545人
2015
29,774人
2016
31,151人
2017
32,599人
2018
33,544人
2019
34,200人
2020
35,034人
2021
36,070人
2022
36,910人
2023
37,521人
2024
37,693人
2025
37,866人
2026
37,542人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40歳
平均年間給与7,643,520円
平均勤続年数15.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 37,542人・セグメント別・年度推移を見る →
航空宇宙2,836人
その他302人
自動車34,404人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1トヨタ自動車株式会社153,600,00021.46%愛知県豊田市トヨタ町1番地
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)106,524,00014.88%東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)31,701,0004.43%東京都中央区晴海1丁目8-12
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)13,490,0001.88%ONE CONGRESS STREET,SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
5JPモルガン証券株式会社10,857,0001.52%東京都千代田区丸の内2丁目7-3 東京ビルディング
6株式会社みずほ銀行10,078,0001.41%東京都千代田区大手町1丁目5番5号
7JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)8,211,0001.15%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM(東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
8NSL DTT CLIENT ACCOUNT 1 (常任代理人 野村證券株式会社)7,544,0001.05%10 MARINA BOULEVARD, 36-01 MARINA BAY FINANCIAL CENTRE TOWER-2 SINGAPORE, 018983(東京都 中央区日本橋1丁目13-1)
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7,340,0001.03%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A.(東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
10三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社7,156,0001%東京都千代田区大手町1丁目9番2号

所有者別状況

金融機関25.01%82名
金融商品取引業者4.84%60名
その他の法人24.6%1,121名
外国法人等(個人以外)35.61%871名
外国法人等(個人)0.02%284名
個人・その他9.92%116,910名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)6名4.23億円2.33億円
監査役(社外監査役を除く)3名7,300万円7,300万円
社外取締役3名4,000万円4,000万円
社外監査役2名2,600万円2,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 1,580億円
20261,580億円
20251,600億円
20241,306億円
20231,078億円
20221,138億円
自動車 1,573億円航空宇宙 8.00億円
設備投資額2026期 2,102億円
20262,102億円
20251,761億円
20241,675億円
20231,228億円
2022861億円
自動車 2,036億円航空宇宙 60.7億円その他 5.37億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第95期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YFKZ・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第94期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W1AE・2025年06月23日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第93期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TO9E・2024年06月20日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第92期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R15B・2023年06月22日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第91期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OB9K・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/21 04:45。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。