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株式会社プロテリアル セグメント情報

株式会社プロテリアル セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

株式会社プロテリアル

証券コード 5486EDINET E01244鉄鋼出典 S100R9GV（2023年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
高級機能部品高級金属製品磁性材料電線材料その他素形材製品磁性材料その他の区分（合算）
2023年度
4,160億円
7,031億円
1.12兆円
2022年度
3,140億円
6,282億円
9,443億円
2021年度
2,479億円
5,128億円
7,633億円
2020年度
2,997億円
5,807億円
8,838億円
2019年度
3,676億円
1,094億円
5,447億円
1.03兆円
2014年度
1,877億円
2,377億円
1,342億円
2,512億円
8,140億円

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

高級機能部品

9指標

資産

円
2014
1,334億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
63.8億円

減価償却費

円
2014
72.2億円

のれん

円
2014
3.36億円

減損損失

円
2014
1,700万円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
2.65億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
128億円

収益

円
2014
1,877億円

外部顧客からの収益

円
2014
1,874億円

高級金属製品

8指標

資産

円
2014
2,839億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
118億円

減価償却費

円
2014
119億円

減損損失

円
2014
16.9億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
35.6億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
254億円

収益

円
2014
2,377億円

外部顧客からの収益

円
2014
2,341億円

磁性材料

9指標

資産

円
2014
1,587億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
73.0億円

減価償却費

円
2014
63.0億円

のれん

円
2014
3,300万円

減損損失

円
2014
6.40億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
6,700万円

セグメント利益（△損失）

円
2014
117億円

収益

円
2014
1,342億円

外部顧客からの収益

円
2014
1,342億円

電線材料

8指標

資産

円
2014
2,621億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
56.0億円

減価償却費

円
2014
71.9億円

減損損失

円
2014
7.11億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
4.67億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
170億円

収益

円
2014
2,512億円

外部顧客からの収益

円
2014
2,507億円

その他

10指標

資産

円
2014
150億円
2019
14.0億円
2020
88.1億円
2021
152億円
2022
183億円
2023
117億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
2.01億円
2019
5.08億円
2020
1.56億円
2021
1.92億円
2022
3.94億円
2023
1.35億円

設備投資額

円
2020
1.56億円
2021
1.92億円
2022
3.94億円

減価償却費

円
2014
5.71億円
2019
3.25億円
2020
4.53億円
2021
4.00億円
2022
3.72億円
2023
3.60億円

従業員数

実数
2019
124
2020
127
2021
123
2022
100

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
16.9億円
2019
18.9億円
2020
18.5億円
2021
12.0億円
2022
9.06億円
2023
9.24億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
5.96億円
2019
9.45億円
2020
5.10億円
2021
12.7億円
2022
55.7億円
2023
4.43億円

収益

円
2014
32.4億円
2019
44.3億円
2020
33.7億円
2021
25.6億円
2022
21.7億円
2023
14.0億円

外部顧客からの収益

円
2014
15.6億円
2019
25.4億円
2020
15.3億円
2021
13.5億円
2022
12.6億円
2023
4.78億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
86
2020
84
2021
60
2022
48

素形材製品

11指標

資産

円
2019
3,393億円
2020
3,089億円
2021
2,872億円
2022
3,154億円
2023
3,200億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2019
196億円
2020
148億円
2021
64.4億円
2022
91.1億円
2023
78.7億円

設備投資額

円
2019
196億円
2020
148億円
2021
64.4億円
2022
91.1億円

減価償却費

円
2019
165億円
2020
172億円
2021
154億円
2022
145億円
2023
155億円

従業員数

実数
2019
8,016
2020
7,928
2021
7,184
2022
6,912

減損損失

円
2019
73.8億円
2020
42.3億円
2021
58.5億円
2022
8.42億円
2023
8.66億円

セグメント利益（△損失）

円
2019
−24.6億円
2020
−92.2億円
2021
−191億円
2022
−113億円
2023
44.3億円

研究開発費

円
2019
35.9億円
2020
33.2億円
2021
31.4億円
2022
25.7億円

収益

円
2019
3,676億円
2020
2,997億円
2021
2,479億円
2022
3,140億円
2023
4,160億円

外部顧客からの収益

円
2019
3,676億円
2020
2,997億円
2021
2,479億円
2022
3,140億円
2023
4,160億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
1,507
2020
1,317
2021
1,082
2022
1,366

磁性材料

10指標

資産

円
2019
1,592億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2019
225億円

設備投資額

円
2019
225億円

減価償却費

円
2019
93.0億円

従業員数

実数
2019
4,861

セグメント利益（△損失）

円
2019
87.7億円

研究開発費

円
2019
41.9億円

収益

円
2019
1,094億円

外部顧客からの収益

円
2019
1,094億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
977

特殊鋼製品

12指標

資産

円
2019
4,201億円
2020
3,685億円
2021
3,287億円
2022
3,349億円
2023
3,428億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2019
375億円
2020
191億円
2021
130億円
2022
97.2億円
2023
119億円

設備投資額

円
2019
375億円
2020
191億円
2021
130億円
2022
97.2億円

減価償却費

円
2019
156億円
2020
167億円
2021
170億円
2022
148億円
2023
145億円

従業員数

実数
2019
7,655
2020
6,562
2021
6,226
2022
6,037

減損損失

円
2020
14.0億円
2021
122億円
2022
200万円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
1.96億円
2020
1.54億円
2021
1.67億円
2022
3.35億円
2023
3.60億円

セグメント利益（△損失）

円
2019
225億円
2020
75.8億円
2021
−120億円
2022
159億円
2023
247億円

研究開発費

円
2019
55.0億円
2020
45.3億円
2021
44.9億円
2022
37.8億円

収益

円
2019
3,046億円
2020
2,506億円
2021
2,174億円
2022
2,618億円
2023
2,880億円

外部顧客からの収益

円
2019
3,044億円
2020
2,505億円
2021
2,173億円
2022
2,614億円
2023
2,876億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
2,012
2020
757
2021
735
2022
801

電線材料

12指標

資産

円
2019
2,586億円
2020
2,441億円
2021
2,416億円
2022
2,297億円
2023
2,144億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2019
129億円
2020
98.7億円
2021
46.8億円
2022
68.3億円
2023
61.6億円

設備投資額

円
2019
129億円
2020
98.7億円
2021
46.8億円
2022
68.3億円

減価償却費

円
2019
71.6億円
2020
83.0億円
2021
79.7億円
2022
80.9億円
2023
87.1億円

従業員数

実数
2019
8,880
2020
8,637
2021
8,419
2022
8,228

減損損失

円
2019
1,600万円
2020
6.74億円
2021
20.0億円
2022
1.65億円
2023
1,100万円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
5.21億円
2020
3.93億円
2021
2.81億円
2022
3.32億円
2023
2.59億円

セグメント利益（△損失）

円
2019
116億円
2020
52.6億円
2021
18.3億円
2022
36.9億円
2023
24.0億円

研究開発費

円
2019
53.2億円
2020
48.8億円
2021
46.5億円
2022
42.3億円

収益

円
2019
2,401億円
2020
2,133億円
2021
1,892億円
2022
2,302億円
2023
2,577億円

外部顧客からの収益

円
2019
2,396億円
2020
2,129億円
2021
1,890億円
2022
2,298億円
2023
2,574億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
1,499
2020
1,382
2021
1,307
2022
1,411

磁性材料・パワーエレクトロニクス

12指標

資産

円
2020
1,474億円
2021
1,470億円
2022
1,678億円
2023
1,655億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2020
76.1億円
2021
36.3億円
2022
65.5億円
2023
50.9億円

設備投資額

円
2020
76.1億円
2021
36.3億円
2022
65.5億円

減価償却費

円
2020
92.8億円
2021
63.9億円
2022
55.6億円
2023
60.2億円

従業員数

実数
2020
5,802
2021
5,929
2022
5,804

減損損失

円
2020
426億円
2021
157億円
2023
3.71億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2020
1,100万円
2021
3,300万円
2022
1,700万円
2023
1,500万円

セグメント利益（△損失）

円
2020
−428億円
2021
−141億円
2022
129億円
2023
109億円

研究開発費

円
2020
32.0億円
2021
22.0億円
2022
18.2億円

収益

円
2020
1,168億円
2021
1,061億円
2022
1,362億円
2023
1,574億円

外部顧客からの収益

円
2020
1,167億円
2021
1,061億円
2022
1,362億円
2023
1,574億円

平均臨時雇用人員

実数
2020
2,136
2021
2,140
2022
2,500

その他

1指標

設備投資額

円
2019
5.08億円

出典

  • 2023年3月期 有価証券報告書（第86期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R9GV・2023年06月29日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 訂正有価証券報告書（第85期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100PSNJ・2022年12月13日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第84期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LKIG・2021年06月18日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 訂正有価証券報告書（第83期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100PSNH・2022年12月13日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 訂正有価証券報告書（第82期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100PSNG・2022年12月13日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第77期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1002912・2014年06月25日 提出）PDF本文

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。