ニッタ株式会社(5186) 企業情報サマリー

ニッタ株式会社(5186) 企業情報サマリー

ニッタ株式会社(5186)(EDINETコード E01111)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

ニッタ株式会社

証券コード 5186EDINET E01111ゴム製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

ニッタ株式会社(英: Nitta Corporation)は、大阪府大阪市浪速区桜川に本社を置く、主に産業用ベルトを主とするゴム製品の製造開発を行う企業である。1885年創業。

出典

Wikipedia「ニッタ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高918億円前年比 +1.7%
当期純利益135億円前年比 +11.5%
総資産1,924億円前年比 +6.9%
純資産・持分1,656億円前年比 +7.4%
ROE8.5%前年比 +3.7%
従業員数2,993 人前年比 +1.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0200億400億600億800億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 837億円 円2022/3 営業利益: 53.4億円 円2022/3 当期純利益: 105億円 円2023/3 売上高: 880億円 円2023/3 営業利益: 49.9億円 円2023/3 当期純利益: 109億円 円2024/3 売上高: 886億円 円2024/3 営業利益: 44.2億円 円2024/3 当期純利益: 98.6億円 円2025/3 売上高: 903億円 円2025/3 営業利益: 51.5億円 円2025/3 当期純利益: 121億円 円2026/3 売上高: 918億円 円2026/3 営業利益: 58.6億円 円2026/3 当期純利益: 135億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億150億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 90.1億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −28.7億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −33.6億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 120億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −30.4億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −49.7億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 89.2億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.6億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −37.0億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 70.1億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −69.3億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −52.2億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 96.1億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −31.3億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −54.6億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
837億円
2023/3
880億円
2024/3
886億円
2025/3
903億円
2026/3
918億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
53.4億円
2023/3
49.9億円
2024/3
44.2億円
2025/3
51.5億円
2026/3
58.6億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
132億円
2023/3
129億円
2024/3
120億円
2025/3
146億円
2026/3
148億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
105億円
2023/3
109億円
2024/3
98.6億円
2025/3
121億円
2026/3
135億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,475億円
2023/3
1,584億円
2024/3
1,695億円
2025/3
1,799億円
2026/3
1,924億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,192億円
2023/3
1,295億円
2024/3
1,420億円
2025/3
1,542億円
2026/3
1,656億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
90.1億円
2023/3
120億円
2024/3
89.2億円
2025/3
70.1億円
2026/3
96.1億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
80.3%
2023/3
81.3%
2024/3
83.3%
2025/3
85.3%
2026/3
85.6%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9.3%
2023/3
8.8%
2024/3
7.3%
2025/3
8.2%
2026/3
8.5%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
2,971人
2023/3
2,976人
2024/3
2,952人
2025/3
2,940人
2026/3
2,993人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高918億円903億円886億円880億円837億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)159億円147億円120億円128億円128億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)135億円121億円98.6億円109億円105億円
自己資本利益率8.5%8.2%7.3%8.8%9.3%
営業利益又は営業損失(△)58.6億円51.5億円44.2億円49.9億円53.4億円
経常利益又は経常損失(△)148億円146億円120億円129億円132億円
総資産額1,924億円1,799億円1,695億円1,584億円1,475億円
自己資本比率85.6%85.3%83.3%81.3%80.3%
純資産額1,656億円1,542億円1,420億円1,295億円1,192億円
現金及び現金同等物の残高364億円351億円395億円354億円309億円
営業活動によるキャッシュ・フロー96.1億円70.1億円89.2億円120億円90.1億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−31.3億円−69.3億円−16.6億円−30.4億円−28.7億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−54.6億円−52.2億円−37.0億円−49.7億円−33.6億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)490.47 円436.73 円353.84 円387.27 円370.45 円
1株当たり純資産額6,008.79 円5,540.38 円5,063.77 円4,623.35 円4,188.15 円
従業員数2,993 人2,940 人2,952 人2,976 人2,971 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
505億
1999
444億
2000
456億
2001
518億
2002
453億
2003
454億
2004
481億
2005
513億
2006
533億
2007
587億
2008
642億
2009
536億
2010
391億
2011
516億
2012
544億
2013
508億
2014
565億
2015
601億
2016
634億
2017
644億
2018
730億
2019
892億
2020
839億
2021
787億
2022
837億
2023
880億
2024
886億
2025
903億
2026
918億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
18.0億
1999
3.72億
2000
15.7億
2001
17.9億
2002
12.7億
2003
27.0億
2004
35.1億
2005
35.9億
2006
34.8億
2007
50.5億
2008
62.1億
2009
15.8億
2010
9.21億
2011
47.1億
2012
47.6億
2013
38.5億
2014
57.2億
2015
74.6億
2016
84.9億
2017
78.9億
2018
91.6億
2019
89.7億
2020
61.5億
2021
47.2億
2022
105億
2023
109億
2024
98.6億
2025
121億
2026
135億

従業員数

2000
1,362人
2001
1,415人
2002
1,390人
2003
1,413人
2004
1,448人
2005
1,655人
2006
2,074人
2007
2,141人
2008
1,935人
2009
1,859人
2010
1,912人
2011
2,068人
2012
2,085人
2013
2,098人
2014
2,127人
2015
2,153人
2016
2,161人
2017
2,271人
2018
2,900人
2019
2,934人
2020
2,938人
2021
3,001人
2022
2,971人
2023
2,976人
2024
2,952人
2025
2,940人
2026
2,993人

ライバル企業

ゴム製品の売上上位企業を多指標で比較する →ゴム製品のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.2歳
平均年間給与6,803,000円
平均勤続年数17.8年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,993人・セグメント別・年度推移を見る →
不動産事業0人
経営指導事業0人
その他産業用製品事業392人
化工品事業439人
ホース・チューブ製品事業920人
ベルト・ゴム製品事業904人
全社(共通)230人
その他108人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)2,993,00010.91%東京都港区赤坂1丁目8-1赤坂インターシティAIR
2新田ゴム工業㈱2,842,00010.36%大阪市浪速区桜川4丁目4-26
3アイビーピー㈱1,901,0006.93%大阪市西区北堀江1丁目2番19号アステリオ北堀江ザ・メトロタワー3F
4合同会社オンガホールディングス1,430,0005.21%大阪府堺市堺区中三国ヶ丘町1丁目3番36号
5㈱日本カストディ銀行(信託口)1,074,0003.91%東京都中央区晴海1丁目8-12
6ニッタ取引先持株会1,018,0003.71%大阪市浪速区桜川4丁目4-26
7ニッタ共栄会718,0002.61%大阪市浪速区桜川4丁目4-26
8ニッタ従業員持株会449,0001.63%大阪市浪速区桜川4丁目4-26
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人)㈱みずほ銀行 決済営業部436,0001.59%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS 東京都港区港南2丁目15-1品川インターシティA棟
10日本ゼオン㈱424,0001.54%東京都千代田区丸の内1丁目6番2号

所有者別状況

金融機関16.97%14名
金融商品取引業者0.83%19名
その他の法人33.23%167名
外国法人等(個人以外)18.1%192名
外国法人等(個人)0.02%29名
個人・その他30.82%6,846名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)5名1.76億円1.15億円3,700万円
社外役員5名3,600万円3,600万円
監査役(社外監査役を除く)3名3,400万円3,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 22.8億円
202622.8億円
202520.3億円
202420.6億円
202318.3億円
202218.5億円
ベルト・ゴム製品事業 6.45億円ホース・チューブ製品事業 4.83億円化工品事業 2.18億円
設備投資額2026期 44.5億円
202644.5億円
202568.8億円
202425.4億円
202340.7億円
202227.1億円
不動産事業 14.7億円ベルト・ゴム製品事業 11.6億円ホース・チューブ製品事業 6.24億円化工品事業 4.40億円全社(共通) 3.52億円その他産業用製品事業 2.96億円その他 1.00億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第97期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YGN5・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第96期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W46Z・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第95期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TRCD・2024年06月25日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第94期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R56K・2023年06月27日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第93期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OEUH・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 22:10。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。