日本電気硝子株式会社(5214) 企業情報サマリー

日本電気硝子株式会社(5214) 企業情報サマリー

日本電気硝子株式会社(5214)(EDINETコード E01190)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本電気硝子株式会社

証券コード 5214EDINET E01190ガラス・土石製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

日本電気硝子株式会社(にっぽんでんきがらす 英: Nippon Electric Glass Co., Ltd.)は、滋賀県大津市に本社をおくガラス製造事業者である。日経平均株価の構成銘柄の一つ。 フラットパネルディスプレイ (FPD) 用ガラス市場において、世界シェアの約20%を占めており、米国のコーニング、日本のAGCとともに、3社で市場全体の90%以上のシェアを有している。

出典

Wikipedia「日本電気硝子」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分前年比 —
ROE6.1%前年比 +144.0%
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業利益
−200億−100億0100億200億300億400億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業利益: 328億円 円2022/12 営業利益: 262億円 円2023/12 営業利益: −104億円 円2024/12 営業利益: 61.2億円 円2025/12 営業利益: 341億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−500億0500億1,000億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 699億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −292億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 316億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −58.7億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: −13.6億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −116億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 522億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −488億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 520億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −453億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/12
328億円
2022/12
262億円
2023/12
−104億円
2024/12
61.2億円
2025/12
341億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
699億円
2022/12
316億円
2023/12
−13.6億円
2024/12
522億円
2025/12
520億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/12
70.9%
2022/12
70.1%
2023/12
69.2%
2024/12
69.6%
2025/12
70.2%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2021/12
5.8%
2022/12
5.5%
2023/12
-5.2%
2024/12
2.5%
2025/12
6.1%
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
自己資本利益率6.1%2.5%-5.2%5.5%5.8%
営業利益又は営業損失(△)341億円61.2億円−104億円262億円328億円
自己資本比率70.2%69.6%69.2%70.1%70.9%
現金及び現金同等物の残高1,203億円1,236億円751億円1,069億円1,347億円
営業活動によるキャッシュ・フロー520億円522億円−13.6億円316億円699億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−453億円−488億円−116億円−58.7億円−292億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)382.33 円141.67 円-282.9 円302.76 円290.98 円

長期経営指標

2002〜2025年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
3,004億
2003
3,288億
2004
2,973億
2005
3,102億
2006
2,964億
2007
3,364億
2008
3,683億
2009
3,357億
2010
3,324億
2011
3,902億
2012
3,382億
2013
2,873億
2014
2,525億
2014
1,927億
2015
2,512億
2016
2,394億
2017
2,824億
2018
3,003億
2019
2,572億
2020
2,429億
2021
2,920億
2022
3,246億
2023
2,800億
2024
2,992億
2025
3,114億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
33.8億
2003
146億
2004
85.7億
2005
120億
2006
32.3億
2007
404億
2008
507億
2009
218億
2010
549億
2011
686億
2012
194億
2013
106億
2014
59.4億
2014
124億
2015
96.4億
2016
49.7億
2017
272億
2018
152億
2019
−337億
2020
153億
2021
279億
2022
282億
2023
−262億
2024
121億
2025
296億

従業員数

2002
9,464人
2003
8,841人
2004
8,386人
2005
7,177人
2006
6,452人
2007
6,215人
2008
6,276人
2009
4,947人
2010
4,997人
2011
5,259人
2012
5,301人
2013
5,164人
2014
5,084人
2014
5,275人
2015
5,220人
2016
5,849人
2017
6,776人
2018
6,875人
2019
6,482人
2020
6,157人
2021
6,251人
2022
6,349人
2023
5,578人
2024
5,498人
2025
5,218人

ライバル企業

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主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)15,015,00019.96%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6,067,0008.07%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3野村信託銀行株式会社(投信口)1,853,0002.46%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
4株式会社滋賀銀行1,617,0002.15%滋賀県大津市浜町1番38号
5日本電気硝子取引先持株会1,391,0001.85%滋賀県大津市晴嵐二丁目7番1号
6ニプロ株式会社1,254,0001.67%大阪府摂津市千里丘新町3番26号
7DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1,101,0001.46%PALISADES WEST 6300, BEE CAVE ROAD BUILDING ONE AUSTIN TX 78746 US (東京都新宿区新宿六丁目27番30号)
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)1,047,0001.39%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号)
9THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND1,010,0001.34%2-2-2 OTEMACHI, CHIYODA-KU, TOKYO, JAPAN (東京都新宿区新宿六丁目27番30号)
10JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)982,0001.31%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南二丁目15番1号)

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第107期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XU17・2026年03月26日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第106期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VIV1・2025年03月31日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第105期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T66Z・2024年03月29日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第104期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QIFF・2023年03月31日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第103期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NSVW・2022年03月31日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 18:15。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。