キヤノン株式会社(7751) 企業情報サマリー

キヤノン株式会社(7751) 企業情報サマリー

キヤノン株式会社(7751)(EDINETコード E02274)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・役員・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

キヤノン株式会社

証券コード 7751EDINET E02274電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

キヤノン株式会社(読みはキャノン、英: CANON INC.)は、東京都大田区に本社を置く、カメラ・ビデオをはじめとする映像機器、プリンタ、複写機をはじめとする事務機器、デジタルマルチメディア機器や半導体・ディスプレイ製造装置(露光装置、蒸着装置)などを製造する日本の大手精密機器メーカーである。 芙蓉グループ(旧:富士銀行〈現:みずほ銀行〉系)が取引先であり東証プライムおよびニューヨーク証券取引所(ティッカー: CAJ)上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つである。

出典

Wikipedia「キヤノン」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4.62兆円前年比 +2.5%
当期純利益前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分前年比 —
ROE9.7%前年比 +102.1%
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高
01.00兆2.00兆3.00兆4.00兆5.00兆
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上高: 3.51兆円 円2022/12 売上高: 4.03兆円 円2023/12 売上高: 4.18兆円 円2024/12 売上高: 4.51兆円 円2025/12 売上高: 4.62兆円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー
−4,000億−2,000億02,000億4,000億6,000億8,000億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,510億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,073億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,626億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,808億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,512億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,754億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6,068億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,973億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,759億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,375億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2021/12
3.51兆円
2022/12
4.03兆円
2023/12
4.18兆円
2024/12
4.51兆円
2025/12
4.62兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
4,510億円
2022/12
2,626億円
2023/12
4,512億円
2024/12
6,068億円
2025/12
4,759億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/12
60.5%
2022/12
61.1%
2023/12
61.9%
2024/12
58.6%
2025/12
56.9%

株主資本利益率

財務指標・連結5期
2021/12
7.9%
2022/12
8.1%
2023/12
8.2%
2024/12
4.8%
2025/12
9.7%
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上高4.62兆円4.51兆円4.18兆円4.03兆円3.51兆円
税引前利益又は税引前損失(△)4,821億円3,012億円3,908億円3,524億円3,027億円
株主資本利益率9.7%4.8%8.2%8.1%7.9%
自己資本比率56.9%58.6%61.9%61.1%60.5%
現金及び現金同等物5,860億円5,016億円4,013億円3,621億円4,014億円
営業活動によるキャッシュ・フロー4,759億円6,068億円4,512億円2,626億円4,510億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−2,375億円−2,973億円−2,754億円−1,808億円−2,073億円
基本的1株当たり当社株主に帰属する利益又は損失(△)367.48 円165.53 円264.2 円236.71 円205.35 円
1株当たり株主資本3,974.81 円3,581.36 円3,394.92 円3,065.97 円2,748.36 円

長期経営指標

2001〜2025年度・連結

2001〜2012年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
2.91兆
2002
2.94兆
2003
3.20兆
2004
3.47兆
2005
3.75兆
2006
4.16兆
2007
4.48兆
2008
4.09兆
2009
3.21兆
2010
3.71兆
2011
3.56兆
2012
3.48兆
2013
3.73兆
2014
3.73兆
2015
3.80兆
2016
3.40兆
2017
4.08兆
2018
3.95兆
2019
3.59兆
2020
3.16兆
2021
3.51兆
2022
4.03兆
2023
4.18兆
2024
4.51兆
2025
4.62兆

従業員数

2001
93,620人
2002
97,802人
2003
102,567人
2004
108,257人
2005
115,583人
2006
118,499人
2007
131,352人
2008
166,980人
2009
168,879人
2010
197,386人
2011
198,307人
2012
196,968人
2013
194,151人
2014
191,889人
2015
189,571人
2016
197,673人
2017
197,776人
2018
195,056人
2019
187,041人
2020
181,897人
2021
184,034人
2022
180,775人
2023
169,151人
2024
170,340人
2025
165,547人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第125期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XTLJ・2026年03月25日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第124期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VHZZ・2025年03月28日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第123期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T58N・2024年03月28日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第122期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QHVI・2023年03月30日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第121期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NRAM・2022年03月30日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 15:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。