日本ゼオン株式会社(4205) 企業情報サマリー

日本ゼオン株式会社(4205) 企業情報サマリー

日本ゼオン株式会社(4205)(EDINETコード E00821)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本ゼオン株式会社

証券コード 4205EDINET E00821化学プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

日本ゼオン株式会社(にっぽんゼオン、英: ZEON CORPORATION)は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループの化学メーカー。古河三水会の理事会社である。 塩化ビニル樹脂のメーカーとして古河グループ各社と米国B.F.グッドリッチ・ケミカル社の資本提携と技術で設立された。

出典

Wikipedia「日本ゼオン」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4,120億円前年比 -2.1%
当期純利益362億円前年比 +38.3%
総資産5,482億円前年比 +2.7%
純資産・持分3,783億円前年比 +5.7%
ROE9.9%前年比 +35.6%
従業員数4,425 人前年比 -1.5%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億4,000億5,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 3,617億円 円2022/3 営業利益: 444億円 円2022/3 当期純利益: 334億円 円2023/3 売上高: 3,886億円 円2023/3 営業利益: 272億円 円2023/3 当期純利益: 106億円 円2024/3 売上高: 3,823億円 円2024/3 営業利益: 205億円 円2024/3 当期純利益: 311億円 円2025/3 売上高: 4,206億円 円2025/3 営業利益: 293億円 円2025/3 当期純利益: 262億円 円2026/3 売上高: 4,120億円 円2026/3 営業利益: 364億円 円2026/3 当期純利益: 362億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 331億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −264億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −119億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 144億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −289億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −28.2億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 474億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −54.3億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −301億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 208億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −220億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −171億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 764億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −424億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −349億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
3,617億円
2023/3
3,886億円
2024/3
3,823億円
2025/3
4,206億円
2026/3
4,120億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
444億円
2023/3
272億円
2024/3
205億円
2025/3
293億円
2026/3
364億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
495億円
2023/3
314億円
2024/3
269億円
2025/3
331億円
2026/3
400億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
334億円
2023/3
106億円
2024/3
311億円
2025/3
262億円
2026/3
362億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,847億円
2023/3
5,229億円
2024/3
5,323億円
2025/3
5,338億円
2026/3
5,482億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3,218億円
2023/3
3,393億円
2024/3
3,637億円
2025/3
3,580億円
2026/3
3,783億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
331億円
2023/3
144億円
2024/3
474億円
2025/3
208億円
2026/3
764億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
65.7%
2023/3
64.3%
2024/3
68.1%
2025/3
66.9%
2026/3
68.9%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
10.9%
2023/3
3.2%
2024/3
8.9%
2025/3
7.3%
2026/3
9.9%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
3,981人
2023/3
4,293人
2024/3
4,462人
2025/3
4,493人
2026/3
4,425人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高4,120億円4,206億円3,823億円3,886億円3,617億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)493億円329億円438億円145億円462億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)362億円262億円311億円106億円334億円
自己資本利益率9.9%7.3%8.9%3.2%10.9%
営業利益又は営業損失(△)364億円293億円205億円272億円444億円
経常利益又は経常損失(△)400億円331億円269億円314億円495億円
総資産額5,482億円5,338億円5,323億円5,229億円4,847億円
自己資本比率68.9%66.9%68.1%64.3%65.7%
純資産額3,783億円3,580億円3,637億円3,393億円3,218億円
現金及び現金同等物の残高284億円268億円425億円283億円445億円
営業活動によるキャッシュ・フロー764億円208億円474億円144億円331億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−424億円−220億円−54.3億円−289億円−264億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−349億円−171億円−301億円−28.2億円−119億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)186.67 円127.43 円147.19 円49.94 円153.22 円
1株当たり純資産額1,972.74 円1,810.79 円1,714.88 円1,591.79 円1,487.33 円
従業員数4,425 人4,493 人4,462 人4,293 人3,981 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
1,912億
2003
2,109億
2004
2,133億
2005
2,314億
2006
2,631億
2007
2,816億
2008
3,029億
2009
2,689億
2010
2,259億
2011
2,704億
2012
2,628億
2013
2,508億
2014
2,964億
2015
3,075億
2016
2,956億
2017
2,876億
2018
3,327億
2019
3,375億
2020
3,220億
2021
3,020億
2022
3,617億
2023
3,886億
2024
3,823億
2025
4,206億
2026
4,120億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
2,800万
2003
30.5億
2004
45.9億
2005
77.7億
2006
152億
2007
171億
2008
90.9億
2009
24.8億
2010
50.2億
2011
183億
2012
191億
2013
148億
2014
197億
2015
191億
2016
181億
2017
232億
2018
131億
2019
185億
2020
202億
2021
277億
2022
334億
2023
106億
2024
311億
2025
262億
2026
362億

従業員数

2002
2,782人
2003
2,868人
2004
2,840人
2005
2,784人
2006
2,893人
2007
2,972人
2008
3,166人
2009
2,882人
2010
2,815人
2011
2,836人
2012
2,857人
2013
3,163人
2014
3,186人
2015
3,216人
2016
3,164人
2017
3,090人
2018
3,328人
2019
3,405人
2020
3,462人
2021
3,502人
2022
3,981人
2023
4,293人
2024
4,462人
2025
4,493人
2026
4,425人

ライバル企業

化学の売上上位企業を多指標で比較する →化学のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢39.6歳
平均年間給与7,763,347円
平均勤続年数14.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 4,425人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)504人
エラストマー素材事業1,900人
高機能材料事業1,366人
その他655人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)21,564,00011.19%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)11,824,0006.14%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3株式会社みずほ銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)8,370,0004.34%東京都千代田区大手町一丁目5番5号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
4朝日生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)7,679,0003.99%東京都新宿区四谷一丁目6番1号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
5全国共済農業協同組合連合会 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)4,765,0002.47%東京都千代田区平河町二丁目7番9号 (東京都港区赤坂一丁目8番1号)
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)4,690,0002.43%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号)
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)4,380,0002.27%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号)
8日本ゼオン取引先持株会4,195,0002.18%東京都千代田区丸の内一丁目6番2号
9農林中央金庫3,680,0001.91%東京都千代田区大手町一丁目2番1号
10日本ゼオン従業員持株会3,561,0001.85%東京都千代田区丸の内一丁目6番2号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関33.38%47名
金融商品取引業者2.32%39名
その他の法人14.07%315名
外国法人等(個人以外)29.47%303名
外国法人等(個人)0.01%65名
個人・その他20.75%32,961名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)6名4.46億円1.66億円1.70億円
社外役員9名9,500万円9,500万円
監査役(社外監査役を除く)3名5,300万円5,300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 170億円
2026170億円
2025182億円
2024182億円
2023176億円
2022159億円
全社(共通) 75.8億円高機能材料事業 53.7億円エラストマー素材事業 31.9億円その他 8.67億円
設備投資額2026期 727億円
2026727億円
2025355億円
2024321億円
2023340億円
2022229億円
高機能材料事業 417億円エラストマー素材事業 195億円全社(共通) 106億円その他 8.22億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YJ12・2026年06月25日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第100期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W1KZ・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第99期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TUZV・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第98期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R734・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第97期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OFS8・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 11:19。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。