東洋電機製造株式会社（6505） 企業情報サマリー
東洋電機製造株式会社（6505） 企業情報サマリー
東洋電機製造株式会社（6505）（EDINETコード E01742）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
東洋電機製造株式会社
東洋電機製造株式会社（とうようでんきせいぞう、英: TOYO DENKI SEIZO K.K.）は、鉄道車両用電気機器、産業生産設備をはじめとする電気機械などの生産を行う企業。通称「東洋電機」と呼ばれるが、同名の他社と区別するために「東洋電造」と呼ばれることもあり、証券会社の店頭などで株式売買注文を受ける際には「ヨウデンキ」と呼ぶことが浸透している。東京証券取引所スタンダード市場上場（証券コード:6505）。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
−100億0100億200億300億400億500億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−30.0億−20.0億−10.0億010.0億20.0億30.0億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2026年5月期 | 2025年5月期 | 2024年5月期 | 2023年5月期 | 2022年5月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 405億円 | 405億円 | 321億円 | 310億円 | 302億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 39.5億円 | 27.1億円 | 13.9億円 | 11.6億円 | −12.3億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 29.8億円 | 21.3億円 | 9.35億円 | 8.24億円 | −9.30億円 |
| 自己資本利益率 | 10.3% | 8% | 3.7% | 3.5% | -4% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 31.1億円 | 23.8億円 | 9.27億円 | 5.17億円 | 1.71億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 35.2億円 | 25.8億円 | 14.9億円 | 9.87億円 | 7.66億円 |
| 総資産額 | 538億円 | 532億円 | 517億円 | 497億円 | 469億円 |
| 自己資本比率 | 56.9% | 51.5% | 50.5% | 49.5% | 46.9% |
| 純資産額 | 306億円 | 274億円 | 261億円 | 246億円 | 220億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 41.7億円 | 47.4億円 | 64.2億円 | 55.2億円 | 44.5億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | −8.26億円 | 6.01億円 | 18.5億円 | 8.15億円 | 25.0億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −1.26億円 | −2.90億円 | −4.13億円 | 6.35億円 | 2.89億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2.26億円 | −20.0億円 | −9.79億円 | −3.90億円 | −23.6億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 329.76 円 | 231.29 円 | 99.53 円 | 91.85 円 | -104.02 円 |
| １株当たり純資産額 | 3,392.63 円 | 3,028.72 円 | 2,794.72 円 | 2,605.99 円 | 2,462.17 円 |
| 従業員数 | 1,195 人 | 1,146 人 | 1,147 人 | 1,149 人 | 1,193 人 |
長期経営指標
2002〜2026年度・連結2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
電気機器の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 1,195人・セグメント別・年度推移を見る →
交通事業616人
産業事業324人
ICTソリューション事業37人
その他19人
全社（共通）199人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 東日本旅客鉄道株式会社 | 973,000 | 10.64% | 東京都渋谷区代々木二丁目２番２号 |
| 2 | 東洋電機従業員持株会 | 506,000 | 5.53% | 東京都中央区八重洲一丁目４番16号 |
| 3 | 東洋電機協力工場持株会 | 372,000 | 4.06% | 東京都中央区八重洲一丁目４番16号 |
| 4 | 日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社） | 337,000 | 3.69% | 東京都千代田区丸の内一丁目６番６号 （東京都港区赤坂一丁目８番１号） |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 332,000 | 3.62% | 東京都中央区晴海一丁目８番12号 |
| 6 | 三信株式会社 | 293,000 | 3.2% | 東京都中央区八丁堀二丁目25番10号 |
| 7 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 224,000 | 2.45% | 東京都千代田区丸の内一丁目４番５号 |
| 8 | 株式会社横浜銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 207,000 | 2.27% | 神奈川県横浜市西区みなとみらい三丁目１番１号（東京都中央区晴海一丁目８番12号） |
| 9 | オークラヤ住宅株式会社 | 206,000 | 2.25% | 東京都千代田区麹町四丁目５番22号 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 380802（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 144,000 | 1.57% | 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM （東京都港区港南二丁目15番１号） |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 6,360名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%0名
金融機関18.07%13名
金融商品取引業者1.27%22名
その他の法人21.05%85名
外国法人等（個人以外）11.34%79名
外国法人等（個人）0.01%8名
個人・その他48.3%6,153名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 4名 | 1.90億円 | 1.18億円 | 6,600万円 | 600万円 |
| 社外役員 | 7名 | 5,400万円 | 5,400万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 1名 | 1,400万円 | 1,400万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 10.6億円
202610.6億円
202510.6億円
20249.72億円
20237.55億円
20227.12億円
その他 4.59億円交通事業 3.85億円産業事業 2.02億円ICTソリューション事業 1,600万円
設備投資額2026期 7.91億円
20267.91億円
20254.02億円
20246.42億円
20233.10億円
20223.15億円
交通事業 5.64億円産業事業 1.02億円ICTソリューション事業 800万円
出典
- 2026年5月期 有価証券報告書（第165期）PDF本文
- 2025年5月期 有価証券報告書（第164期）PDF本文
- 2024年5月期 有価証券報告書（第163期）PDF本文
- 2023年5月期 有価証券報告書（第162期）PDF本文
- 2022年5月期 有価証券報告書（第161期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/10/07 19:48。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。