株式会社タカラトミー(7867) 企業情報サマリー

株式会社タカラトミー(7867) 企業情報サマリー

株式会社タカラトミー(7867)(EDINETコード E02450)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社タカラトミー

証券コード 7867EDINET E02450その他製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社タカラトミー(英: TOMY COMPANY,LTD.)は、東京都葛飾区立石に本社を置く日本の玩具メーカー。JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「タカラトミー」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2,705億円前年比 +8.1%
当期純利益117億円前年比 -28.6%
総資産1,634億円前年比 -1.5%
純資産・持分1,112億円前年比 +4.5%
ROE10.7%前年比 -32.3%
従業員数2,574 人前年比 +3.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,654億円 円2022/3 営業利益: 123億円 円2022/3 当期純利益: 91.1億円 円2023/3 売上高: 1,873億円 円2023/3 営業利益: 131億円 円2023/3 当期純利益: 83.1億円 円2024/3 売上高: 2,083億円 円2024/3 営業利益: 188億円 円2024/3 当期純利益: 98.1億円 円2025/3 売上高: 2,502億円 円2025/3 営業利益: 249億円 円2025/3 当期純利益: 164億円 円2026/3 売上高: 2,705億円 円2026/3 営業利益: 242億円 円2026/3 当期純利益: 117億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−400億−200億0200億400億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 164億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −24.9億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −130億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 162億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −21.3億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −137億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 292億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −53.2億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −271億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 170億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −81.0億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −168億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 201億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −80.5億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −183億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1,654億円
2023/3
1,873億円
2024/3
2,083億円
2025/3
2,502億円
2026/3
2,705億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
123億円
2023/3
131億円
2024/3
188億円
2025/3
249億円
2026/3
242億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
127億円
2023/3
120億円
2024/3
178億円
2025/3
240億円
2026/3
246億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
91.1億円
2023/3
83.1億円
2024/3
98.1億円
2025/3
164億円
2026/3
117億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,561億円
2023/3
1,595億円
2024/3
1,663億円
2025/3
1,658億円
2026/3
1,634億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
792億円
2023/3
872億円
2024/3
1,000億円
2025/3
1,064億円
2026/3
1,112億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
164億円
2023/3
162億円
2024/3
292億円
2025/3
170億円
2026/3
201億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
50.5%
2023/3
54.5%
2024/3
60.1%
2025/3
64.2%
2026/3
68%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
12.3%
2023/3
10%
2024/3
10.5%
2025/3
15.8%
2026/3
10.7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
2,418人
2023/3
2,476人
2024/3
2,423人
2025/3
2,496人
2026/3
2,574人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高2,705億円2,502億円2,083億円1,873億円1,654億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)191億円238億円149億円116億円138億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)117億円164億円98.1億円83.1億円91.1億円
自己資本利益率10.7%15.8%10.5%10%12.3%
営業利益又は営業損失(△)242億円249億円188億円131億円123億円
経常利益又は経常損失(△)246億円240億円178億円120億円127億円
総資産額1,634億円1,658億円1,663億円1,595億円1,561億円
自己資本比率68%64.2%60.1%54.5%50.5%
純資産額1,112億円1,064億円1,000億円872億円792億円
現金及び現金同等物の残高510億円561億円642億円664億円653億円
営業活動によるキャッシュ・フロー201億円170億円292億円162億円164億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−80.5億円−81.0億円−53.2億円−21.3億円−24.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−183億円−168億円−271億円−137億円−130億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)131.38 円182.2 円107.73 円90.66 円98.23 円
1株当たり純資産額1,266.19 円1,186.44 円1,104.07 円950.39 円860.74 円
従業員数2,574 人2,496 人2,423 人2,476 人2,418 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
932億
1999
782億
2000
968億
2001
900億
2002
644億
2003
738億
2004
825億
2005
833億
2006
1,856億
2007
1,819億
2008
1,924億
2009
1,806億
2010
1,787億
2011
1,595億
2012
1,873億
2013
1,787億
2014
1,560億
2015
1,499億
2016
1,631億
2017
1,677億
2018
1,774億
2019
1,769億
2020
1,648億
2021
1,412億
2022
1,654億
2023
1,873億
2024
2,083億
2025
2,502億
2026
2,705億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
28.7億
1999
31.2億
2000
46.0億
2001
34.9億
2002
−16.0億
2003
−13.9億
2004
25.0億
2005
16.8億
2006
−97.1億
2007
17.7億
2008
57.5億
2009
13.8億
2010
89.8億
2011
89.3億
2012
36.8億
2013
−71.7億
2014
4.69億
2015
−18.2億
2016
−67.0億
2017
53.7億
2018
79.6億
2019
93.0億
2020
45.1億
2021
53.7億
2022
91.1億
2023
83.1億
2024
98.1億
2025
164億
2026
117億

従業員数

2000
1,979人
2001
2,264人
2002
2,064人
2003
1,851人
2004
2,058人
2005
2,644人
2006
3,476人
2007
2,720人
2008
2,699人
2009
2,574人
2010
2,572人
2011
2,535人
2012
2,294人
2013
2,171人
2014
2,056人
2015
2,086人
2016
2,042人
2017
1,951人
2018
2,199人
2019
2,665人
2020
2,568人
2021
2,379人
2022
2,418人
2023
2,476人
2024
2,423人
2025
2,496人
2026
2,574人

ライバル企業

その他製品の売上上位企業を多指標で比較する →その他製品のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.1歳
平均年間給与10,382,618円
平均勤続年数12.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 5,031人・セグメント別・年度推移を見る →
アジア940人
欧州69人
報告セグメント2,457人
オセアニア15人
アメリカズ191人
全社(共通)117人
日本1,242人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11,001,00012.45%東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
2司不動産株式会社6,565,0007.43%栃木県下都賀郡壬生町おもちゃのまち2-21-18
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)3,309,0003.74%東京都中央区晴海1-8-12
4富山 幹太郎1,708,0001.93%東京都葛飾区
5UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1,519,0001.72%BAHNHOFSTRASSE 45,8001 ZURICH, SWITZERLAND (東京都新宿区新宿6-27-30)
6JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,170,0001.32%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
7管理信託(富山章江口) 受託者 株式会社SMBC信託銀行1,000,0001.13%東京都千代田区丸の内1-3-2
8JPモルガン証券株式会社913,0001.03%東京都千代田区丸の内2-7-3
9株式会社SMBC信託銀行(株式会社三井住友銀行退職給付信託口)900,0001.02%東京都千代田区丸の内1-3-2
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)896,0001.01%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)

所有者別状況

金融機関19.9%29名
金融商品取引業者2.56%32名
その他の法人8.19%401名
外国法人等(個人以外)14.8%242名
外国法人等(個人)0.25%612名
個人・その他54.29%194,116名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名3.70億円1.53億円1.40億円7,700万円
社外取締役6名5,600万円5,600万円
社外監査役3名3,100万円3,100万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,800万円1,800万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 67.2億円
202667.2億円
202558.5億円
202449.7億円
202345.4億円
202246.1億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YHL0・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第74期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W42G・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第73期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TVX4・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第72期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R25K・2023年06月26日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第71期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100ODUS・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 09:24。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。