TOPPANホールディングス株式会社(7911) 企業情報サマリー

TOPPANホールディングス株式会社(7911) 企業情報サマリー

TOPPANホールディングス株式会社(7911)(EDINETコード E00692)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

TOPPANホールディングス株式会社

証券コード 7911EDINET E00692その他製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

TOPPANホールディングス株式会社(トッパンホールディングス、英: TOPPAN Holdings Inc.)は、日本の総合印刷会社。ライバルの大日本印刷と「国内印刷業界2強」と称され、世界最大規模の総合印刷会社である。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「TOPPANホールディングス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1.81兆円前年比 +5.1%
当期純利益648億円前年比 -27.5%
総資産2.56兆円前年比 +1.7%
純資産・持分1.41兆円前年比 -0.6%
ROE4.9%前年比 -25.8%
従業員数54,371 人前年比 +4.6%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
05,000億1.00兆1.50兆2.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1.55兆円 円2022/3 営業利益: 735億円 円2022/3 当期純利益: 1,232億円 円2023/3 売上高: 1.64兆円 円2023/3 営業利益: 766億円 円2023/3 当期純利益: 609億円 円2024/3 売上高: 1.68兆円 円2024/3 営業利益: 743億円 円2024/3 当期純利益: 744億円 円2025/3 売上高: 1.72兆円 円2025/3 営業利益: 841億円 円2025/3 当期純利益: 893億円 円2026/3 売上高: 1.81兆円 円2026/3 営業利益: 671億円 円2026/3 当期純利益: 648億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−4,000億−2,000億02,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 647億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 328億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,870億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,061億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −314億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −501億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,575億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −86.5億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −857億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 648億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 470億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 1,203億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 861億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,822億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −289億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1.55兆円
2023/3
1.64兆円
2024/3
1.68兆円
2025/3
1.72兆円
2026/3
1.81兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
735億円
2023/3
766億円
2024/3
743億円
2025/3
841億円
2026/3
671億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
763億円
2023/3
812億円
2024/3
828億円
2025/3
886億円
2026/3
757億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
1,232億円
2023/3
609億円
2024/3
744億円
2025/3
893億円
2026/3
648億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2.29兆円
2023/3
2.24兆円
2024/3
2.43兆円
2025/3
2.52兆円
2026/3
2.56兆円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1.44兆円
2023/3
1.45兆円
2024/3
1.57兆円
2025/3
1.42兆円
2026/3
1.41兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
647億円
2023/3
1,061億円
2024/3
1,575億円
2025/3
648億円
2026/3
861億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
59.7%
2023/3
59.2%
2024/3
58.2%
2025/3
51.4%
2026/3
52.3%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9.2%
2023/3
4.5%
2024/3
5.4%
2025/3
6.6%
2026/3
4.9%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
54,336人
2023/3
53,946人
2024/3
53,712人
2025/3
51,988人
2026/3
54,371人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1.81兆円1.72兆円1.68兆円1.64兆円1.55兆円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)1,054億円1,841億円1,260億円1,096億円1,809億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)648億円893億円744億円609億円1,232億円
自己資本利益率4.9%6.6%5.4%4.5%9.2%
営業利益又は営業損失(△)671億円841億円743億円766億円735億円
経常利益又は経常損失(△)757億円886億円828億円812億円763億円
総資産額2.56兆円2.52兆円2.43兆円2.24兆円2.29兆円
自己資本比率52.3%51.4%58.2%59.2%59.7%
純資産額1.41兆円1.42兆円1.57兆円1.45兆円1.44兆円
現金及び現金同等物の残高4,112億円7,531億円5,228億円4,476億円4,143億円
営業活動によるキャッシュ・フロー861億円648億円1,575億円1,061億円647億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−3,822億円470億円−86.5億円−314億円328億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−289億円1,203億円−857億円−501億円−1,870億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)227.07 円295.98 円231.57 円185.07 円365.21 円
1株当たり純資産額4,742.83 円4,471.44 円4,516.98 円4,059.82 円4,089.58 円
従業員数54,371 人51,988 人53,712 人53,946 人54,336 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1.28兆
1999
1.22兆
2000
1.24兆
2001
1.29兆
2002
1.30兆
2003
1.25兆
2004
1.30兆
2005
1.41兆
2006
1.55兆
2007
1.56兆
2008
1.67兆
2009
1.62兆
2010
1.51兆
2011
1.56兆
2012
1.51兆
2013
1.50兆
2014
1.53兆
2015
1.53兆
2016
1.47兆
2017
1.43兆
2018
1.45兆
2019
1.46兆
2020
1.49兆
2021
1.47兆
2022
1.55兆
2023
1.64兆
2024
1.68兆
2025
1.72兆
2026
1.81兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
474億
1999
267億
2000
305億
2001
148億
2002
278億
2003
291億
2004
312億
2005
406億
2006
151億
2007
261億
2008
385億
2009
−77.3億
2010
117億
2011
122億
2012
30.7億
2013
186億
2014
206億
2015
229億
2016
352億
2017
325億
2018
423億
2019
411億
2020
870億
2021
820億
2022
1,232億
2023
609億
2024
744億
2025
893億
2026
648億

従業員数

2000
33,379人
2001
32,163人
2002
31,610人
2003
33,292人
2004
32,178人
2005
32,724人
2006
35,954人
2007
36,757人
2008
38,570人
2009
47,522人
2010
47,650人
2011
48,197人
2012
47,872人
2013
48,878人
2014
48,751人
2015
48,999人
2016
46,705人
2017
50,705人
2018
51,210人
2019
51,712人
2020
52,599人
2021
52,401人
2022
54,336人
2023
53,946人
2024
53,712人
2025
51,988人
2026
54,371人

ライバル企業

その他製品の売上上位企業を多指標で比較する →その他製品のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.8歳
平均年間給与8,682,435円
平均勤続年数15.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 54,371人・セグメント別・年度推移を見る →
情報コミュニケーション事業分野30,124人
生活・産業事業分野19,336人
エレクトロニクス事業分野3,342人
全社(共通)1,569人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口46,222,00016.19%東京都港区赤坂一丁目8-1
2株式会社日本カストディ銀行信託口22,593,0007.92%東京都中央区晴海一丁目8-12
3日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)15,002,0005.26%東京都千代田区丸の内一丁目6-6(東京都港区赤坂一丁目8-1)
4artience株式会社6,992,0002.45%東京都中央区京橋二丁目2-1
5株式会社講談社6,710,0002.35%東京都文京区音羽二丁目12-21
6従業員持株会5,180,0001.81%東京都文京区水道一丁目3-3
7TOPPANホールディングス取引先持株会4,953,0001.74%東京都文京区水道一丁目3-3
8株式会社朝日新聞社3,875,0001.36%東京都中央区築地五丁目3-2
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,832,0001.34%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15-1)
10MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)3,615,0001.27%25 Cabot Square, Canary Wharf, London E14 4QA, U.K.(東京都千代田区大手町一丁目9-7)

所有者別状況

金融機関38.24%80名
金融商品取引業者2.3%43名
その他の法人15.48%550名
外国法人等(個人以外)27.62%659名
外国法人等(個人)0.01%42名
個人・その他16.35%28,556名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)7名5.26億円4.09億円3,900万円
社外役員7名9,300万円9,300万円
監査役(社外監査役を除く)2名6,000万円6,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 268億円
2026268億円
2025269億円
2024278億円
2023266億円
2022261億円
設備投資額2026期 1,197億円
20261,197億円
20251,679億円
20241,134億円
2023921億円
2022582億円
生活・産業事業分野 463億円エレクトロニクス事業分野 337億円情報コミュニケーション事業分野 256億円全社(共通) 140億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第180期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YIAY・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第179期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W6KM・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第178期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TUT1・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第177期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R83D・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第176期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OITA・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 15:20。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。