TDK株式会社(6762) 企業情報サマリー

TDK株式会社(6762) 企業情報サマリー

TDK株式会社(6762)(EDINETコード E01780)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

TDK株式会社

証券コード 6762EDINET E01780電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

TDK株式会社(ティーディーケイ、英: TDK Corporation)は、東京都中央区日本橋に本社を置く日本の大手電子部品メーカーである。 日経平均株価、TOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「TDK」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益2.50兆円前年比 +13.6%
当期純利益1,957億円前年比 +17.1%
総資産4.42兆円前年比 +24.7%
純資産・持分2.20兆円前年比 +21.7%
ROE9.8%前年比 +3.2%
従業員数106,545 人前年比 +1.4%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
01.00兆2.00兆3.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 1.90兆円 円2022/3 営業利益: 1,668億円 円2022/3 当期純利益: 1,313億円 円2023/3 売上収益: 2.18兆円 円2023/3 営業利益: 1,688億円 円2023/3 当期純利益: 1,142億円 円2024/3 売上収益: 2.10兆円 円2024/3 営業利益: 1,729億円 円2024/3 当期純利益: 1,247億円 円2025/3 売上収益: 2.20兆円 円2025/3 営業利益: 2,242億円 円2025/3 当期純利益: 1,672億円 円2026/3 売上収益: 2.50兆円 円2026/3 営業利益: 2,724億円 円2026/3 当期純利益: 1,957億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−4,000億−2,000億02,000億4,000億6,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,790億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,815億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 1,137億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,628億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,344億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 149億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,470億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,166億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,464億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,458億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,448億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,433億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,077億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,778億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −647億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
1.90兆円
2023/3
2.18兆円
2024/3
2.10兆円
2025/3
2.20兆円
2026/3
2.50兆円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2022/3
1,668億円
2023/3
1,688億円
2024/3
1,729億円
2025/3
2,242億円
2026/3
2,724億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
1,313億円
2023/3
1,142億円
2024/3
1,247億円
2025/3
1,672億円
2026/3
1,957億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3.04兆円
2023/3
3.15兆円
2024/3
3.42兆円
2025/3
3.54兆円
2026/3
4.42兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
1.30兆円
2023/3
1.46兆円
2024/3
1.71兆円
2025/3
1.81兆円
2026/3
2.20兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
1,790億円
2023/3
2,628億円
2024/3
4,470億円
2025/3
4,458億円
2026/3
5,077億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
42.8%
2023/3
46.3%
2024/3
50%
2025/3
50.8%
2026/3
49.5%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
11.6%
2023/3
8.3%
2024/3
7.9%
2025/3
9.5%
2026/3
9.8%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
116,808人
2023/3
102,908人
2024/3
101,453人
2025/3
105,067人
2026/3
106,545人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益2.50兆円2.20兆円2.10兆円2.18兆円1.90兆円
税引前利益又は税引前損失(△)2,768億円2,378億円1,792億円1,672億円1,725億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属1,957億円1,672億円1,247億円1,142億円1,313億円
親会社所有者帰属持分利益率9.8%9.5%7.9%8.3%11.6%
営業利益(△損失)2,724億円2,242億円1,729億円1,688億円1,668億円
総資産額4.42兆円3.54兆円3.42兆円3.15兆円3.04兆円
親会社所有者帰属持分比率49.5%50.8%50%46.3%42.8%
資本2.20兆円1.81兆円1.71兆円1.46兆円1.30兆円
現金及び現金同等物8,428億円6,973億円6,500億円5,062億円4,393億円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,077億円4,458億円4,470億円2,628億円1,790億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−3,778億円−2,448億円−2,166億円−2,344億円−2,815億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−647億円−1,433億円−1,464億円149億円1,137億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)103.09 円88.1 円328.7 円301.19 円346.44 円
1株当たり親会社所有者帰属持分1,152.3 円948.59 円4,500.19 円3,845.28 円3,430.69 円
従業員数106,545 人105,067 人101,453 人102,908 人116,808 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

2014
163億
2015
494億
2016
648億
2017
1,451億
2018
635億
2019
822億
2020
578億
2021
793億
2022
1,313億
2023
1,142億
2024
1,247億
2025
1,672億
2026
1,957億

従業員数

1998
29,747人
1999
31,305人
2000
34,321人
2001
37,251人
2002
32,249人
2003
31,705人
2004
36,804人
2005
37,115人
2006
53,923人
2007
51,614人
2008
60,212人
2009
66,429人
2010
80,590人
2011
87,809人
2012
79,175人
2013
79,863人
2014
83,581人
2015
88,076人
2016
91,648人
2017
99,693人
2018
102,883人
2019
104,781人
2020
107,138人
2021
129,284人
2022
116,808人
2023
102,908人
2024
101,453人
2025
105,067人
2026
106,545人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43歳
平均年間給与9,211,552円
平均勤続年数16.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 106,545人・セグメント別・年度推移を見る →
受動部品32,535人
センサ応用製品6,835人
磁気応用製品10,642人
エナジー応用製品49,507人
その他4,252人
全社(共通)2,774人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)512,652,00027.01%東京都港区赤坂1-8-1
2株式会社日本カストディ銀行 (信託口)222,689,00011.73%東京都中央区晴海1-8-12
3THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 株式会社みずほ銀行)49,906,0002.63%英国 ロンドン(東京都港区港南2-15-1)
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)40,585,0002.14%米国 ボストン(東京都港区港南2-15-1)
5CITIBANK,N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)37,774,0001.99%米国 ニューヨーク(東京都新宿区新宿6-27-30)
6HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行東京支店)32,117,0001.69%中国 香港(東京都中央区日本橋3-11-1)
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)28,060,0001.48%英国 ロンドン (東京都港区港南2-15-1)
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)24,593,0001.3%米国 ボストン (東京都港区港南2-15-1)
9GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)24,449,0001.29%ノルウェー オスロ(東京都新宿区新宿6-27-30)
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行)24,036,0001.27%米国 ボストン(東京都港区港南2-15-1)

所有者別状況

金融機関41.87%97名
金融商品取引業者3.05%67名
その他の法人0.59%529名
外国法人等(個人以外)46.39%1,021名
外国法人等(個人)0.03%447名
個人・その他8.08%63,457名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名6.85億円1.74億円
社外取締役4名7,600万円7,600万円
監査役(社外監査役を除く)2名7,200万円7,200万円
社外監査役3名4,600万円4,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 2,897億円
20262,897億円
20252,536億円
20241,889億円
20231,795億円
20221,653億円
設備投資額2026期 2,986億円
20262,986億円
20252,253億円
20242,186億円
20232,757億円
20222,913億円
エナジー応用製品 1,931億円受動部品 402億円磁気応用製品 333億円センサ応用製品 172億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第130期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YD2Y・2026年06月17日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第129期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VZFD・2025年06月19日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第128期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOOW・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第127期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R0PF・2023年06月22日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第126期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100ODQV・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 17:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。