株式会社タクマ(6013) 企業情報サマリー

株式会社タクマ(6013) 企業情報サマリー

株式会社タクマ(6013)(EDINETコード E01469)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社タクマ

証券コード 6013EDINET E01469機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社タクマは、兵庫県尼崎市に本社を置く各種プラント(ボイラー・清掃施設等)関連企業である。

出典

Wikipedia「タクマ (企業)」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,656億円前年比 +9.6%
当期純利益137億円前年比 +32.2%
総資産1,905億円前年比 -0.2%
純資産・持分1,136億円前年比 +3.7%
ROE12.4%前年比 +30.5%
従業員数4,504 人前年比 +3.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,341億円 円2022/3 営業利益: 99.3億円 円2022/3 当期純利益: 74.3億円 円2023/3 売上高: 1,427億円 円2023/3 営業利益: 138億円 円2023/3 当期純利益: 96.2億円 円2024/3 売上高: 1,492億円 円2024/3 営業利益: 102億円 円2024/3 当期純利益: 87.5億円 円2025/3 売上高: 1,512億円 円2025/3 営業利益: 135億円 円2025/3 当期純利益: 104億円 円2026/3 売上高: 1,656億円 円2026/3 営業利益: 154億円 円2026/3 当期純利益: 137億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−400億−200億0200億400億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 90.0億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −23.9億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −91.1億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 322億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −56.0億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −42.8億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −122億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −84.4億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −33.8億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −40.7億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 12.6億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 9.38億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 247億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −17.4億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −258億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1,341億円
2023/3
1,427億円
2024/3
1,492億円
2025/3
1,512億円
2026/3
1,656億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
99.3億円
2023/3
138億円
2024/3
102億円
2025/3
135億円
2026/3
154億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
106億円
2023/3
147億円
2024/3
112億円
2025/3
141億円
2026/3
163億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
74.3億円
2023/3
96.2億円
2024/3
87.5億円
2025/3
104億円
2026/3
137億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,745億円
2023/3
1,797億円
2024/3
1,912億円
2025/3
1,909億円
2026/3
1,905億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
944億円
2023/3
1,012億円
2024/3
1,110億円
2025/3
1,096億円
2026/3
1,136億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
90.0億円
2023/3
322億円
2024/3
−122億円
2025/3
−40.7億円
2026/3
247億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
53.8%
2023/3
56%
2024/3
57.7%
2025/3
57%
2026/3
59.1%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
8.1%
2023/3
9.9%
2024/3
8.3%
2025/3
9.5%
2026/3
12.4%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
4,145人
2023/3
4,247人
2024/3
4,278人
2025/3
4,372人
2026/3
4,504人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,656億円1,512億円1,492億円1,427億円1,341億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)201億円149億円124億円141億円108億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)137億円104億円87.5億円96.2億円74.3億円
自己資本利益率12.4%9.5%8.3%9.9%8.1%
営業利益又は営業損失(△)154億円135億円102億円138億円99.3億円
経常利益又は経常損失(△)163億円141億円112億円147億円106億円
総資産額1,905億円1,909億円1,912億円1,797億円1,745億円
自己資本比率59.1%57%57.7%56%53.8%
純資産額1,136億円1,096億円1,110億円1,012億円944億円
現金及び現金同等物の残高353億円381億円399億円639億円412億円
営業活動によるキャッシュ・フロー247億円−40.7億円−122億円322億円90.0億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−17.4億円12.6億円−84.4億円−56.0億円−23.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−258億円9.38億円−33.8億円−42.8億円−91.1億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)185.04 円132.24 円109.43 円120.22 円91.53 円
1株当たり純資産額1,545.02 円1,423.03 円1,378.9 円1,258.24 円1,162.87 円
従業員数4,504 人4,372 人4,278 人4,247 人4,145 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1,385億
1999
834億
2000
1,060億
2001
1,377億
2002
1,709億
2003
1,613億
2004
952億
2005
1,037億
2006
943億
2007
987億
2008
1,056億
2009
1,049億
2010
951億
2011
891億
2012
1,010億
2013
964億
2014
963億
2015
1,039億
2016
1,131億
2017
1,163億
2018
1,182億
2019
1,220億
2020
1,345億
2021
1,467億
2022
1,341億
2023
1,427億
2024
1,492億
2025
1,512億
2026
1,656億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
73.7億
1999
37.9億
2000
22.4億
2001
41.5億
2002
91.8億
2009
−146億
2010
4.35億
2011
18.2億
2012
42.1億
2013
61.5億
2014
88.3億
2015
80.3億
2016
78.2億
2017
85.5億
2018
78.5億
2019
88.5億
2020
74.5億
2021
75.3億
2022
74.3億
2023
96.2億
2024
87.5億
2025
104億
2026
137億

従業員数

2000
3,000人
2001
2,987人
2002
2,931人
2003
2,848人
2004
2,974人
2005
3,099人
2006
3,165人
2007
3,217人
2008
3,238人
2009
3,237人
2010
3,283人
2011
3,235人
2012
3,187人
2013
3,288人
2014
3,315人
2015
3,266人
2016
3,366人
2017
3,447人
2018
3,609人
2019
3,619人
2020
3,816人
2021
3,925人
2022
4,145人
2023
4,247人
2024
4,278人
2025
4,372人
2026
4,504人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.2歳
平均年間給与9,171,677円
平均勤続年数14.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 4,504人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)141人
設備・システム事業165人
民生熱エネルギー事業599人
環境・エネルギー(海外)事業62人
環境・エネルギー(国内)事業3,537人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8,033,00011.03%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
2STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部)5,680,0007.8%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)3,859,0005.3%東京都中央区晴海一丁目8番12号
4みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者株式会社日本カストディ銀行3,462,0004.75%東京都中央区晴海一丁目8番12号
5光通信KK投資事業有限責任組合3,436,0004.72%東京都豊島区西池袋一丁目4番10号
6日本生命保険相互会社2,515,0003.45%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号日本生命証券管理部内
7タクマ共栄会2,161,0002.97%兵庫県尼崎市金楽寺町二丁目2番33号
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部)2,009,0002.76%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9株式会社日本カストディ銀行(信託口4)1,488,0002.04%東京都中央区晴海一丁目8番12号
10BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC SECURITIES/UCITS ASSETS(常任代理人 香港上海銀行東京支店セキュリティ・サービシズ・オペレーションズ部)1,330,0001.83%60, AVENUE J.F. KENNEDYL-1855 LUXEMBOURG(東京都中央区日本橋三丁目11番1号)

所有者別状況

金融機関33.96%32名
金融商品取引業者1.27%30名
その他の法人14.8%158名
外国法人等(個人以外)31.36%193名
外国法人等(個人)0.01%7名
個人・その他18.6%4,762名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)6名3.35億円2.02億円
社外役員4名3,600万円3,600万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名2,200万円2,200万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 14.1億円
202614.1億円
202517.8億円
202416.3億円
202311.5億円
202210.1億円
環境・エネルギー(国内)事業 12.7億円民生熱エネルギー事業 1.02億円設備・システム事業 3,300万円
設備投資額2026期 15.2億円
202615.2億円
202513.3億円
202435.3億円
202371.0億円
202238.4億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第122期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YB3J・2026年06月17日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第121期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W49Z・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第120期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOXB・2024年06月25日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第119期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QZW9・2023年06月27日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第118期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OBH6・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/19 17:04。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。