ソニーグループ株式会社(6758) 企業情報サマリー

ソニーグループ株式会社(6758) 企業情報サマリー

ソニーグループ株式会社(6758)(EDINETコード E01777)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

ソニーグループ株式会社

証券コード 6758EDINET E01777電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

ソニーグループ株式会社(英: SONY GROUP CORPORATION、略称:SGC)は、ソニー株式会社などを傘下に持つ持株会社。テクノロジーとエンターテインメントを中心として世界的に事業を展開する日本の多国籍コングロマリット企業である。東京都港区港南(品川駅前)のソニーシティに本社を置く。

出典

Wikipedia「ソニーグループ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高及び金融ビジネス収入12.5兆円前年比 -3.7%
当期純利益−3,269億円前年比 -128.6%
総資産15.7兆円前年比 -55.6%
純資産・持分8.51兆円前年比 +0.0%
ROE前年比 —
従業員数94,900 人前年比 -15.5%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高及び金融ビジネス収入営業利益当期純利益
−5.00兆05.00兆10.0兆15.0兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高及び金融ビジネス収入: 9.92兆円 円2022/3 営業利益: 1.20兆円 円2022/3 当期純利益: 8,822億円 円2023/3 売上高及び金融ビジネス収入: 11.5兆円 円2023/3 営業利益: 1.21兆円 円2023/3 当期純利益: 9,371億円 円2024/3 売上高及び金融ビジネス収入: 13.0兆円 円2024/3 営業利益: 1.21兆円 円2024/3 当期純利益: 9,706億円 円2025/3 売上高及び金融ビジネス収入: 13.0兆円 円2025/3 営業利益: 1.41兆円 円2025/3 当期純利益: 1.14兆円 円2026/3 売上高及び金融ビジネス収入: 12.5兆円 円2026/3 営業利益: 1.45兆円 円2026/3 当期純利益: −3,269億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−2.00兆−1.00兆01.00兆2.00兆3.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1.23兆円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −7,288億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,366億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3,147億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1.05兆円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 843億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1.37兆円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −8,189億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,107億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2.32兆円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −9,301億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,982億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1.95兆円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1.97兆円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −8,428億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高及び金融ビジネス収入

業績・連結5期
2022/3
9.92兆円
2023/3
11.5兆円
2024/3
13.0兆円
2025/3
13.0兆円
2026/3
12.5兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
1.20兆円
2023/3
1.21兆円
2024/3
1.21兆円
2025/3
1.41兆円
2026/3
1.45兆円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
8,822億円
2023/3
9,371億円
2024/3
9,706億円
2025/3
1.14兆円
2026/3
−3,269億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
30.5兆円
2023/3
32.0兆円
2024/3
34.1兆円
2025/3
35.3兆円
2026/3
15.7兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
7.20兆円
2023/3
7.29兆円
2024/3
7.76兆円
2025/3
8.51兆円
2026/3
8.51兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
1.23兆円
2023/3
3,147億円
2024/3
1.37兆円
2025/3
2.32兆円
2026/3
1.95兆円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
23.4%
2023/3
22.6%
2024/3
22.2%
2025/3
23.2%
2026/3
51.8%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結4期
2022/3
12.8%
2023/3
13%
2024/3
13.7%
2025/3
14.5%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
108,900人
2023/3
113,000人
2024/3
113,000人
2025/3
112,300人
2026/3
94,900人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高及び金融ビジネス収入12.5兆円13.0兆円13.0兆円11.5兆円9.92兆円
税引前利益又は税引前損失(△)1.42兆円1.47兆円1.27兆円1.18兆円1.12兆円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属−3,269億円1.14兆円9,706億円9,371億円8,822億円
親会社所有者帰属持分利益率14.5%13.7%13%12.8%
営業利益又は営業損失(△)1.45兆円1.41兆円1.21兆円1.21兆円1.20兆円
総資産額15.7兆円35.3兆円34.1兆円32.0兆円30.5兆円
親会社所有者帰属持分比率51.8%23.2%22.2%22.6%23.4%
資本8.51兆円8.51兆円7.76兆円7.29兆円7.20兆円
現金及び現金同等物2.21兆円2.98兆円1.91兆円1.48兆円2.05兆円
営業活動によるキャッシュ・フロー1.95兆円2.32兆円1.37兆円3,147億円1.23兆円
投資活動によるキャッシュ・フロー−1.97兆円−9,301億円−8,189億円−1.05兆円−7,288億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−8,428億円−2,982億円−2,107億円843億円−3,366億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)-54.7 円188.71 円788.29 円758.38 円711.84 円
1株当たり親会社所有者帰属持分1,374.32 円1,357.63 円6,221.62 円5,856.4 円5,775.63 円
従業員数94,900 人112,300 人113,000 人113,000 人108,900 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高及び金融ビジネス収入

1998
2.41兆
1999
2.43兆
2000
2.59兆
2001
3.01兆
2002
2.64兆
2006
7.51兆
2007
8.30兆
2008
8.87兆
2009
7.73兆
2010
7.21兆
2011
7.18兆
2012
6.49兆
2013
6.80兆
2014
7.77兆
2015
8.22兆
2016
8.11兆
2017
7.60兆
2018
8.54兆
2019
8.67兆
2020
8.26兆
2021
9.00兆
2022
9.92兆
2023
11.5兆
2024
13.0兆
2025
13.0兆
2026
12.5兆

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
764億
1999
380億
2000
308億
2001
450億
2002
153億
2003
1,155億
2004
885億
2005
1,638億
2006
1,236億
2007
1,263億
2008
3,694億
2009
−989億
2010
−424億
2011
−2,613億
2012
−4,550億
2013
415億
2014
−1,284億
2015
−1,260億
2016
1,478億
2017
733億
2018
4,908億
2019
9,163億
2020
5,822億
2021
1.17兆
2022
8,822億
2023
9,371億
2024
9,706億
2025
1.14兆
2026
−3,269億

従業員数

2002
168,000人
2003
161,100人
2004
162,000人
2005
151,400人
2006
158,500人
2007
163,000人
2008
180,500人
2009
171,300人
2010
167,900人
2011
168,200人
2012
162,700人
2013
146,300人
2014
140,900人
2015
131,700人
2016
125,300人
2017
128,400人
2018
117,300人
2019
114,400人
2020
111,700人
2021
109,700人
2022
108,900人
2023
113,000人
2024
113,000人
2025
112,300人
2026
94,900人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.7歳
平均年間給与11,550,986円
平均勤続年数16年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 94,900人・セグメント別・年度推移を見る →
ゲーム&ネットワークサービス12,300人
音楽11,400人
映画11,300人
エンタテインメント・テクノロジー&サービス33,100人
イメージング&センシング・ソリューション18,800人
その他1,600人
全社(共通)6,400人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) *11,066,708,00018.06%東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
2MOXLEY AND CO LLC *2 (常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)522,619,0008.85%383 MADISON AVENUE, FLOOR 11 NEW YORK, NEW YORK 10179 U.S.A. (東京都千代田区丸の内1-4-5)
3㈱日本カストディ銀行(信託口) *1401,416,0006.79%東京都中央区晴海1-8-12
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)170,704,0002.89%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
5GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク)113,569,0001.92%BANKPLASSEN 2, 0107 OSLO 1 OSLO 0107 NO (東京都新宿区新宿6-27-30)
6THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)100,646,0001.7%WOOLGATE HOUSE, COLEM AN STREET LONDON EC2P 2HD, ENGLAND (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)89,050,0001.51%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
8JP MORGAN CHASE BANK 385642 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)82,033,0001.39%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)66,103,0001.12%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟)
10HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES *3 (常任代理人 香港上海銀行)61,246,0001.04%1 QUEEN'S ROAD CENTRAL, HONG KONG (東京都中央区日本橋3丁目11-1)

所有者別状況

政府・地方公共団体0%5名
金融機関25.83%160名
金融商品取引業者1.49%86名
その他の法人0.85%3,588名
外国法人等(個人以外)58.24%1,657名
外国法人等(個人)0.02%3,579名
個人・その他13.57%569,976名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役7,900万円
執行役8.52億円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 7,620億円
20267,620億円
20257,346億円
20247,428億円
20237,357億円
20226,184億円
ゲーム&ネットワークサービス 3,161億円イメージング&センシング・ソリューション 2,385億円エンタテインメント・テクノロジー&サービス 1,380億円
設備投資額2026期 8,049億円
20268,049億円
20258,678億円
20248,826億円
20238,096億円
20226,972億円
G&NS、ET&S及びI&SS 5,357億円音楽 1,954億円映画 444億円その他 295億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第109期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YE2C・2026年06月18日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第108期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W19Q・2025年06月20日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第107期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TS7P・2024年06月25日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第106期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QZT6・2023年06月20日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第105期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJ0K・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 15:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。