日本プラスト株式会社(7291) 企業情報サマリー

日本プラスト株式会社(7291) 企業情報サマリー

日本プラスト株式会社(7291)(EDINETコード E02216)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本プラスト株式会社

証券コード 7291EDINET E02216輸送用機器スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

日本プラスト株式会社(にほんプラスト、英: Nihon Plast Co., Ltd. )は、静岡県富士宮市に本社を置く自動車用安全部品、樹脂製品などを製造する企業である。

出典

Wikipedia「日本プラスト」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,149億円前年比 -4.8%
当期純利益20.1億円前年比 +3492.9%
総資産855億円前年比 +2.1%
純資産・持分375億円前年比 +8.6%
ROE5.59%前年比 +3188.2%
従業員数5,588 人前年比 -2.6%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−500億0500億1,000億1,500億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 865億円 円2022/3 営業利益: −7.22億円 円2022/3 当期純利益: −80.2億円 円2023/3 売上高: 1,034億円 円2023/3 営業利益: −9.66億円 円2023/3 当期純利益: −36.0億円 円2024/3 売上高: 1,243億円 円2024/3 営業利益: 28.1億円 円2024/3 当期純利益: 24.8億円 円2025/3 売上高: 1,206億円 円2025/3 営業利益: 27.7億円 円2025/3 当期純利益: 5,600万円 円2026/3 売上高: 1,149億円 円2026/3 営業利益: 26.5億円 円2026/3 当期純利益: 20.1億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億150億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 13.1億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −68.7億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 63.8億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 54.7億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −51.0億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −16.6億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 115億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −27.4億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −84.0億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 61.5億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −35.9億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −9.59億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 20.4億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −42.5億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 8.27億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
865億円
2023/3
1,034億円
2024/3
1,243億円
2025/3
1,206億円
2026/3
1,149億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−7.22億円
2023/3
−9.66億円
2024/3
28.1億円
2025/3
27.7億円
2026/3
26.5億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−2.89億円
2023/3
−7.49億円
2024/3
29.2億円
2025/3
20.1億円
2026/3
25.0億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−80.2億円
2023/3
−36.0億円
2024/3
24.8億円
2025/3
5,600万円
2026/3
20.1億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
795億円
2023/3
815億円
2024/3
819億円
2025/3
837億円
2026/3
855億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
274億円
2023/3
262億円
2024/3
311億円
2025/3
345億円
2026/3
375億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
13.1億円
2023/3
54.7億円
2024/3
115億円
2025/3
61.5億円
2026/3
20.4億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
34.4%
2023/3
32.2%
2024/3
37.9%
2025/3
41.3%
2026/3
43.9%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
-26.6%
2023/3
-13.44%
2024/3
8.66%
2025/3
0.17%
2026/3
5.59%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
5,855人
2023/3
5,944人
2024/3
6,112人
2025/3
5,736人
2026/3
5,588人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,149億円1,206億円1,243億円1,034億円865億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)25.9億円3.99億円31.1億円−29.3億円−58.8億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)20.1億円5,600万円24.8億円−36.0億円−80.2億円
自己資本利益率5.59%0.17%8.66%-13.44%-26.6%
営業利益又は営業損失(△)26.5億円27.7億円28.1億円−9.66億円−7.22億円
経常利益又は経常損失(△)25.0億円20.1億円29.2億円−7.49億円−2.89億円
総資産額855億円837億円819億円815億円795億円
自己資本比率43.9%41.3%37.9%32.2%34.4%
純資産額375億円345億円311億円262億円274億円
現金及び現金同等物の残高139億円149億円124億円116億円123億円
営業活動によるキャッシュ・フロー20.4億円61.5億円115億円54.7億円13.1億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−42.5億円−35.9億円−27.4億円−51.0億円−68.7億円
財務活動によるキャッシュ・フロー8.27億円−9.59億円−84.0億円−16.6億円63.8億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)106.22 円2.97 円129.75 円-188.35 円-419.41 円
1株当たり純資産額1,986.53 円1,824.28 円1,640.38 円1,370.54 円1,432.03 円
従業員数5,588 人5,736 人6,112 人5,944 人5,855 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
690億
2003
716億
2004
767億
2005
831億
2006
936億
2007
983億
2008
1,057億
2009
933億
2010
700億
2011
855億
2012
822億
2013
942億
2014
1,168億
2015
1,233億
2016
1,392億
2017
1,287億
2018
1,147億
2019
1,156億
2020
1,061億
2021
831億
2022
865億
2023
1,034億
2024
1,243億
2025
1,206億
2026
1,149億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−11.3億
2003
1.45億
2004
4.84億
2005
−9.31億
2006
27.7億
2007
21.7億
2008
19.9億
2009
−35.6億
2010
−7.57億
2011
29.1億
2012
19.9億
2013
−36.1億
2014
10.5億
2015
23.9億
2016
21.1億
2017
39.9億
2018
20.1億
2019
38.8億
2020
23.6億
2021
−10.4億
2022
−80.2億
2023
−36.0億
2024
24.8億
2025
5,600万
2026
20.1億

従業員数

2002
2,731人
2003
2,855人
2004
2,806人
2005
3,077人
2006
3,248人
2007
3,517人
2008
3,740人
2009
3,662人
2010
3,380人
2011
3,854人
2012
4,351人
2013
5,699人
2014
6,113人
2015
6,586人
2016
6,369人
2017
6,331人
2018
6,292人
2019
6,335人
2020
6,027人
2021
5,997人
2022
5,855人
2023
5,944人
2024
6,112人
2025
5,736人
2026
5,588人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40.5歳
平均年間給与5,996,000円
平均勤続年数15.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 5,588人・セグメント別・年度推移を見る →
北米2,898人
東南アジア1,075人
中国635人
日本980人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1東京中小企業投資育成株式会社1,429,0007.42%東京都渋谷区渋谷3丁目29-22
2広瀬 信1,298,0006.74%静岡県富士市
3株式会社ダイセル1,000,0005.19%大阪府大阪市北区大深町3-1号
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)586,3003.04%東京都中央区晴海1丁目8-12
5INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)521,8002.71%ONE PICKWICK PLAZA GREENWICH, CONNECTICUT 06830 USA(東京都千代田区霞が関3丁目2番5号)
6BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)423,5002.2%PO BOX 1093, QUEENSGATEHOUSE, SOUTH CHURCH STREET GEORGE TOWN CAYMANISLANDS KY1-1102(東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)
7水元 公仁406,1002.11%東京都新宿区
8株式会社日本カストディ銀行(信託E口)331,8001.72%東京都中央区晴海1丁目8-12
9伊藤忠プラスチックス株式会社317,2001.64%東京都千代田区一番町21
10株式会社みずほ銀行309,0001.6%東京都千代田区大手町1丁目5番5号

所有者別状況

金融機関9.74%8名
金融商品取引業者2.65%22名
その他の法人21.48%88名
外国法人等(個人以外)10.87%44名
外国法人等(個人)0.04%27名
個人・その他55.18%9,338名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名1.53億円9,900万円3,300万円2,100万円
社外役員5名2,800万円2,800万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,900万円1,900万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 20.4億円
202620.4億円
202520.8億円
202418.9億円
202317.8億円
202218.4億円
設備投資額2026期 37.5億円
202637.5億円
202541.4億円
202427.1億円
202346.8億円
202272.3億円
日本 20.1億円北米 13.8億円東南アジア 2.72億円中国 7,900万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第88期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YHRY・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第87期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W76E・2025年06月27日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第86期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TVL0・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第85期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R798・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第84期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OK7S・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 20:14。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。