三菱重工業株式会社(7011) 企業情報サマリー

三菱重工業株式会社(7011) 企業情報サマリー

三菱重工業株式会社(7011)(EDINETコード E02126)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

三菱重工業株式会社

証券コード 7011EDINET E02126機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

三菱重工業株式会社(みつびしじゅうこうぎょう、英: Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.、略称: 三菱重工、MHI)は、東京都千代田区丸の内及び東京都港区芝に本社を置く、三菱グループの重工業メーカー。 三菱金曜会及び三菱広報委員会に属する。三菱UFJ銀行、三菱商事とともに三菱グループ(旧三菱財閥)の「御三家」と呼ばれる。

出典

Wikipedia「三菱重工業」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益4.97兆円前年比 -1.1%
当期純利益3,321億円前年比 +35.3%
総資産8.27兆円前年比 +24.2%
純資産・持分3.23兆円前年比 +30.7%
ROE12.22%前年比 +14.3%
従業員数78,793 人前年比 +2.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益当期純利益
02.00兆4.00兆6.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 3.86兆円 円2022/3 当期純利益: 1,135億円 円2023/3 売上収益: 4.20兆円 円2023/3 当期純利益: 1,305億円 円2024/3 売上収益: 4.66兆円 円2024/3 当期純利益: 2,220億円 円2025/3 売上収益: 5.03兆円 円2025/3 当期純利益: 2,454億円 円2026/3 売上収益: 4.97兆円 円2026/3 当期純利益: 3,321億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,856億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 163億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,558億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 809億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −456億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −189億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3,312億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,310億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,589億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,305億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,877億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,141億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 9,426億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −492億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,746億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
3.86兆円
2023/3
4.20兆円
2024/3
4.66兆円
2025/3
5.03兆円
2026/3
4.97兆円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
1,135億円
2023/3
1,305億円
2024/3
2,220億円
2025/3
2,454億円
2026/3
3,321億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
5.12兆円
2023/3
5.47兆円
2024/3
6.26兆円
2025/3
6.66兆円
2026/3
8.27兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
1.66兆円
2023/3
1.83兆円
2024/3
2.36兆円
2025/3
2.47兆円
2026/3
3.23兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
2,856億円
2023/3
809億円
2024/3
3,312億円
2025/3
5,305億円
2026/3
9,426億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
30.82%
2023/3
31.8%
2024/3
35.88%
2025/3
35.24%
2026/3
37.35%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
7.72%
2023/3
7.86%
2024/3
11.14%
2025/3
10.69%
2026/3
12.22%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
77,991人
2023/3
76,859人
2024/3
77,697人
2025/3
77,274人
2026/3
78,793人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益4.97兆円5.03兆円4.66兆円4.20兆円3.86兆円
税引前利益又は税引前損失(△)4,747億円3,745億円3,152億円1,911億円1,737億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属3,321億円2,454億円2,220億円1,305億円1,135億円
親会社所有者帰属持分利益率12.22%10.69%11.14%7.86%7.72%
総資産額8.27兆円6.66兆円6.26兆円5.47兆円5.12兆円
親会社所有者帰属持分比率37.35%35.24%35.88%31.8%30.82%
資本3.23兆円2.47兆円2.36兆円1.83兆円1.66兆円
現金及び現金同等物1.33兆円6,578億円4,313億円3,477億円3,143億円
営業活動によるキャッシュ・フロー9,426億円5,305億円3,312億円809億円2,856億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−492億円−1,877億円−1,310億円−456億円163億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−2,746億円−1,141億円−1,589億円−189億円−2,558億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)98.86 円73.04 円66.07 円388.43 円338.24 円
1株当たり親会社所有者帰属持分919.16 円698.91 円667.86 円5,183.1 円4,696.42 円
従業員数78,793 人77,274 人77,697 人76,859 人77,991 人

長期経営指標

2000〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

2005
40.5億
2006
298億
2007
488億
2008
613億
2009
242億
2010
142億
2011
301億
2012
245億
2013
973億
2014
1,604億
2015
1,104億
2016
638億
2017
877億
2018
705億
2019
1,014億
2020
871億
2021
406億
2022
1,135億
2023
1,305億
2024
2,220億
2025
2,454億
2026
3,321億

従業員数

2000
64,991人
2001
63,996人
2002
62,753人
2003
61,292人
2004
59,949人
2005
59,240人
2006
62,212人
2007
62,940人
2008
64,103人
2009
67,416人
2010
67,669人
2011
68,816人
2012
68,887人
2013
68,213人
2014
80,583人
2015
81,845人
2016
83,932人
2017
82,728人
2018
80,652人
2019
80,744人
2020
81,631人
2021
79,974人
2022
77,991人
2023
76,859人
2024
77,697人
2025
77,274人
2026
78,793人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.3歳
平均年間給与10,724,514円
平均勤続年数18.5年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 78,793人・セグメント別・年度推移を見る →
エナジー21,918人
プラント・インフラ14,981人
物流・冷熱・ドライブシステム22,025人
航空・防衛・宇宙12,048人
その他1,269人
全社(共通)6,552人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)528,890,00015.69%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)176,303,0005.23%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)114,775,0003.4%240 GREENWICH STREET NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都港区港南二丁目15番1号)
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)107,527,0003.19%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号)
5THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)56,894,0001.68%240 GREENWICH STREET, 8TH FL WEST, NEW YORK, NY 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
6GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)51,594,0001.53%BANKPLASSEN 2, 0107 OSLO 1 OSLO 0107 NO (東京都新宿区新宿六丁目27番30号)
7明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)48,670,0001.44%東京都千代田区丸の内二丁目1番1号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
8JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)46,825,0001.38%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南二丁目15番1号)
9BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)39,710,0001.17%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
10三菱重工持株会34,462,0001.02%東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関26.53%183名
金融商品取引業者1.68%94名
その他の法人3.74%4,972名
外国法人等(個人以外)46.07%1,155名
外国法人等(個人)0.03%2,297名
個人・その他21.92%583,266名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
監査等委員(社外取締役を除く)3名1.21億円
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)7名3.62億円
社外取締役6名1.16億円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 2,891億円
20262,891億円
20252,187億円
20241,784億円
20231,274億円
20221,137億円
航空・防衛・宇宙 1,854億円エナジー 557億円プラント・インフラ 174億円物流・冷熱・ドライブシステム 87.8億円
設備投資額2026期 1,784億円
20261,784億円
20251,843億円
20241,939億円
20231,423億円
20221,150億円
航空・防衛・宇宙 710億円エナジー 541億円調整項目 214億円物流・冷熱・ドライブシステム 167億円プラント・インフラ 136億円その他 16.0億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YHZG・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W6XE・2025年06月27日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TU2K・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R7E9・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OKCL・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 15:23。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。