丸一鋼管株式会社(5463) 企業情報サマリー

丸一鋼管株式会社(5463) 企業情報サマリー

丸一鋼管株式会社(5463)(EDINETコード E01253)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

丸一鋼管株式会社

証券コード 5463EDINET E01253鉄鋼プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

丸一鋼管株式会社(まるいちこうかん、英: Maruichi Steel Tube Ltd.)は大阪府大阪市中央区難波に本社を置く鋼管の製造・販売メーカーである。東証プライム上場。

出典

Wikipedia「丸一鋼管」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2,438億円前年比 -6.8%
当期純利益267億円前年比 -1.3%
総資産4,224億円前年比 -0.8%
純資産・持分3,619億円前年比 +0.6%
ROE7.7%前年比 -1.3%
従業員数2,599 人前年比 +0.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 2,242億円 円2022/3 営業利益: 363億円 円2022/3 当期純利益: 278億円 円2023/3 売上高: 2,734億円 円2023/3 営業利益: 300億円 円2023/3 当期純利益: 242億円 円2024/3 売上高: 2,713億円 円2024/3 営業利益: 348億円 円2024/3 当期純利益: 261億円 円2025/3 売上高: 2,616億円 円2025/3 営業利益: 229億円 円2025/3 当期純利益: 270億円 円2026/3 売上高: 2,438億円 円2026/3 営業利益: 320億円 円2026/3 当期純利益: 267億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−400億−200億0200億400億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 151億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −100億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −167億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 245億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 43.0億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −76.2億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 357億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −210億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −131億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 281億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 137億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −263億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 204億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 11.4億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −279億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
2,242億円
2023/3
2,734億円
2024/3
2,713億円
2025/3
2,616億円
2026/3
2,438億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
363億円
2023/3
300億円
2024/3
348億円
2025/3
229億円
2026/3
320億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
385億円
2023/3
344億円
2024/3
384億円
2025/3
266億円
2026/3
342億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
278億円
2023/3
242億円
2024/3
261億円
2025/3
270億円
2026/3
267億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3,701億円
2023/3
3,932億円
2024/3
4,295億円
2025/3
4,256億円
2026/3
4,224億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3,076億円
2023/3
3,242億円
2024/3
3,605億円
2025/3
3,597億円
2026/3
3,619億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
151億円
2023/3
245億円
2024/3
357億円
2025/3
281億円
2026/3
204億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
80.4%
2023/3
79.7%
2024/3
80.8%
2025/3
80.9%
2026/3
82.5%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9.8%
2023/3
7.9%
2024/3
7.9%
2025/3
7.8%
2026/3
7.7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
2,383人
2023/3
2,430人
2024/3
2,519人
2025/3
2,596人
2026/3
2,599人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高2,438億円2,616億円2,713億円2,734億円2,242億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)394億円405億円384億円343億円382億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)267億円270億円261億円242億円278億円
自己資本利益率7.7%7.8%7.9%7.9%9.8%
営業利益又は営業損失(△)320億円229億円348億円300億円363億円
経常利益又は経常損失(△)342億円266億円384億円344億円385億円
総資産額4,224億円4,256億円4,295億円3,932億円3,701億円
自己資本比率82.5%80.9%80.8%79.7%80.4%
純資産額3,619億円3,597億円3,605億円3,242億円3,076億円
現金及び現金同等物の残高887億円951億円774億円751億円531億円
営業活動によるキャッシュ・フロー204億円281億円357億円245億円151億円
投資活動によるキャッシュ・フロー11.4億円137億円−210億円43.0億円−100億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−279億円−263億円−131億円−76.2億円−167億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)117.99 円338.28 円327.81 円303.38 円340.83 円
1株当たり純資産額1,575.04 円4,456.57 円4,355.22 円3,936.89 円3,719.99 円
従業員数2,599 人2,596 人2,519 人2,430 人2,383 人

長期経営指標

2000〜2026年度・連結

2000〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2000
841億
2001
883億
2002
764億
2003
778億
2004
856億
2005
1,046億
2006
1,193億
2007
1,235億
2008
1,188億
2009
1,543億
2010
1,024億
2011
1,158億
2012
1,206億
2013
1,177億
2014
1,365億
2015
1,527億
2016
1,450億
2017
1,373億
2018
1,563億
2019
1,674億
2020
1,549億
2021
1,611億
2022
2,242億
2023
2,734億
2024
2,713億
2025
2,616億
2026
2,438億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2000
71.8億
2001
86.1億
2002
61.1億
2003
58.9億
2004
64.9億
2005
119億
2006
138億
2007
141億
2008
113億
2009
−16.6億
2010
73.6億
2011
102億
2012
74.5億
2013
106億
2014
137億
2015
93.0億
2016
112億
2017
177億
2018
158億
2019
143億
2020
63.5億
2021
139億
2022
278億
2023
242億
2024
261億
2025
270億
2026
267億

従業員数

2000
966人
2001
984人
2002
973人
2003
945人
2004
927人
2005
939人
2006
1,029人
2007
1,018人
2008
1,014人
2009
1,727人
2010
1,654人
2011
1,769人
2012
1,741人
2013
1,920人
2014
2,006人
2015
2,057人
2016
1,988人
2017
1,955人
2018
1,967人
2019
1,984人
2020
1,990人
2021
2,381人
2022
2,383人
2023
2,430人
2024
2,519人
2025
2,596人
2026
2,599人

ライバル企業

鉄鋼の売上上位企業を多指標で比較する →鉄鋼のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40.9歳
平均年間給与7,216,151円
平均勤続年数19.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,599人・セグメント別・年度推移を見る →
北米386人
日本1,388人
アジア825人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)26,449,00011.93%東京都港区赤坂1丁目8番1号
2株式会社ヨシムラホールディングス14,100,0006.36%大阪市平野区加美西2丁目10番2号
3株式会社三井住友銀行10,560,0004.76%東京都千代田区丸の内1丁目1番2号
4株式会社三菱UFJ銀行9,913,0004.47%東京都千代田区丸の内1丁目4番5号
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)9,806,0004.42%ONE CONGRESS STREET,SUITE1,BOSTON,MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15番1号)
6株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・JFEスチール株式会社退職給付信託口)9,009,0004.06%東京都中央区晴海1丁目8番12号
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)7,909,0003.56%東京都中央区晴海1丁目8番12号
8NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE SILCHESTERINTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行)5,987,0002.7%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT,UK(東京都中央区日本橋3丁目11番1号)
9PHILLIP SECURITIES(HONG KONG) LIMITED LIM WAH SAI (常任代理人 フィリップ証券株式会社)5,895,0002.65%UNITED CTR 11/F,QUEENSWAY 95,ADMIRALTY, HONGKONG (東京都中央区日本橋兜町4-2)
10丸一鋼管共栄持株会5,058,0002.28%大阪市中央区難波5丁目1番60号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関28.6%29名
金融商品取引業者0.9%26名
その他の法人14.19%487名
外国法人等(個人以外)26.41%258名
外国法人等(個人)0.01%24名
個人・その他29.89%24,895名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名2.15億円1.04億円6,100万円3,500万円
社外役員8名8,300万円8,300万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,900万円1,900万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 3.11億円
20263.11億円
20253.20億円
20242.94億円
20232.90億円
20223.13億円
設備投資額2026期 169億円
2026169億円
2025242億円
2024170億円
202371.6億円
202250.7億円
日本 138億円北米 18.2億円アジア 11.9億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第92期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YDSC・2026年06月19日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第91期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VZIL・2025年06月20日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第90期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TQGJ・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第89期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R2QI・2023年06月26日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第88期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OFV2・2022年06月27日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/24 07:14。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。