株式会社デンソー(6902) 企業情報サマリー

株式会社デンソー(6902) 企業情報サマリー

株式会社デンソー(6902)(EDINETコード E01892)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社デンソー

証券コード 6902EDINET E01892輸送用機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社デンソー(英: DENSO CORPORATION)は、愛知県刈谷市を本拠に置く、トヨタグループの自動車部品メーカーである。2009年以来、自動車部品業界では国内最大手である。日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「デンソー」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益7.54兆円前年比 +5.3%
当期純利益4,438億円前年比 +5.9%
総資産8.73兆円前年比 +7.5%
純資産・持分5.72兆円前年比 +10.2%
ROE8.48%前年比 +6.4%
従業員数154,716 人前年比 -2.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
02.00兆4.00兆6.00兆8.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 5.52兆円 円2022/3 営業利益: 3,412億円 円2022/3 当期純利益: 2,639億円 円2023/3 売上収益: 6.40兆円 円2023/3 営業利益: 4,261億円 円2023/3 当期純利益: 3,146億円 円2024/3 売上収益: 7.14兆円 円2024/3 営業利益: 3,806億円 円2024/3 当期純利益: 3,128億円 円2025/3 売上収益: 7.16兆円 円2025/3 営業利益: 5,190億円 円2025/3 当期純利益: 4,191億円 円2026/3 売上収益: 7.54兆円 円2026/3 営業利益: 5,525億円 円2026/3 当期純利益: 4,438億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1.00兆−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3,956億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,016億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,595億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6,027億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3,637億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −4,001億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 9,618億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,595億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −4,967億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 7,587億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 1,219億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −6,774億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,110億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −169億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,550億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
5.52兆円
2023/3
6.40兆円
2024/3
7.14兆円
2025/3
7.16兆円
2026/3
7.54兆円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2022/3
3,412億円
2023/3
4,261億円
2024/3
3,806億円
2025/3
5,190億円
2026/3
5,525億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
2,639億円
2023/3
3,146億円
2024/3
3,128億円
2025/3
4,191億円
2026/3
4,438億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
7.43兆円
2023/3
7.41兆円
2024/3
9.09兆円
2025/3
8.13兆円
2026/3
8.73兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
4.49兆円
2023/3
4.58兆円
2024/3
5.75兆円
2025/3
5.19兆円
2026/3
5.72兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
3,956億円
2023/3
6,027億円
2024/3
9,618億円
2025/3
7,587億円
2026/3
5,110億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
57.85%
2023/3
59.08%
2024/3
60.87%
2025/3
61.27%
2026/3
62.91%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
6.44%
2023/3
7.25%
2024/3
6.31%
2025/3
7.97%
2026/3
8.48%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
167,950人
2023/3
164,572人
2024/3
162,029人
2025/3
158,056人
2026/3
154,716人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益7.54兆円7.16兆円7.14兆円6.40兆円5.52兆円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属4,438億円4,191億円3,128億円3,146億円2,639億円
親会社所有者帰属持分利益率8.48%7.97%6.31%7.25%6.44%
営業利益(△損失)5,525億円5,190億円3,806億円4,261億円3,412億円
総資産額8.73兆円8.13兆円9.09兆円7.41兆円7.43兆円
親会社所有者帰属持分比率62.91%61.27%60.87%59.08%57.85%
資本5.72兆円5.19兆円5.75兆円4.58兆円4.49兆円
現金及び現金同等物1.19兆円9,865億円7,894億円7,339億円8,678億円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,110億円7,587億円9,618億円6,027億円3,956億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−169億円1,219億円−4,595億円−3,637億円−3,016億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−3,550億円−6,774億円−4,967億円−4,001億円−1,595億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)162.96 円145.02 円104.97 円416.01 円342.77 円
1株当たり親会社所有者帰属持分2,040.42 円1,767.02 円1,901.56 円5,845.08 円5,632.38 円
従業員数154,716 人158,056 人162,029 人164,572 人167,950 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2015年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
712億
1999
590億
2000
619億
2001
608億
2002
723億
2003
1,110億
2004
1,100億
2005
1,326億
2006
1,696億
2007
2,052億
2008
2,444億
2009
−841億
2010
734億
2011
1,430億
2012
893億
2013
1,817億
2014
2,874億
2015
2,584億
2016
2,443億
2017
2,576億
2018
3,206億
2019
2,545億
2020
681億
2021
1,251億
2022
2,639億
2023
3,146億
2024
3,128億
2025
4,191億
2026
4,438億

従業員数

1998
57,084人
1999
72,359人
2000
80,795人
2001
85,371人
2002
86,639人
2003
89,380人
2004
95,461人
2005
104,183人
2006
105,723人
2007
112,262人
2008
118,853人
2009
119,919人
2010
120,812人
2011
123,165人
2012
126,036人
2013
132,276人
2014
139,842人
2015
146,714人
2016
151,775人
2017
154,493人
2018
168,813人
2019
171,992人
2020
170,932人
2021
168,391人
2022
167,950人
2023
164,572人
2024
162,029人
2025
158,056人
2026
154,716人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢44.8歳
平均年間給与9,152,532円
平均勤続年数22.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 154,716人・セグメント別・年度推移を見る →
アジア39,195人
欧州12,939人
北米22,878人
日本76,417人
その他3,287人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1トヨタ自動車株式会社598,927,00022.24%愛知県豊田市トヨタ町1番地
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)351,063,00013.04%東京都港区赤坂1丁目8番1号
3株式会社豊田自動織機157,706,0005.85%愛知県刈谷市豊田町2丁目1番地
4トヨタ不動産株式会社133,235,0004.94%愛知県名古屋市中村区名駅4丁目7番1号
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)128,570,0004.77%東京都中央区晴海1丁目8番12号
6日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)86,654,0003.21%大阪府大阪市中央区今橋3-5-12(東京都港区赤坂1丁目8番1号)
7デンソー従業員持株制度会55,343,0002.05%愛知県刈谷市昭和町1丁目1番地
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)32,051,0001.19%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1,BOSTON,MASSACHUSETTS(東京都港区港南2丁目15-1)
9全国共済農業協同組合連合会 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)30,622,0001.13%東京都千代田区平河町2丁目7番9号 (東京都港区赤坂1丁目8番1号)
10明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)28,681,0001.06%東京都千代田区丸の内2丁目1-1(東京都中央区晴海1丁目8番12号)

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関25.8%181名
金融商品取引業者2%56名
その他の法人31.67%2,384名
外国法人等(個人以外)21.94%954名
外国法人等(個人)0.01%371名
個人・その他18.58%213,700名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役8名9.64億円3.84億円2.13億円3.67億円
監査役5名1.43億円1.43億円
社外取締役3名6,300万円6,300万円
社外監査役2名3,700万円3,700万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 6,901億円
20266,901億円
20256,194億円
20245,509億円
20235,216億円
20224,976億円
日本 6,082億円アジア 349億円北米 317億円欧州 141億円その他 12.2億円
設備投資額2026期 3,693億円
20263,693億円
20253,711億円
20243,946億円
20233,668億円
20223,539億円
日本 2,288億円北米 609億円アジア 517億円欧州 199億円その他 80.5億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第103期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100Y9T1・2026年06月11日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第102期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VWHL・2025年06月11日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TLQW・2024年06月20日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第100期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QXX3・2023年06月20日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第99期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100O98N・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 15:14。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。