株式会社ベスト電器(8175) 企業情報サマリー

株式会社ベスト電器(8175) 企業情報サマリー

株式会社ベスト電器(8175)(EDINETコード E03057)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ベスト電器

証券コード 8175上場廃止EDINET E03057小売業連結
他社比較
概要

ベスト電器(ベストでんき)は、ヤマダホールディングス傘下のヤマダデンキが展開する日本の家電量販店。 また、株式会社ベスト電器(英: BEST DENKI CO., LTD.)は、2021年6月30日までこれを展開していた企業である(法人としては解散)。

出典

Wikipedia「ベスト電器」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(単体)・5期
売上高1,287億円前年比 -4.8%
当期純利益37.8億円前年比 +248.9%
総資産859億円前年比 -3.8%
純資産・持分473億円前年比 +8.8%
ROE8.3%前年比 +232.0%
従業員数2,414 人前年比 -3.6%
業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−500億0500億1,000億1,500億2,000億
2013/22014/22015/22016/22017/22013/2 売上高: 1,573億円 円2013/2 営業利益: −34.1億円 円2013/2 当期純利益: −176億円 円2014/2 売上高: 1,362億円 円2014/2 営業利益: 5.42億円 円2014/2 当期純利益: 12.9億円 円2015/2 売上高: 1,369億円 円2015/2 営業利益: 4.00億円 円2015/2 当期純利益: 15.4億円 円2016/2 売上高: 1,351億円 円2016/2 営業利益: 17.9億円 円2016/2 当期純利益: 10.8億円 円2017/2 売上高: 1,287億円 円2017/2 営業利益: 27.0億円 円2017/2 当期純利益: 37.8億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・単体5期
2013/2
1,573億円
2014/2
1,362億円
2015/2
1,369億円
2016/2
1,351億円
2017/2
1,287億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・単体5期
2013/2
−34.1億円
2014/2
5.42億円
2015/2
4.00億円
2016/2
17.9億円
2017/2
27.0億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・単体5期
2013/2
−29.7億円
2014/2
15.8億円
2015/2
16.2億円
2016/2
23.1億円
2017/2
32.6億円

当期純利益又は当期純損失(△)

業績・単体5期
2013/2
−176億円
2014/2
12.9億円
2015/2
15.4億円
2016/2
10.8億円
2017/2
37.8億円

総資産額

財政状態・単体5期
2013/2
1,002億円
2014/2
939億円
2015/2
921億円
2016/2
892億円
2017/2
859億円

純資産額

財政状態・単体5期
2013/2
398億円
2014/2
411億円
2015/2
431億円
2016/2
435億円
2017/2
473億円

自己資本比率

財務指標・単体4期
2014/2
43.8%
2015/2
46.8%
2016/2
48.8%
2017/2
55.1%

自己資本利益率

財務指標・単体4期
2014/2
3.2%
2015/2
3.7%
2016/2
2.5%
2017/2
8.3%

従業員数

人員・単体4期
2014/2
2,745人
2015/2
2,609人
2016/2
2,503人
2017/2
2,414人
指標2017年2月期2016年2月期2015年2月期2014年2月期2013年2月期
売上高1,287億円1,351億円1,369億円1,362億円1,573億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)26.4億円12.3億円16.7億円14.0億円
当期純利益又は当期純損失(△)37.8億円10.8億円15.4億円12.9億円−176億円
自己資本利益率8.3%2.5%3.7%3.2%
営業利益又は営業損失(△)27.0億円17.9億円4.00億円5.42億円−34.1億円
経常利益又は経常損失(△)32.6億円23.1億円16.2億円15.8億円−29.7億円
総資産額859億円892億円921億円939億円1,002億円
自己資本比率55.1%48.8%46.8%43.8%
純資産額473億円435億円431億円411億円398億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)22.21 円6.37 円9.07 円7.58 円
1株当たり純資産額277.92 円255.52 円253.1 円241.37 円
1株当たり配当額1 円1 円1 円1 円
配当性向4.5%15.7%11%13.2%
従業員数2,414 人2,503 人2,609 人2,745 人

長期経営指標

2002〜2017年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
3,686億
2003
3,546億
2004
3,552億
2005
3,579億
2006
3,614億
2007
3,690億
2008
4,135億
2009
3,719億
2010
3,456億
2011
3,410億
2012
2,617億
2013
1,843億
2014
1,730億
2015
1,751億
2016
1,705億
2017
1,595億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
5.17億
2003
−11.6億
2004
23.7億
2005
−107億
2006
19.1億
2007
15.0億
2008
−56.4億
2009
−30.1億
2010
−374億
2011
10.6億
2012
5.89億
2013
−173億
2014
16.2億
2015
16.4億
2016
16.9億
2017
38.5億

従業員数

2002
5,114人
2003
5,050人
2004
4,997人
2005
4,968人
2006
5,147人
2007
6,048人
2008
6,163人
2009
6,286人
2010
6,022人
2011
5,049人
2012
4,822人
2013
4,405人
2014
4,045人
2015
4,019人
2016
3,226人
2017
3,171人

ライバル企業

小売業の売上上位企業を多指標で比較する →小売業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢
平均年間給与
平均勤続年数
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1株式会社ヤマダ電機88,744,00052.03%群馬県高崎市栄町1番1号
2株式会社ビックカメラ13,577,0007.96%東京都豊島区高田三丁目23番23号
3日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)8,497,0004.98%東京都中央区晴海一丁目8番11号
4株式会社西日本シティ銀行3,806,0002.23%福岡市博多区博多駅前三丁目1番1号
5日本生命保険相互会社2,311,0001.36%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
6ベスト電器従業員持株会1,650,0000.97%福岡市博多区千代六丁目2番33号
7野村證券株式会社1,512,0000.89%東京都中央区日本橋一丁目9番1号
8あいおいニッセイ同和損害保険株式会社1,487,0000.87%東京都渋谷区恵比寿一丁目28番1号
9日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,479,0000.87%東京都港区浜松町二丁目11番3号
10GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人ゴールドマン・サックス証券株式会社)1,334,0000.78%133 FLEET STREET LONDON EC4A 2BB U.K.(東京都港区六本木六丁目10番1号)

出典

  • 2017年2月期 有価証券報告書(第64期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100AAAO・2017年05月26日 提出)PDF本文
  • 2016年2月期 有価証券報告書(第63期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1007L1A・2016年05月27日 提出)PDF本文
  • 2015年2月期 有価証券報告書(第62期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1004T34・2015年05月29日 提出)PDF本文
  • 2014年2月期 有価証券報告書(第61期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1001UMC・2014年05月23日 提出)PDF本文
  • 2013年2月期 有価証券報告書(第60期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S000DFUI・2013年05月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 14:45。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。