5302 日本カーボン 四半期報告書－第165期第1四半期(2023/01/01－2023/03/31)

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．１株当たり四半期（当期）純利益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数については、株式給付信託（BBT）が保有する当社株式を控除しております。

２【事業の内容】

当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。

なお、重要事象等は存在しておりません。

２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。

（１）経営成績の状況

当第１四半期連結累計期間における世界経済は、ウィズコロナ政策下での行動制限緩和により、経済活動は正常化に向かいました。しかし、エネルギー需給の逼迫による原材料価格の上昇とウクライナ紛争による物価急騰に対し、各国の中央銀行による金融引き締め政策が続けられたことにより、景気の減速がみられました。

こうした事業環境の下、当社グループは、2022年を初年度とする中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」を継続して掲げ、「事業構造改革」および「企業体質の改善」を目標とする活動に取り組んで参りました。

この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高76億9千5百万円（前年同四半期比1.5％減）、営業利益12億5千2百万円（前年同四半期比23.0％増）、経常利益12億8千4百万円（前年同四半期比13.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7億5千2百万円（前年同四半期比1.7％減）となりました。

なお、当第１四半期連結累計期間におけるセグメント別の経営成績は次のとおりであります。

（炭素製品関連）

ファインカーボン関連製品につきましては、半導体関連市場向けの旺盛な需要を背景に概ね想定通りに推移しました。一方で、電極材関連製品につきましては、原材料やエネルギー価格が上昇する中、適正な価格による販売に努めましたが、全体として市況回復に至らず、販売は低調に推移いたしました。

この結果、売上高は71億1千6百万円（前年同四半期比2.4％減）、営業利益は11億9千1百万円（前年同四半期比20.8％増）と減収増益になりました。

（炭化けい素製品関連）

炭化けい素連続繊維製品につきましては、航空産業向けの需要に大きな変化はありませんでしたが、原材料およびエネルギー価格の上昇並びに設備稼働の正常化に向けた修繕費等による製造費用増加により、利益は減少しました。

この結果、売上高は3億2千8百万円（前年同四半期比1.6％増）、営業損失は1千3百万円（前年同四半期は営業利益7百万円）と増収減益になりました。

（その他）

その他の事業につきましては、産業用機械の製造にかかる資材やエネルギー価格の上昇はありましたが、受注販売が好調であったことにより、売上・利益ともに増加しました。

この結果、売上高は2億5千1百万円（前年同四半期比27.9％増）、営業利益は7千万円（前年同四半期比250.9％増）と増収増益となりました。

（２）財政状態の分析

当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ3億2千3百万円増加し、745億4百万円となりました。

流動資産は、棚卸資産の増加22億3千3百万円がありましたが、売上債権及び契約資産の減少17億7千7百万円、現金及び預金の減少11億8千3百万円があったこと等により、前連結会計年度末に比べ10億9千2百万円減少し、464億5千3百万円となりました。

固定資産は、株式取得および時価上昇による投資有価証券の増加16億2千7百万円があったこと等により、前連結会計年度末に比べ14億1千6百万円増加し、280億5千1百万円となりました。

負債は、前連結会計年度末に比べ1億7千8百万円増加し、211億4千9百万円となりました。

流動負債は、仕入債務の増加2億6千5百万円、賞与引当金の増加2億2千6百万円および前受金の増加1億8千1百万円等がありましたが、未払法人税等の減少7億7千1百万円等により、前連結会計年度末に比べ2億2千5百万円減少し、189億5千万円となりました。

固定負債は、繰延税金負債の増加2億6千2百万円および長期借入金の増加1億1千3百万円等により、前連結会計年度末に比べ4億4百万円増加し、21億9千9百万円となりました。

純資産は、配当金の支払額11億4百万円がありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益7億5千2百万円およびその他有価証券評価差額金の増加5億円があったこと等により、前連結会計年度末に比べ1億4千5百万円増加し、533億5千5百万円となりました。

（３）重要な会計方針、重要な見積り及び当該見積に用いた仮定

前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」の中の重要な会計方針、重要な見積り及び当該見積に用いた仮定の記載について重要な変更はありません。

（４）研究開発活動

当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は8千8百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。

なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。

３【経営上の重要な契約等】

当第１四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

②【発行済株式】

（２）【新株予約権等の状況】

①【ストックオプション制度の内容】

該当事項はありません。

②【その他の新株予約権等の状況】

該当事項はありません。

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【発行済株式総数、資本金等の推移】

（５）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（６）【議決権の状況】

当第１四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（2022年12月31日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

（注）１．単元未満株式には、当社所有の自己株式18株が含まれております。

２．「完全議決権株式（その他）」の普通株式には、株主名簿上は当社名義となっておりますが、実質的に所有していない株式が1百株（議決権1個）含まれております。

３．「完全議決権株式（その他）」の普通株式には、証券保管振替機構名義の株式が15百株（議決権15個）含まれております。

４．「完全議決権株式（その他）」には、株式給付信託（BBT）が保有する当社株式609百株（議決権の数609個）が含まれております。

②【自己株式等】

（注）１．「自己名義所有株式数」のほか、株主名簿上は当社名義となっておりますが、実質的に所有していない株式が1百株あります。

２．株式給付信託（BBT）が保有する当社株式609百株は、上記の自己株式には含まれておりません。

２【役員の状況】

前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間において、役員の異動はありません。

第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間（2023年１月１日から2023年３月31日まで）及び第１四半期連結累計期間（2023年１月１日から2023年３月31日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

【四半期連結包括利益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

【注記事項】

（会計方針の変更）

（時価の算定に関する会計基準の適用指針の適用）

「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号　2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、この会計方針の変更による四半期連結財務諸表への影響はありません。

（追加情報）

（取締役に対する株式給付信託（BBT）導入）

当社は、取締役等の中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託（BBT）」を導入しております。

　当該信託契約に係る会計処理については、「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第30号　2015年３月26日）に準じております。

（１）取引の概要

本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役等に対して、当社が定める役員株式給付規定に従って、当社株式および当社株式を時価で換算した金額相当の金銭が本信託を通じて給付される業績連動型株式報酬制度です。なお、取締役等が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役等の退任時となります。

（２）信託に残存する自社の株式

信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額（付随費用の金額を除く。）により、純資産の部に自己株式として計上しております。当第１四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は209百万円、株式数は596百株、当第１四半期連結会計期間の期中平均株式数は599百株となります。また、１株当たり情報の算定上、控除する自己株式に含めております。

（新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）

前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積りの仮定について重要な変更はありません。

（四半期連結貸借対照表関係）

※手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。したがって、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形が、連結会計年度末残高に含まれております。

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

　　当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりませ

   ん。なお、第１四半期連結累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は

   次のとおりであります。

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第１四半期連結累計期間（自　2022年１月１日　至　2022年３月31日）

  １．配当金支払額

（注）2022年３月29日定時株主総会決議による配当金の総額には、株式給付信託（BBT）が保有する当社株式に対する配当金6百万円が含まれております。

２．基準日が当第１四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期連結会計期間の末日後となるもの

　該当事項はありません。

Ⅱ　当第１四半期連結累計期間（自　2023年１月１日　至　2023年３月31日）

  １．配当金支払額

（注）2023年３月29日定時株主総会決議による配当金の総額には、株式給付信託（BBT）が保有する当社株式に対する配当金6百万円が含まれております。

２．基準日が当第１四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期連結会計期間の末日後となるもの

　該当事項はありません。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第１四半期連結累計期間（自　2022年１月１日　至　2022年３月31日）

１.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報並びに収益の分解情報

（注）１．セグメント間取引消去によるものであります。

２．セグメント利益の合計額は四半期連結損益計算書の営業利益と同額であります。

Ⅱ　当第１四半期連結累計期間（自　2023年１月１日　至　2023年３月31日）

報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報並びに収益の分解情報

（注）１．セグメント間取引消去によるものであります。

２．セグメント利益又はセグメント損失（△）の合計額は四半期連結損益計算書の営業利益と同額であります。

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

（注）１　潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２　１株当たり四半期純利益の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数については、株式給付信託（BBT）が保有する当社株式を、前第１四半期連結累計期間は609百株、当第１四半期連結累計期間は599百株を控除しております。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

該当事項はありません。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。

独立監査人の四半期レビュー報告書

2023年５月９日

日本カーボン株式会社

取締役会 御中

有限責任監査法人トーマツ 東京事務所

監査人の結論

　当監査法人は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている日本カーボン株式会社の2023年1月1日から2023年12月31日までの連結会計年度の第1四半期連結会計期間（2023年1月1日から2023年3月31日まで）及び第1四半期連結累計期間（2023年1月1日から2023年3月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。

　当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、日本カーボン株式会社及び連結子会社の2023年3月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第1四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。

監査人の結論の根拠

　当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。

四半期連結財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任

　経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。

　四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。

　監査役及び監査役会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。

四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任

　監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。

　監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。

・　主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。

・　継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。

・　四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。

・　四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。

監査人は、監査役及び監査役会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。

監査人は、監査役及び監査役会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。

利害関係

会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。

以　上

(注) １．上記の四半期レビュー報告書の原本は当社（四半期報告書提出会社）が別途保管している。 ２．XBRLデータは四半期レビューの対象には含まれていない。