日本カーボン株式会社(5302) 企業情報サマリー

日本カーボン株式会社(5302) 企業情報サマリー

日本カーボン株式会社(5302)(EDINETコード E01140)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本カーボン株式会社

証券コード 5302EDINET E01140ガラス・土石製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

日本カーボン株式会社(にっぽんカーボン、英: Nippon Carbon Co.,Ltd.)は、東京都中央区に本社を置く炭素製品の大手メーカーである。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「日本カーボン」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高377億円前年比 -0.6%
当期純利益48.3億円前年比 +18.4%
総資産856億円前年比 +4.0%
純資産・持分636億円前年比 +4.6%
ROE9.08%前年比 +12.9%
従業員数667 人前年比 +0.9%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0100億200億300億400億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上高: 316億円 円2021/12 営業利益: 37.1億円 円2021/12 当期純利益: 27.3億円 円2022/12 売上高: 358億円 円2022/12 営業利益: 47.9億円 円2022/12 当期純利益: 31.9億円 円2023/12 売上高: 379億円 円2023/12 営業利益: 65.7億円 円2023/12 当期純利益: 40.5億円 円2024/12 売上高: 380億円 円2024/12 営業利益: 63.2億円 円2024/12 当期純利益: 40.8億円 円2025/12 売上高: 377億円 円2025/12 営業利益: 48.1億円 円2025/12 当期純利益: 48.3億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 75.5億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −6.08億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −37.6億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 58.0億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.0億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −37.8億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 31.9億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −44.3億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −26.1億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 52.3億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −55.5億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −19.9億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 63.2億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −22.0億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −12.7億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2021/12
316億円
2022/12
358億円
2023/12
379億円
2024/12
380億円
2025/12
377億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/12
37.1億円
2022/12
47.9億円
2023/12
65.7億円
2024/12
63.2億円
2025/12
48.1億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2021/12
44.3億円
2022/12
50.4億円
2023/12
71.2億円
2024/12
66.9億円
2025/12
51.0億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2021/12
27.3億円
2022/12
31.9億円
2023/12
40.5億円
2024/12
40.8億円
2025/12
48.3億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/12
727億円
2022/12
742億円
2023/12
785億円
2024/12
823億円
2025/12
856億円

純資産額

財政状態・連結5期
2021/12
523億円
2022/12
532億円
2023/12
577億円
2024/12
608億円
2025/12
636億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
75.5億円
2022/12
58.0億円
2023/12
31.9億円
2024/12
52.3億円
2025/12
63.2億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/12
61.9%
2022/12
61.4%
2023/12
63%
2024/12
63.2%
2025/12
63.5%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2021/12
6.12%
2022/12
7.06%
2023/12
8.53%
2024/12
8.04%
2025/12
9.08%

従業員数

人員・連結5期
2021/12
648人
2022/12
651人
2023/12
650人
2024/12
661人
2025/12
667人
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上高377億円380億円379億円358億円316億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)78.3億円69.0億円69.8億円52.3億円44.3億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)48.3億円40.8億円40.5億円31.9億円27.3億円
自己資本利益率9.08%8.04%8.53%7.06%6.12%
営業利益又は営業損失(△)48.1億円63.2億円65.7億円47.9億円37.1億円
経常利益又は経常損失(△)51.0億円66.9億円71.2億円50.4億円44.3億円
総資産額856億円823億円785億円742億円727億円
自己資本比率63.5%63.2%63%61.4%61.9%
純資産額636億円608億円577億円532億円523億円
現金及び現金同等物の残高150億円122億円144億円182億円177億円
営業活動によるキャッシュ・フロー63.2億円52.3億円31.9億円58.0億円75.5億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−22.0億円−55.5億円−44.3億円−16.0億円−6.08億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−12.7億円−19.9億円−26.1億円−37.8億円−37.6億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)436.91 円369.03 円366.75 円289.24 円247 円
1株当たり純資産額4,919.46 円4,704.6 円4,478.09 円4,125.77 円4,073.56 円
従業員数667 人661 人650 人651 人648 人

長期経営指標

2001〜2025年度・連結

2001〜2012年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
208億
2002
188億
2003
216億
2004
238億
2005
260億
2006
306億
2007
352億
2008
375億
2009
310億
2010
350億
2011
376億
2012
304億
2013
304億
2014
296億
2015
289億
2016
229億
2017
280億
2018
480億
2019
449億
2020
268億
2021
316億
2022
358億
2023
379億
2024
380億
2025
377億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
−2,600万
2002
−38.0億
2003
6.66億
2004
10.1億
2005
13.4億
2006
26.8億
2007
35.7億
2008
45.1億
2009
21.3億
2010
17.0億
2011
20.6億
2012
4.25億
2013
6.94億
2014
8.02億
2015
10.8億
2016
−54.1億
2017
29.6億
2018
103億
2019
97.0億
2020
18.1億
2021
27.3億
2022
31.9億
2023
40.5億
2024
40.8億
2025
48.3億

従業員数

2001
568人
2002
545人
2003
561人
2004
538人
2005
589人
2006
584人
2007
583人
2008
602人
2009
590人
2010
575人
2011
555人
2012
547人
2013
530人
2014
537人
2015
574人
2016
591人
2017
614人
2018
679人
2019
664人
2020
663人
2021
648人
2022
651人
2023
650人
2024
661人
2025
667人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢42.6歳
平均年間給与7,923,000円
平均勤続年数16.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,334人・セグメント別・年度推移を見る →
その他45人
炭化けい素製品関連65人
炭素製品関連557人
報告セグメント667人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,418,50012.78%東京都港区赤坂1-8-1
2株式会社みずほ銀行550,4004.96%東京都千代田区大手町1-5-5
3SECカーボン株式会社444,2004%兵庫県尼崎市潮江1-2-6
4日本生命保険相互会社426,0003.84%東京都千代田区丸の内1-6-6
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)315,1002.84%東京都中央区晴海1-8-12
6KOREA SECURITIESDEPOSITORY-MERITZ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店カストディ業務部長)296,7002.67%34-1 YOIDO-DONG, YOUNGDEUNGPO-GU, SEOUL, KOREA(東京都新宿区新宿6-27-30)
7日本カーボン共栄持株会155,4001.4%富山県富山市高内27
8JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)143,4001.29%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14,5JP,UNITED KINGDOM(東京都港区港南2-15-1)
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)118,7001.07%ONE CONGRESS STREET,SUITE 1, BOSTON,MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1)
10株式会社三井住友銀行99,5000.9%東京都千代田区丸の内1-1-2

所有者別状況

金融機関27.1%36名
金融商品取引業者1.6%31名
その他の法人6.5%171名
外国法人等(個人以外)9.3%98名
外国法人等(個人)0.1%23名
個人・その他55.4%15,778名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)2名1.35億円9,000万円
社外役員5名2,400万円1,800万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,600万円1,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2025期 6.69億円
20256.69億円
20245.78億円
20234.03億円
20223.69億円
20213.68億円
設備投資額2025期 78.5億円
202578.5億円
2024125億円
202355.1億円
202224.6億円
202118.1億円
報告セグメント 39.3億円炭素製品関連 38.4億円炭化けい素製品関連 7,200万円その他 1,200万円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第167期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XT3M・2026年03月25日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第166期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VH1I・2025年03月28日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第165期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T5ID・2024年03月28日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第164期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QGWN・2023年03月29日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第163期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NRAN・2022年03月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 08:52。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。