TOWA株式会社(6315) 企業情報サマリー

TOWA株式会社(6315) 企業情報サマリー

TOWA株式会社(6315)(EDINETコード E01708)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

TOWA株式会社

証券コード 6315EDINET E01708機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

TOWA株式会社(トーワ)は、京都府京都市南区に本社を置く精密金型、半導体製造装置メーカー。東証プライム上場。

出典

Wikipedia「TOWA」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高544億円前年比 +1.7%
当期純利益45.9億円前年比 -43.4%
総資産1,063億円前年比 +27.7%
純資産・持分706億円前年比 +15.0%
ROE6.96%前年比 -48.7%
従業員数2,211 人前年比 +5.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0200億400億600億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 507億円 円2022/3 営業利益: 115億円 円2022/3 当期純利益: 81.3億円 円2023/3 売上高: 538億円 円2023/3 営業利益: 100億円 円2023/3 当期純利益: 73.5億円 円2024/3 売上高: 505億円 円2024/3 営業利益: 86.6億円 円2024/3 当期純利益: 64.4億円 円2025/3 売上高: 535億円 円2025/3 営業利益: 88.8億円 円2025/3 当期純利益: 81.2億円 円2026/3 売上高: 544億円 円2026/3 営業利益: 69.2億円 円2026/3 当期純利益: 45.9億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億150億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 64.0億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −66.0億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 19.3億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 28.3億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −27.5億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 39.6億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 96.7億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −27.7億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −35.2億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 104億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −47.6億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −51.3億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 41.2億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −55.3億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 64.3億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
507億円
2023/3
538億円
2024/3
505億円
2025/3
535億円
2026/3
544億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
115億円
2023/3
100億円
2024/3
86.6億円
2025/3
88.8億円
2026/3
69.2億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
117億円
2023/3
102億円
2024/3
90.8億円
2025/3
94.0億円
2026/3
69.5億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
81.3億円
2023/3
73.5億円
2024/3
64.4億円
2025/3
81.2億円
2026/3
45.9億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
713億円
2023/3
735億円
2024/3
879億円
2025/3
832億円
2026/3
1,063億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
411億円
2023/3
476億円
2024/3
584億円
2025/3
614億円
2026/3
706億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
64.0億円
2023/3
28.3億円
2024/3
96.7億円
2025/3
104億円
2026/3
41.2億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
57.1%
2023/3
64.3%
2024/3
66.5%
2025/3
73.8%
2026/3
66.4%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
22.61%
2023/3
16.71%
2024/3
12.2%
2025/3
13.56%
2026/3
6.96%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
1,817人
2023/3
1,876人
2024/3
1,985人
2025/3
2,099人
2026/3
2,211人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高544億円535億円505億円538億円507億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)70.1億円112億円91.2億円102億円117億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)45.9億円81.2億円64.4億円73.5億円81.3億円
自己資本利益率6.96%13.56%12.2%16.71%22.61%
営業利益又は営業損失(△)69.2億円88.8億円86.6億円100億円115億円
経常利益又は経常損失(△)69.5億円94.0億円90.8億円102億円117億円
総資産額1,063億円832億円879億円735億円713億円
自己資本比率66.4%73.8%66.5%64.3%57.1%
純資産額706億円614億円584億円476億円411億円
現金及び現金同等物の残高264億円204億円205億円164億円123億円
営業活動によるキャッシュ・フロー41.2億円104億円96.7億円28.3億円64.0億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−55.3億円−47.6億円−27.7億円−27.5億円−66.0億円
財務活動によるキャッシュ・フロー64.3億円−51.3億円−35.2億円39.6億円19.3億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)61.22 円108.28 円257.7 円293.69 円325.08 円
1株当たり純資産額941.14 円818.41 円2,337.55 円1,887.38 円1,628.59 円
従業員数2,211 人2,099 人1,985 人1,876 人1,817 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
251億
1999
189億
2000
212億
2001
318億
2002
137億
2003
144億
2004
181億
2005
241億
2006
196億
2007
252億
2008
258億
2009
116億
2010
143億
2011
226億
2012
171億
2013
165億
2014
172億
2015
212億
2016
222億
2017
276億
2018
310億
2019
283億
2020
253億
2021
297億
2022
507億
2023
538億
2024
505億
2025
535億
2026
544億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
18.8億
1999
−3.96億
2000
2.50億
2001
22.2億
2002
−22.3億
2003
−24.3億
2004
−26.2億
2005
1.46億
2006
−59.2億
2007
10.4億
2008
21.2億
2009
−41.6億
2010
−3.30億
2011
37.5億
2012
9.68億
2013
6.91億
2014
5.68億
2015
21.0億
2016
17.9億
2017
38.7億
2018
30.3億
2019
8.78億
2020
3.69億
2021
26.6億
2022
81.3億
2023
73.5億
2024
64.4億
2025
81.2億
2026
45.9億

従業員数

2000
905人
2001
1,019人
2002
964人
2003
876人
2004
836人
2005
1,137人
2006
1,213人
2007
1,108人
2008
1,117人
2009
1,005人
2010
915人
2011
936人
2012
948人
2013
1,035人
2014
1,073人
2015
1,077人
2016
1,155人
2017
1,201人
2018
1,292人
2019
1,517人
2020
1,566人
2021
1,633人
2022
1,817人
2023
1,876人
2024
1,985人
2025
2,099人
2026
2,211人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢39.2歳
平均年間給与7,386,835円
平均勤続年数10.8年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,211人・セグメント別・年度推移を見る →
レーザ加工装置事業105人
メディカルデバイス事業100人
半導体製造装置事業2,006人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社8,850,00011.78%東京都港区赤坂1丁目8-1
2株式会社ケイビー恒産5,700,0007.59%京都市伏見区山崎町343-1
3株式会社日本カストディ銀行4,024,0005.36%東京都中央区晴海1丁目8-12
4株式会社エヌレガロ3,780,0005.03%滋賀県大津市松が丘1丁目3-6
5株式会社京都銀行2,099,0002.8%京都市下京区烏丸通松原上ル薬師前町700
6JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)918,0001.22%25 BANK STREET, CANARY WHARF,LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15-1)
7TOWA社員持株会871,0001.16%京都市南区上鳥羽上調子町5
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)770,0001.03%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)709,0000.94%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
10BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)684,0000.91%PETERBOROUGH COURT 133 FLEET STREET LONDON EC4A2BB UNITED KINGDOM (東京都千代田区丸の内1丁目4-5)

所有者別状況

金融機関21.93%29名
金融商品取引業者4.73%60名
その他の法人17.47%342名
外国法人等(個人以外)20.25%215名
外国法人等(個人)0.29%225名
個人・その他35.33%39,716名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)6名2.76億円1.77億円
社外役員4名2,808万円2,808万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名1,218万円1,218万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 8.16億円
20268.16億円
202513.9億円
20249.63億円
20239.14億円
20225.85億円
半導体製造装置事業 7.28億円レーザ加工装置事業 8,800万円
設備投資額2026期 42.0億円
202642.0億円
202553.9億円
202420.0億円
202325.7億円
202247.7億円
半導体製造装置事業 39.7億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第48期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YERT・2026年06月19日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第47期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W53I・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第46期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TSSM・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第45期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R6MG・2023年06月28日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第44期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OIFP・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 22:42。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。