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株式会社東京個別指導学院 従業員の状況

株式会社東京個別指導学院 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

株式会社東京個別指導学院

証券コード 4745上場廃止EDINET E05067サービス業最新 2025年度（2025年2月期）収録 12年度
最新年度（2025年度・2025年2月期）出典 S100VUL4
連結 従業員数592人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数586人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員10,586人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員10,586人上記の従業員数には含まれない
平均年齢37.7歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数9.2年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与5,485,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移12年度（2014〜2025年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0200400600
2014201520162017201820192020202120222023202420252014年度（2014年2月期） 提出会社 従業員数: 387人2015年度（2015年2月期） 提出会社 従業員数: 418人2016年度（2016年2月期） 提出会社 従業員数: 439人2017年度（2017年2月期） 提出会社 従業員数: 445人2018年度（2018年2月期） 提出会社 従業員数: 471人2019年度（2019年2月期） 提出会社 従業員数: 494人2020年度（2020年2月期） 連結 従業員数: 529人2020年度（2020年2月期） 提出会社 従業員数: 523人2021年度（2021年2月期） 連結 従業員数: 553人2021年度（2021年2月期） 提出会社 従業員数: 546人2022年度（2022年2月期） 連結 従業員数: 541人2022年度（2022年2月期） 提出会社 従業員数: 535人2023年度（2023年2月期） 連結 従業員数: 554人2023年度（2023年2月期） 提出会社 従業員数: 548人2024年度（2024年2月期） 連結 従業員数: 582人2024年度（2024年2月期） 提出会社 従業員数: 576人2025年度（2025年2月期） 連結 従業員数: 592人2025年度（2025年2月期） 提出会社 従業員数: 586人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05,0001万1.5万
2014201520162017201820192020202120222023202420252014年度（2014年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 5,977人2015年度（2015年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 6,982人2016年度（2016年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 7,327人2017年度（2017年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 8,105人2018年度（2018年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 9,180人2019年度（2019年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 10,366人2020年度（2020年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 11,119人2020年度（2020年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 11,118人2021年度（2021年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 11,615人2021年度（2021年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 11,614人2022年度（2022年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 12,689人2022年度（2022年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 12,689人2023年度（2023年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 12,068人2023年度（2023年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 12,068人2024年度（2024年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 11,190人2024年度（2024年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 11,190人2025年度（2025年2月期） 連結 平均臨時雇用人員: 10,586人2025年度（2025年2月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 10,586人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
500万510万520万530万540万550万
2014201520162017201820192020202120222023202420252020年度（2020年2月期） 平均年間給与: 5,020,000円2021年度（2021年2月期） 平均年間給与: 5,015,000円2022年度（2022年2月期） 平均年間給与: 5,120,000円2023年度（2023年2月期） 平均年間給与: 5,084,000円2024年度（2024年2月期） 平均年間給与: 5,166,000円2025年度（2025年2月期） 平均年間給与: 5,485,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2025年度2025年2月期592人10,586人586人10,586人37.7歳9.2年5,485,000円開示なしS100VUL4
2024年度2024年2月期582人11,190人576人11,190人36.9歳8.8年5,166,000円開示なしS100TJ1T
2023年度2023年2月期554人12,068人548人12,068人37.1歳8.7年5,084,000円開示なしS100QTLY
2022年度2022年2月期541人12,689人535人12,689人36.4歳8.8年5,120,000円開示なしS100O4LI
2021年度2021年2月期553人11,615人546人11,614人35.7歳8.4年5,015,000円開示なしS100LEWI
2020年度2020年2月期529人11,119人523人11,118人35.7歳8.1年5,020,000円開示なしS100IOL2
2019年度2019年2月期——494人10,366人———開示なしS100FW0Z
2018年度2018年2月期——471人9,180人———開示なしS100D0WM
2017年度2017年2月期——445人8,105人———開示なしS100AAUD
2016年度2016年2月期——439人7,327人———開示なしS1007LSG
2015年度2015年2月期——418人6,982人———開示なしS1004SWT
2014年度2014年2月期——387人5,977人———開示なしS1001WEZ

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2025年2月期 有価証券報告書（第42期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100VUL4・2025年05月29日 提出）PDF本文
  • 2024年2月期 有価証券報告書（第41期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TJ1T・2024年05月30日 提出）PDF本文
  • 2023年2月期 有価証券報告書（第40期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QTLY・2023年05月25日 提出）PDF本文
  • 2022年2月期 有価証券報告書（第39期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100O4LI・2022年05月26日 提出）PDF本文
  • 2021年2月期 有価証券報告書（第38期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LEWI・2021年05月27日 提出）PDF本文
  • 2020年2月期 有価証券報告書（第37期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IOL2・2020年05月28日 提出）PDF本文
  • 2019年2月期 有価証券報告書（第36期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100FW0Z・2019年05月30日 提出）PDF本文
  • 2018年2月期 有価証券報告書（第35期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D0WM・2018年05月24日 提出）PDF本文
  • 2017年2月期 有価証券報告書（第34期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AAUD・2017年05月25日 提出）PDF本文
  • 2016年2月期 有価証券報告書（第33期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007LSG・2016年05月26日 提出）PDF本文
  • 2015年2月期 有価証券報告書（第32期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1004SWT・2015年05月28日 提出）PDF本文
  • 2014年2月期 有価証券報告書（第31期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001WEZ・2014年05月29日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。