東京エレクトロン株式会社(8035) 企業情報サマリー

東京エレクトロン株式会社(8035) 企業情報サマリー

東京エレクトロン株式会社(8035)(EDINETコード E02652)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東京エレクトロン株式会社

証券コード 8035EDINET E02652電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東京エレクトロン株式会社(とうきょうエレクトロン、英: Tokyo Electron Limited)は、日本の東京都港区赤坂に本社を置く世界最大級の半導体製造装置メーカーの一つ。略称はTEL。半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ製造装置を開発・製造・販売している。

出典

Wikipedia「東京エレクトロン」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2.44兆円前年比 +0.5%
当期純利益5,745億円前年比 +5.6%
総資産2.86兆円前年比 +8.9%
純資産・持分2.07兆円前年比 +11.6%
ROE29.6%前年比 -2.3%
従業員数20,236 人前年比 +3.4%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01.00兆2.00兆3.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 2.00兆円 円2022/3 営業利益: 5,993億円 円2022/3 当期純利益: 4,371億円 円2023/3 売上高: 2.21兆円 円2023/3 営業利益: 6,177億円 円2023/3 当期純利益: 4,716億円 円2024/3 売上高: 1.83兆円 円2024/3 営業利益: 4,563億円 円2024/3 当期純利益: 3,640億円 円2025/3 売上高: 2.43兆円 円2025/3 営業利益: 6,973億円 円2025/3 当期純利益: 5,441億円 円2026/3 売上高: 2.44兆円 円2026/3 営業利益: 6,249億円 円2026/3 当期純利益: 5,745億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,834億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −556億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,673億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,263億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −418億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,565億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,347億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,251億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,250億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,822億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,696億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,888億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5,397億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −965億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −4,254億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
2.00兆円
2023/3
2.21兆円
2024/3
1.83兆円
2025/3
2.43兆円
2026/3
2.44兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
5,993億円
2023/3
6,177億円
2024/3
4,563億円
2025/3
6,973億円
2026/3
6,249億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
6,017億円
2023/3
6,252億円
2024/3
4,632億円
2025/3
7,077億円
2026/3
6,303億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
4,371億円
2023/3
4,716億円
2024/3
3,640億円
2025/3
5,441億円
2026/3
5,745億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1.89兆円
2023/3
2.31兆円
2024/3
2.46兆円
2025/3
2.63兆円
2026/3
2.86兆円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1.35兆円
2023/3
1.60兆円
2024/3
1.76兆円
2025/3
1.86兆円
2026/3
2.07兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
2,834億円
2023/3
4,263億円
2024/3
4,347億円
2025/3
5,822億円
2026/3
5,397億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
70.5%
2023/3
68.7%
2024/3
71.1%
2025/3
70.1%
2026/3
71.5%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
37.2%
2023/3
32.3%
2024/3
21.8%
2025/3
30.3%
2026/3
29.6%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
15,634人
2023/3
17,204人
2024/3
17,702人
2025/3
19,573人
2026/3
20,236人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高2.44兆円2.43兆円1.83兆円2.21兆円2.00兆円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)7,482億円7,061億円4,734億円6,249億円5,967億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)5,745億円5,441億円3,640億円4,716億円4,371億円
自己資本利益率29.6%30.3%21.8%32.3%37.2%
営業利益又は営業損失(△)6,249億円6,973億円4,563億円6,177億円5,993億円
経常利益又は経常損失(△)6,303億円7,077億円4,632億円6,252億円6,017億円
総資産額2.86兆円2.63兆円2.46兆円2.31兆円1.89兆円
自己資本比率71.5%70.1%71.1%68.7%70.5%
純資産額2.07兆円1.86兆円1.76兆円1.60兆円1.35兆円
現金及び現金同等物の残高5,054億円4,851億円4,616億円4,725億円3,356億円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,397億円5,822億円4,347億円4,263億円2,834億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−965億円−1,696億円−1,251億円−418億円−556億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−4,254億円−3,888億円−3,250億円−2,565億円−1,673億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)1,254.57 円1,182.4 円783.75 円1,007.82 円2,807.84 円
1株当たり純資産額4,498.85 円4,016.34 円3,773.11 円3,389.68 円8,572.45 円
従業員数20,236 人19,573 人17,702 人17,204 人15,634 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
4,556億
1999
3,138億
2000
4,407億
2001
7,239億
2002
4,178億
2003
4,606億
2004
5,297億
2005
6,357億
2006
6,737億
2007
8,520億
2008
9,061億
2009
5,081億
2010
4,186億
2011
6,687億
2012
6,331億
2013
4,973億
2014
6,122億
2015
6,131億
2016
6,639億
2017
7,997億
2018
1.13兆
2019
1.28兆
2020
1.13兆
2021
1.40兆
2022
2.00兆
2023
2.21兆
2024
1.83兆
2025
2.43兆
2026
2.44兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
300億
1999
18.6億
2000
198億
2001
620億
2002
−199億
2003
−416億
2004
83.0億
2005
616億
2006
480億
2007
913億
2008
1,063億
2009
75.4億
2010
−90.3億
2011
719億
2012
367億
2013
60.8億
2014
−194億
2015
719億
2016
779億
2017
1,152億
2018
2,044億
2019
2,482億
2020
1,852億
2021
2,429億
2022
4,371億
2023
4,716億
2024
3,640億
2025
5,441億
2026
5,745億

従業員数

2000
8,946人
2001
10,236人
2002
10,171人
2003
10,053人
2004
8,870人
2005
8,864人
2006
8,901人
2007
9,528人
2008
10,429人
2009
10,391人
2010
10,068人
2011
10,343人
2012
10,684人
2013
12,201人
2014
12,304人
2015
10,844人
2016
10,629人
2017
11,241人
2018
11,946人
2019
12,742人
2020
13,837人
2021
14,479人
2022
15,634人
2023
17,204人
2024
17,702人
2025
19,573人
2026
20,236人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.1歳
平均年間給与13,804,159円
平均勤続年数14.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)111,481,00024.43%東京都港区赤坂1丁目8番1号赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)46,224,00010.13%東京都中央区晴海1丁目8番12号
3株式会社TBSホールディングス15,112,0003.31%東京都港区赤坂5丁目3番6号
4THE CHASE MANHATTAN BANK, N. A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT (常任代理人 株式会社みずほ銀行)14,891,0003.26%WOOLGATE HOUSE, COLEMAN STREET LONDON EC2P 2HD, ENGLAND (東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)11,569,0002.53%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
6HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行)7,408,0001.62%1 QUEEN'S ROAD CENTRAL.HONG KONG (東京都中央区日本橋3丁目11番1号)
7GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ)6,738,0001.47%BANKPLASSEN 2, 0107 OSLO 1 OSLO 0107 NO (東京都新宿区新宿6丁目27番30号)
8JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)6,644,0001.45%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)6,418,0001.4%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)
10JP MORGAN CHASE BANK 385642 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)5,678,0001.24%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)

所有者別状況

金融機関36.37%143名
金融商品取引業者2.74%66名
その他の法人3.99%1,240名
外国法人等(個人以外)47.58%1,376名
外国法人等(個人)0.02%387名
個人・その他9.3%55,754名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名30.0億円4.16億円
社外取締役5名1.13億円
監査役(社外監査役を除く)3名9,200万円
社外監査役4名5,500万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 2,779億円
20262,779億円
20252,500億円
20242,029億円
20231,912億円
20221,583億円
設備投資額2026期 2,160億円
20262,160億円
20251,621億円
20241,218億円
2023744億円
2022572億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第63期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YEOO・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第62期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VX9R・2025年06月16日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第61期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TM39・2024年06月18日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第60期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QYR0・2023年06月20日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第59期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OA3X・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/19 04:27。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。