東海エレクトロニクス株式会社(8071) 企業情報サマリー

東海エレクトロニクス株式会社(8071) 企業情報サマリー

東海エレクトロニクス株式会社(8071)(EDINETコード E02684)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東海エレクトロニクス株式会社

証券コード 8071EDINET E02684卸売業NAG連結
他社比較
概要

東海エレクトロニクス株式会社(とうかいエレクトロニクス、英: TOKAI ELECTRONICS CO., LTD.)は、愛知県名古屋市中区に本社を置く独立系エレクトロニクス専門商社である。名古屋証券取引所メイン市場単独上場銘柄である。 2011年(平成23年)10月1日に『東海物産株式会社(TOKAI BUSSAN Co.,LTD.)』より社名変更した。

出典

Wikipedia「東海エレクトロニクス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高394億円前年比 -30.9%
当期純利益前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分188億円前年比 +7.2%
ROE2.2%前年比 -40.5%
従業員数350 人前年比 -2.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益
0200億400億600億800億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 608億円 円2022/3 営業利益: 19.7億円 円2023/3 売上高: 645億円 円2023/3 営業利益: 15.3億円 円2024/3 売上高: 608億円 円2024/3 営業利益: 16.0億円 円2025/3 売上高: 570億円 円2025/3 営業利益: 11.0億円 円2026/3 売上高: 394億円 円2026/3 営業利益: 8.01億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−50.0億050.0億100億150億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 5.97億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3.29億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −7.61億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 7.62億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 36.2億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −14.3億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −7.61億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 3,680万円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 100億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −14.8億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
608億円
2023/3
645億円
2024/3
608億円
2025/3
570億円
2026/3
394億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
19.7億円
2023/3
15.3億円
2024/3
16.0億円
2025/3
11.0億円
2026/3
8.01億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
147億円
2023/3
159億円
2024/3
170億円
2025/3
175億円
2026/3
188億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
5.97億円
2023/3
−7.61億円
2024/3
36.2億円
2025/3
−7.61億円
2026/3
100億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
49.6%
2023/3
51.8%
2024/3
54.9%
2025/3
59.8%
2026/3
62.7%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
10.1%
2023/3
6.8%
2024/3
3%
2025/3
3.7%
2026/3
2.2%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
358人
2023/3
373人
2024/3
380人
2025/3
360人
2026/3
350人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高394億円570億円608億円645億円608億円
自己資本利益率2.2%3.7%3%6.8%10.1%
営業利益又は営業損失(△)8.01億円11.0億円16.0億円15.3億円19.7億円
自己資本比率62.7%59.8%54.9%51.8%49.6%
純資産額188億円175億円170億円159億円147億円
現金及び現金同等物の残高119億円32.5億円42.7億円23.7億円23.6億円
営業活動によるキャッシュ・フロー100億円−7.61億円36.2億円−7.61億円5.97億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−14.8億円3,680万円−14.3億円7.62億円−3.29億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)187.36 円304.11 円233.15 円496.02 円668.98 円
1株当たり純資産額8,811.6 円8,231.56 円8,011.62 円7,534.07 円6,973.41 円
従業員数350 人360 人380 人373 人358 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
350億
2003
402億
2004
442億
2005
467億
2006
418億
2007
459億
2008
419億
2009
353億
2010
294億
2011
365億
2012
372億
2013
384億
2014
397億
2015
418億
2016
383億
2017
413億
2018
418億
2019
415億
2020
378億
2021
467億
2022
608億
2023
645億
2024
608億
2025
570億
2026
394億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
2.38億
2003
9,674万
2004
−4,995万
2005
5.98億
2006
7.90億
2007
9.82億
2008
6.93億
2009
2.49億
2010
1.69億
2011
4.63億
2012
4.30億
2013
1.02億
2014
5.39億
2015
5.94億
2016
4.40億
2017
7.32億
2018
8.02億
2019
5.24億
2020
2.10億
2021
5.47億
2022
14.0億
2023
10.4億
2024
4.92億
2025
6.42億
2026
3.96億

従業員数

2002
252人
2003
273人
2004
281人
2005
284人
2006
273人
2007
273人
2008
281人
2009
285人
2010
290人
2011
303人
2012
306人
2013
310人
2014
316人
2015
315人
2016
329人
2017
331人
2018
344人
2019
355人
2020
355人
2021
365人
2022
358人
2023
373人
2024
380人
2025
360人
2026
350人

ライバル企業

卸売業の売上上位企業を多指標で比較する →卸売業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1OKURA株式会社318,00015.03%名古屋市千種区今池南17番4号
2牧 三枝196,0009.3%東京都世田谷区
3江口由江145,0006.86%横浜市青葉区
4HARUKAZ株式会社110,0005.2%名古屋市瑞穂区彌富町字清水ヶ岡45
5東海エレクトロニクス従業員持株会65,0003.09%名古屋市中区栄3丁目34番14号
6INTERTRUST TRUSTEES (CAYMAN) LIMITED AS TRUSTEE OF THE UBIQUITOUS MASTER SERIES TRUST MELCO GROUP MASTER FUND (常任代理人 立花証券株式会社)61,0002.91%ONE NEXUS WAY CAMANABAY GRAND CAYMAN,KY1-9005 CAYMAN ISLANDS (中央区日本橋茅場町1丁目13番14号)
7大倉一枝54,0002.58%名古屋市瑞穂区
8株式会社三菱UFJ銀行52,0002.49%千代田区丸の内1丁目4番5号
9山本知宏42,0002%横浜市青葉区
10株式会社あいち銀行41,0001.93%名古屋市中区栄3丁目14番12号

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)6名2.46億円1.43億円
監査役(社外監査役を除く)2名2,696万円1,623万円
社外役員4名2,441万円1,415万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第71期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YIEJ・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第70期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W3QK・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第69期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TUBJ・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第68期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R62W・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第67期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OI51・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 22:05。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。