スタンレー電気株式会社(6923) 企業情報サマリー

スタンレー電気株式会社(6923) 企業情報サマリー

スタンレー電気株式会社(6923)(EDINETコード E01880)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

スタンレー電気株式会社

証券コード 6923EDINET E01880電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

スタンレー電気株式会社(スタンレーでんき、英: Stanley Electric Co., Ltd.)は、東京都目黒区中目黒に本社を置く日本の大手電子機器メーカー。主に自動車用照明機器や電子デバイス製品の開発・製造・販売を行っており、自動車業界向けに高性能なLEDヘッドランプやランプユニットなどを提供している。グローバル展開も進めており、アジア・欧米をはじめとした各国に生産・販売拠点を有する。

出典

Wikipedia「スタンレー電気」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高5,185億円前年比 +1.7%
当期純利益328億円前年比 +2.4%
総資産8,093億円前年比 +8.0%
純資産・持分5,719億円前年比 -4.5%
ROE7%前年比 +11.1%
従業員数18,230 人前年比 -1.9%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 3,826億円 円2022/3 営業利益: 277億円 円2022/3 当期純利益: 214億円 円2023/3 売上高: 4,378億円 円2023/3 営業利益: 349億円 円2023/3 当期純利益: 265億円 円2024/3 売上高: 4,724億円 円2024/3 営業利益: 358億円 円2024/3 当期純利益: 265億円 円2025/3 売上高: 5,096億円 円2025/3 営業利益: 490億円 円2025/3 当期純利益: 321億円 円2026/3 売上高: 5,185億円 円2026/3 営業利益: 427億円 円2026/3 当期純利益: 328億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 369億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −203億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −135億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 763億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −564億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −38.2億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 656億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −316億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −260億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 666億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −649億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −200億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 783億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −489億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −317億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
3,826億円
2023/3
4,378億円
2024/3
4,724億円
2025/3
5,096億円
2026/3
5,185億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
277億円
2023/3
349億円
2024/3
358億円
2025/3
490億円
2026/3
427億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
367億円
2023/3
449億円
2024/3
481億円
2025/3
555億円
2026/3
509億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
214億円
2023/3
265億円
2024/3
265億円
2025/3
321億円
2026/3
328億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
5,854億円
2023/3
6,296億円
2024/3
7,083億円
2025/3
7,496億円
2026/3
8,093億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,890億円
2023/3
5,361億円
2024/3
5,894億円
2025/3
5,989億円
2026/3
5,719億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
369億円
2023/3
763億円
2024/3
656億円
2025/3
666億円
2026/3
783億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
74.2%
2023/3
75.6%
2024/3
74%
2025/3
64.8%
2026/3
56.1%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
5.1%
2023/3
5.8%
2024/3
5.3%
2025/3
6.3%
2026/3
7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
17,022人
2023/3
16,964人
2024/3
16,778人
2025/3
18,581人
2026/3
18,230人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高5,185億円5,096億円4,724億円4,378億円3,826億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)562億円530億円430億円449億円358億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)328億円321億円265億円265億円214億円
自己資本利益率7%6.3%5.3%5.8%5.1%
営業利益又は営業損失(△)427億円490億円358億円349億円277億円
経常利益又は経常損失(△)509億円555億円481億円449億円367億円
総資産額8,093億円7,496億円7,083億円6,296億円5,854億円
自己資本比率56.1%64.8%74%75.6%74.2%
純資産額5,719億円5,989億円5,894億円5,361億円4,890億円
現金及び現金同等物の残高1,359億円1,284億円1,471億円1,309億円1,120億円
営業活動によるキャッシュ・フロー783億円666億円656億円763億円369億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−489億円−649億円−316億円−564億円−203億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−317億円−200億円−260億円−38.2億円−135億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)240.51 円205.73 円162.41 円162.32 円133.75 円
1株当たり純資産額3,695.49 円3,255.93 円3,269.8 円2,875.15 円2,715.84 円
従業員数18,230 人18,581 人16,778 人16,964 人17,022 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
1,994億
2003
2,363億
2004
2,783億
2005
2,933億
2006
3,118億
2007
3,387億
2008
3,545億
2009
2,833億
2010
2,389億
2011
2,481億
2012
2,431億
2013
2,631億
2014
3,293億
2015
3,598億
2016
4,041億
2017
3,886億
2018
4,422億
2019
4,341億
2020
3,916億
2021
3,597億
2022
3,826億
2023
4,378億
2024
4,724億
2025
5,096億
2026
5,185億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
61.1億
2003
130億
2004
165億
2005
177億
2006
206億
2007
263億
2008
297億
2009
121億
2010
171億
2011
171億
2012
138億
2013
178億
2014
243億
2015
252億
2016
255億
2017
287億
2018
360億
2019
403億
2020
186億
2021
229億
2022
214億
2023
265億
2024
265億
2025
321億
2026
328億

従業員数

2002
7,732人
2003
8,660人
2004
9,426人
2005
9,801人
2006
10,727人
2007
11,416人
2008
12,903人
2009
12,382人
2010
12,893人
2011
13,064人
2012
13,410人
2013
13,997人
2014
14,478人
2015
15,234人
2016
15,542人
2017
16,244人
2018
16,687人
2019
17,263人
2020
17,121人
2021
17,589人
2022
17,022人
2023
16,964人
2024
16,778人
2025
18,581人
2026
18,230人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢41.4歳
平均年間給与6,605,000円
平均勤続年数15.5年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 36,460人・セグメント別・年度推移を見る →
自動車機器事業11,183人
報告セグメント18,230人
その他250人
電子応用製品事業2,418人
コンポーネンツ事業802人
全社(共通)3,577人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1本田技研工業株式会社16,735,00013.62%東京都港区虎ノ門2丁目2番3号
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14,831,00012.07%東京都港区赤坂1丁目8番1号赤坂インターシティAIR
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)7,460,0006.07%東京都中央区晴海1丁目8番12号
4日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)6,886,0005.6%東京都千代田区丸の内1丁目6番6号日本生命証券管理部内(東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR)
5STATE STREET BANK ANDTRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,939,0003.21%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1,BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
6株式会社シティインデックスイレブンス3,808,0003.1%東京都渋谷区南平台町3番8号
7JPモルガン証券株式会社2,987,0002.43%東京都千代田区丸の内2丁目7番3号 東京ビルディング
8全国共済農業協同組合連合会(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)2,834,0002.31%東京都千代田区平河町2丁目7番9号 JA共済ビル(東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR)
9STATE STREET BANK ANDTRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,827,0002.3%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1,BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
10BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)2,770,0002.25%VERTIGO BUILDING - POLARIS 2-4 RUE EUGENE RUPPERT L-2453 LUXEMBOURG GRAND DUCHY OF LUXEMBOURG(東京都千代田区丸の内1丁目4番5号 決済事業部)

所有者別状況

政府・地方公共団体0.16%2名
金融機関30.13%37名
金融商品取引業者4.62%30名
その他の法人24.32%134名
外国法人等(個人以外)31.14%347名
外国法人等(個人)0%8名
個人・その他9.63%6,136名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)7名5.24億円2.15億円
社外役員8名6,800万円6,800万円
監査役(社外監査役を除く)3名5,800万円5,800万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 262億円
2026262億円
2025228億円
2024225億円
2023194億円
2022188億円
自動車機器事業 156億円コンポーネンツ事業 61.5億円電子応用製品事業 44.6億円
設備投資額2026期 522億円
2026522億円
2025481億円
2024285億円
2023378億円
2022281億円
自動車機器事業 315億円全社(共通) 99.2億円電子応用製品事業 73.7億円コンポーネンツ事業 33.9億円その他 1,400万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第121期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YERJ・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第120期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0LQ・2025年06月24日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第119期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TO02・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第118期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R2Y2・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第117期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OB3D・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/20 18:06。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。