OBARA GROUP株式会社(6877) 企業情報サマリー

OBARA GROUP株式会社(6877) 企業情報サマリー

OBARA GROUP株式会社(6877)(EDINETコード E02040)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

OBARA GROUP株式会社

証券コード 6877EDINET E02040電気機器スタンダード(内国株式)連結
他社比較

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分前年比 —
ROE前年比 —
従業員数1,926 人前年比 +12.6%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業利益
020.0億40.0億60.0億80.0億100億
2021/92022/92023/92024/92025/92021/9 営業利益: 73.2億円 円2022/9 営業利益: 85.0億円 円2023/9 営業利益: 90.1億円 円2024/9 営業利益: 92.0億円 円2025/9 営業利益: 97.0億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億
2021/92022/92023/92024/92025/92021/9 投資活動によるキャッシュ・フロー: −5.46億円 円2021/9 財務活動によるキャッシュ・フロー: −58.9億円 円2022/9 投資活動によるキャッシュ・フロー: 6,800万円 円2022/9 財務活動によるキャッシュ・フロー: −30.3億円 円2023/9 投資活動によるキャッシュ・フロー: 51.3億円 円2023/9 財務活動によるキャッシュ・フロー: −26.0億円 円2024/9 投資活動によるキャッシュ・フロー: −37.2億円 円2024/9 財務活動によるキャッシュ・フロー: −18.1億円 円2025/9 投資活動によるキャッシュ・フロー: −185億円 円2025/9 財務活動によるキャッシュ・フロー: −61.0億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/9
73.2億円
2022/9
85.0億円
2023/9
90.1億円
2024/9
92.0億円
2025/9
97.0億円

従業員数

人員・連結5期
2021/9
1,704人
2022/9
1,689人
2023/9
1,729人
2024/9
1,711人
2025/9
1,926人
指標2025年9月期2024年9月期2023年9月期2022年9月期2021年9月期
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)101億円98.0億円102億円98.1億円91.3億円
営業利益又は営業損失(△)97.0億円92.0億円90.1億円85.0億円73.2億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−185億円−37.2億円51.3億円6,800万円−5.46億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−61.0億円−18.1億円−26.0億円−30.3億円−58.9億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)424.9 円389.75 円449.27 円393.2 円365.69 円
1株当たり純資産額4,848.27 円4,470.43 円4,276.53 円4,044.48 円3,376.83 円
従業員数1,926 人1,711 人1,729 人1,689 人1,704 人

長期経営指標

2001〜2025年度・連結

2001〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
239億
2002
207億
2003
237億
2004
282億
2005
355億
2006
397億
2007
452億
2008
462億
2009
225億
2010
285億
2011
355億
2012
323億
2013
386億
2014
478億
2015
532億
2016
501億
2017
465億
2018
511億
2019
517億
2020
442億
2021
455億
2022
503億
2023
552億
2024
564億
2025
617億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
7.49億
2002
−9,189万
2003
4.27億
2004
16.2億
2005
30.8億
2006
36.3億
2007
35.5億
2008
31.1億
2009
−29.9億
2010
6.99億
2011
33.8億
2012
27.2億
2013
45.9億
2014
61.9億
2015
75.9億
2016
70.7億
2017
63.2億
2018
82.0億
2019
74.8億
2020
51.0億
2021
59.9億
2022
62.0億
2023
72.1億
2024
67.2億
2025
67.6億

従業員数

2001
1,093人
2002
1,069人
2003
1,154人
2004
1,352人
2005
1,498人
2006
1,543人
2007
1,572人
2008
1,631人
2009
1,553人
2010
1,530人
2011
1,628人
2012
1,648人
2013
1,688人
2014
1,652人
2015
1,622人
2016
1,655人
2017
1,632人
2018
1,769人
2019
1,793人
2020
1,761人
2021
1,704人
2022
1,689人
2023
1,729人
2024
1,711人
2025
1,926人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢53.3歳
平均年間給与8,157,000円
平均勤続年数19.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,926人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)22人
溶接機器関連事業1,123人
平面研磨装置関連事業579人
電気機器関連事業202人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1有限会社馬込興産3,703,00024.09%東京都大田区中馬込1丁目10番21号
2小原 康嗣2,571,00016.72%東京都大田区
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,744,00011.34%東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
4JP MORGAN CHASE BANK 385632(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,355,0008.81%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM(東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)563,0003.66%東京都中央区晴海1丁目8番12号
6BNYMSANV RE BNYMIL RE WS ZENNOR JAPAN EQUITY INCOME FUND(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)342,0002.22%3RD FLOOR, CENTRAL SQUARE, 29 WELLINGTON STREET, LEEDS, LS1 4DL, UNITED KINGDOM(東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)
7JPMCB USA RESIDENTS PENSION JASDEC LEND 385051(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)336,0002.18%270 PARK AVENUE, NEW YORK, NY 10017,U.S.A.(東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)
8小原 範子304,0001.98%東京都大田区
9吉田 史子218,0001.42%東京都大田区
10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)151,0000.98%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM(東京都港区港南2丁目15番1号 品川インターシティA棟)

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)3名9,100万円7,400万円1,600万円
監査役(社外監査役を除く)1名2,000万円2,000万円
社外役員4名2,000万円2,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

出典

  • 2025年9月期 有価証券報告書(第67期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XB5N・2025年12月22日 提出)PDF本文
  • 2024年9月期 有価証券報告書(第66期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100UYOP・2024年12月20日 提出)PDF本文
  • 2023年9月期 有価証券報告書(第65期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100SHBX・2023年12月20日 提出)PDF本文
  • 2022年9月期 有価証券報告書(第64期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100PT63・2022年12月21日 提出)PDF本文
  • 2021年9月期 有価証券報告書(第63期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100N38C・2021年12月22日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 20:13。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。