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日本テクノ・ラボ株式会社 従業員の状況

日本テクノ・ラボ株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

日本テクノ・ラボ株式会社

証券コード 3849EDINET E05690情報・通信業最新 2026年度（2026年3月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年3月期）出典 S100YJVO
連結 従業員数—企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数30人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
平均年齢49.5歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数17.2年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与7,212,797円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載8年度ぶん報告セグメント別の人員タグあり

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
提出会社（単体）
010203040
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 35人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 31人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 32人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 30人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 31人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 31人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 30人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 28人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 28人2023年度（2023年3月期） 提出会社 従業員数: 28人2024年度（2024年3月期） 提出会社 従業員数: 34人2025年度（2025年3月期） 提出会社 従業員数: 32人2026年度（2026年3月期） 提出会社 従業員数: 30人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

臨時従業員（平均臨時雇用人員）の記載がありません。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
620万640万660万680万700万720万740万
20142016201820202022202420262019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 6,820,844円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 6,749,021円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 6,349,280円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 6,541,402円2023年度（2023年3月期） 平均年間給与: 6,788,006円2024年度（2024年3月期） 平均年間給与: 6,839,983円2025年度（2025年3月期） 平均年間給与: 6,825,979円2026年度（2026年3月期） 平均年間給与: 7,212,797円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年3月期——30人—49.5歳17.2年7,212,797円2区分S100YJVO
2025年度2025年3月期——32人—51歳16.7年6,825,979円2区分S100W5EK
2024年度2024年3月期——34人—50.3歳16.6年6,839,983円2区分S100TUW2
2023年度2023年3月期——28人—50.6歳18.1年6,788,006円2区分S100R7H4
2022年度2022年3月期——28人—49.1歳16.9年6,541,402円2区分S100OJA6
2021年度2021年3月期——28人—51.3歳17.8年6,349,280円2区分S100LUR9
2020年度2020年3月期——30人—50.5歳16.9年6,749,021円2区分S100J3N1
2019年度2019年3月期——31人—49.3歳16.4年6,820,844円2区分S100G93P
2018年度2018年3月期——31人————開示なしS100DGZU
2017年度2017年3月期——30人————開示なしS100AR4N
2016年度2016年3月期——32人————開示なしS100814R
2015年度2015年3月期——31人————開示なしS10055TC
2014年度2014年3月期——35人————開示なしS10029XM

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数2026年度｜連結 0区分・提出会社 2区分
連結ベース2026年度・企業集団全体

この年度は連結ベースのセグメント別人員が開示されていません。

提出会社（単体）ベース2026年度・非連結
報告セグメント26人臨時 —
全社（共通）4人臨時 —

バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第38期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YJVO・2026年06月25日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第37期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W5EK・2025年06月26日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第36期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TUW2・2024年06月27日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第35期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R7H4・2023年06月29日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第34期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OJA6・2022年06月29日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第33期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LUR9・2021年06月29日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第32期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J3N1・2020年06月29日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第31期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G93P・2019年06月27日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第30期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DGZU・2018年06月28日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第29期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AR4N・2017年06月29日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第28期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100814R・2016年06月29日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第27期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10055TC・2015年06月25日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第26期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10029XM・2014年06月26日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。