マクセル株式会社(6810) 企業情報サマリー

マクセル株式会社(6810) 企業情報サマリー

マクセル株式会社(6810)(EDINETコード E01947)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

マクセル株式会社

証券コード 6810EDINET E01947電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

マクセル株式会社(英: Maxell, Ltd.)は、東京都港区に本社を置く、電池・磁気テープ・光学部品・理美容・健康・医療などの製造および販売、CDやDVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。マクセルグループの中核企業である。ブランドタグラインは「Within, the Future」。

出典

Wikipedia「マクセル」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,294億円前年比 -0.3%
当期純利益82.6億円前年比 +102.0%
総資産1,805億円前年比 +9.7%
純資産・持分902億円前年比 -4.2%
ROE9.26%前年比 +109.5%
従業員数3,765 人前年比 -0.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−500億0500億1,000億1,500億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,382億円 円2022/3 営業利益: 93.3億円 円2022/3 当期純利益: −36.6億円 円2023/3 売上高: 1,328億円 円2023/3 営業利益: 56.4億円 円2023/3 当期純利益: 51.9億円 円2024/3 売上高: 1,291億円 円2024/3 営業利益: 80.8億円 円2024/3 当期純利益: 75.4億円 円2025/3 売上高: 1,298億円 円2025/3 営業利益: 93.2億円 円2025/3 当期純利益: 40.9億円 円2026/3 売上高: 1,294億円 円2026/3 営業利益: 78.9億円 円2026/3 当期純利益: 82.6億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 184億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −39.1億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −62.1億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 40.0億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 17.1億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −140億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 142億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −48.5億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −94.9億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 98.4億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −80.3億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −77.5億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 83.7億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −145億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 29.1億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1,382億円
2023/3
1,328億円
2024/3
1,291億円
2025/3
1,298億円
2026/3
1,294億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
93.3億円
2023/3
56.4億円
2024/3
80.8億円
2025/3
93.2億円
2026/3
78.9億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
98.9億円
2023/3
67.3億円
2024/3
97.9億円
2025/3
97.7億円
2026/3
86.0億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−36.6億円
2023/3
51.9億円
2024/3
75.4億円
2025/3
40.9億円
2026/3
82.6億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,775億円
2023/3
1,682億円
2024/3
1,711億円
2025/3
1,645億円
2026/3
1,805億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
846億円
2023/3
859億円
2024/3
973億円
2025/3
942億円
2026/3
902億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
184億円
2023/3
40.0億円
2024/3
142億円
2025/3
98.4億円
2026/3
83.7億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
45.9%
2023/3
49.2%
2024/3
54.9%
2025/3
55.5%
2026/3
48.2%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
-4.5%
2023/3
6.32%
2024/3
8.54%
2025/3
4.42%
2026/3
9.26%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
4,180人
2023/3
4,111人
2024/3
3,956人
2025/3
3,797人
2026/3
3,765人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,294億円1,298億円1,291億円1,328億円1,382億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)101億円61.7億円91.3億円72.7億円−15.5億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)82.6億円40.9億円75.4億円51.9億円−36.6億円
自己資本利益率9.26%4.42%8.54%6.32%-4.5%
営業利益又は営業損失(△)78.9億円93.2億円80.8億円56.4億円93.3億円
経常利益又は経常損失(△)86.0億円97.7億円97.9億円67.3億円98.9億円
総資産額1,805億円1,645億円1,711億円1,682億円1,775億円
自己資本比率48.2%55.5%54.9%49.2%45.9%
純資産額902億円942億円973億円859億円846億円
現金及び現金同等物の残高316億円331億円387億円366億円433億円
営業活動によるキャッシュ・フロー83.7億円98.4億円142億円40.0億円184億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−145億円−80.3億円−48.5億円17.1億円−39.1億円
財務活動によるキャッシュ・フロー29.1億円−77.5億円−94.9億円−140億円−62.1億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)202.03 円93.12 円164.59 円109.33 円-73.98 円
1株当たり純資産額2,361.8 円2,118.37 円2,048.15 円1,807.25 円1,647.78 円
従業員数3,765 人3,797 人3,956 人4,111 人4,180 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1,915億
1999
2,083億
2000
2,150億
2001
2,095億
2002
2,201億
2003
2,198億
2004
2,127億
2005
2,012億
2006
2,041億
2007
2,022億
2008
2,094億
2009
1,727億
2010
1,398億
2012
1,205億
2013
1,092億
2014
1,485億
2015
1,560億
2016
1,562億
2017
1,351億
2018
1,482億
2019
1,506億
2020
1,450億
2021
1,391億
2022
1,382億
2023
1,328億
2024
1,291億
2025
1,298億
2026
1,294億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
57.6億
1999
25.2億
2000
58.9億
2001
33.5億
2002
15.1億
2003
56.8億
2004
71.1億
2005
15.0億
2006
32.4億
2007
29.0億
2008
16.7億
2009
−241億
2010
−73.3億
2012
18.2億
2013
4.90億
2014
74.3億
2015
68.2億
2016
39.3億
2017
57.2億
2018
71.3億
2019
53.1億
2020
−105億
2021
−93.7億
2022
−36.6億
2023
51.9億
2024
75.4億
2025
40.9億
2026
82.6億

従業員数

2000
5,193人
2001
5,018人
2002
4,902人
2003
5,050人
2004
5,034人
2005
4,731人
2006
4,528人
2007
4,663人
2008
4,881人
2009
4,451人
2010
4,584人
2012
2,595人
2013
3,780人
2014
4,507人
2015
4,053人
2016
4,040人
2017
3,966人
2018
4,045人
2019
5,263人
2020
5,108人
2021
4,555人
2022
4,180人
2023
4,111人
2024
3,956人
2025
3,797人
2026
3,765人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢44.6歳
平均年間給与7,696,374円
平均勤続年数18.8年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 3,765人・セグメント別・年度推移を見る →
エネルギー629人
価値共創事業801人
光学・システム1,232人
機能性部材料809人
全社(共通)294人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(注)15,762,00015.63%東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
2STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,929,00010.66%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
3株式会社日本カストディ銀行(注)12,533,0006.87%東京都中央区晴海一丁目8番12号
4日亜化学工業株式会社2,001,0005.43%徳島県阿南市上中町岡491番地100
5日本ゼオン株式会社1,311,0003.56%東京都千代田区丸の内一丁目6番2号 新丸の内センタービルディング
6THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)958,0002.6%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A.(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)934,0002.54%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)827,0002.24%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)598,0001.62%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
10iShares Core MSCI EAFE ETF(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)505,0001.37%1209 ORANGE STREET, NEW CASTLE, WILMINGTON, DELAWARE 19801 USA(東京都新宿区新宿六丁目27番30号)

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関18.11%16名
金融商品取引業者1.58%31名
その他の法人9.06%134名
外国法人等(個人以外)37.02%213名
外国法人等(個人)0.01%6名
個人・その他34.22%15,605名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名1.36億円7,400万円
社外取締役3名2,700万円2,700万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名2,000万円2,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 60.6億円
202660.6億円
202556.8億円
202454.8億円
202364.0億円
202263.8億円
光学・システム 19.7億円エネルギー 18.6億円機能性部材料 16.2億円価値共創事業 6.01億円
設備投資額2026期 50.4億円
202650.4億円
202563.7億円
202468.3億円
202338.3億円
202239.6億円
機能性部材料 17.7億円光学・システム 13.9億円エネルギー 11.1億円価値共創事業 7.73億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第80期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YJH7・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W4AH・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOMZ・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R0KF・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJ4S・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 11:32。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。