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日本フェンオール株式会社 財務データ（有報）

日本フェンオール株式会社 財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

日本フェンオール株式会社

証券コード 6870EDINET E02020電気機器
通期（有報）四半期半期
通常前年比指数
連結経営指標等〈連結〉
項目単位202520242023202220212020201920182017201620152013CAGR
売上高百万円12,91012,51612,60112,40112,3729,12510,38612,54314,30816,56720,12619,070−3.5%
経常利益又は経常損失（△）百万円1,1441,3591,1601,4791,3388388291,4971,4761,5501,8231,379−1.7%
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）百万円1,2471,1163868273885855271,1701,1291,073  +1.7%
包括利益百万円1,4421,5227617617544354007191,4201,0971,3071,216+1.6%
純資産額百万円14,60813,58512,68012,31311,92211,62311,51611,82111,42610,3129,5227,316+6.5%
総資産額百万円19,22819,52219,07518,81318,68615,67415,46416,61617,60516,36916,60815,027+2.3%
１株当たり純資産額円2,605.082,422.682,261.302,196.732,130.102,058.282,039.262,005.991,938.991,749.951,615.831,241.45+7.0%
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）円222.39198.9968.83147.6268.67103.6489.72198.52191.55182.14196.55148.36+3.7%
自己資本比率%76.069.666.565.463.874.274.571.164.963.057.348.7+4.1%
自己資本利益率%8.88.53.16.83.35.14.510.110.410.812.812.0−2.8%
株価収益率倍8.18.622.49.323.313.916.67.58.67.47.79.0−1.0%
営業活動によるキャッシュ・フロー百万円3429491,1144011,2031,7627994551,3331,5241,851381−1.0%
投資活動によるキャッシュ・フロー百万円-1,291-659941-81-1,266-944757-1,058-63-306-277-101
財務活動によるキャッシュ・フロー百万円-1,044-920-647-714226-461-928-450-363-342-572-468
現金及び現金同等物の残高百万円4,2836,2896,8205,3885,7405,5285,2324,6215,7144,8514,0033,675+1.4%
従業員数人271275278273261192189188195218226233+1.4%
メディカル部門人13171722202018     −5.3%
ＰＷＢＡ部門人22241821212326     −2.7%
ＳＳＰ部門人1161111301201089593     +3.8%
サーマル部門人30322433313228     +1.2%
全社（共通）人38363325302224     +8.0%
報告セグメント人181184189196180170165     +1.6%
消防ポンプ部門人5255565251       +0.5%
平均臨時雇用人員人242323373931303732393937−3.9%
メディカル部門人4332445     −3.7%
ＰＷＢＡ部門人5323224     +3.8%
ＳＳＰ部門人77610101413     −9.8%
サーマル部門人4201233     +4.9%
全社（共通）人2346565     −14.2%
報告セグメント人20151116182325     −3.7%
消防ポンプ部門人2571314       −38.5%

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。 斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。 軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100XU9W・2026年03月30日 提出）PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書（第64期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100VIA2・2025年03月31日 提出）PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書（第63期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100T4WB・2024年03月29日 提出）PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書（第62期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QI36・2023年03月31日 提出）PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書（第61期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100NSV5・2022年03月31日 提出）PDF本文
  • 2020年12月期 有価証券報告書（第60期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100L248・2021年03月31日 提出）PDF本文
  • 2019年12月期 有価証券報告書（第59期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IB63・2020年03月30日 提出）PDF本文
  • 2018年12月期 有価証券報告書（第58期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100FIPQ・2019年03月29日 提出）PDF本文
  • 2017年12月期 有価証券報告書（第57期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100COOW・2018年03月30日 提出）PDF本文
  • 2016年12月期 有価証券報告書（第56期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1009ZC6・2017年03月31日 提出）PDF本文
  • 2015年12月期 有価証券報告書（第55期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007A7K・2016年03月31日 提出）PDF本文
  • 2013年12月期 有価証券報告書（第53期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001IBE・2014年03月31日 提出）PDF本文

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