東洋建設株式会社(1890) 企業情報サマリー

東洋建設株式会社(1890) 企業情報サマリー

東洋建設株式会社(1890)(EDINETコード E00082)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東洋建設株式会社

証券コード 1890上場廃止EDINET E00082建設業連結
他社比較
概要

東洋建設株式会社(とうようけんせつ)は、本店を大阪市中央区に、本社を東京都千代田区に置く総合建設会社。三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会のメンバー会社で、三和グループに属している。2025年9月30日から大成建設の連結子会社(特定子会社)となった。

出典

Wikipedia「東洋建設」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,726億円前年比 -7.6%
当期純利益83.1億円前年比 +18.5%
総資産1,805億円前年比 +9.9%
純資産・持分801億円前年比 -0.9%
ROE10.7%前年比 +13.8%
従業員数1,711 人前年比 +3.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
2021/32022/32023/32024/32025/32021/3 売上高: 1,730億円 円2021/3 営業利益: 143億円 円2021/3 当期純利益: 91.8億円 円2022/3 売上高: 1,525億円 円2022/3 営業利益: 96.2億円 円2022/3 当期純利益: 58.6億円 円2023/3 売上高: 1,684億円 円2023/3 営業利益: 90.0億円 円2023/3 当期純利益: 56.6億円 円2024/3 売上高: 1,868億円 円2024/3 営業利益: 109億円 円2024/3 当期純利益: 70.2億円 円2025/3 売上高: 1,726億円 円2025/3 営業利益: 117億円 円2025/3 当期純利益: 83.1億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億300億
2021/32022/32023/32024/32025/32021/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −65.5億円 円2021/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −9.61億円 円2021/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −20.9億円 円2022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 223億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −11.1億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −74.6億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 118億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4.85億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −28.7億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −85.1億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −78.8億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 5.72億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 28.2億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −112億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 58.9億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2021/3
1,730億円
2022/3
1,525億円
2023/3
1,684億円
2024/3
1,868億円
2025/3
1,726億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/3
143億円
2022/3
96.2億円
2023/3
90.0億円
2024/3
109億円
2025/3
117億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2021/3
141億円
2022/3
91.4億円
2023/3
85.5億円
2024/3
101億円
2025/3
111億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2021/3
91.8億円
2022/3
58.6億円
2023/3
56.6億円
2024/3
70.2億円
2025/3
83.1億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/3
1,490億円
2022/3
1,356億円
2023/3
1,537億円
2024/3
1,642億円
2025/3
1,805億円

純資産額

財政状態・連結5期
2021/3
659億円
2022/3
699億円
2023/3
740億円
2024/3
808億円
2025/3
801億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/3
−65.5億円
2022/3
223億円
2023/3
118億円
2024/3
−85.1億円
2025/3
28.2億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/3
43.1%
2022/3
50.2%
2023/3
46.7%
2024/3
47.6%
2025/3
42.7%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2021/3
15.3%
2022/3
8.9%
2023/3
8.1%
2024/3
9.4%
2025/3
10.7%

従業員数

人員・連結5期
2021/3
1,658人
2022/3
1,631人
2023/3
1,603人
2024/3
1,656人
2025/3
1,711人
指標2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期2021年3月期
売上高1,726億円1,868億円1,684億円1,525億円1,730億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)122億円99.5億円88.8億円89.2億円135億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)83.1億円70.2億円56.6億円58.6億円91.8億円
自己資本利益率10.7%9.4%8.1%8.9%15.3%
営業利益又は営業損失(△)117億円109億円90.0億円96.2億円143億円
経常利益又は経常損失(△)111億円101億円85.5億円91.4億円141億円
総資産額1,805億円1,642億円1,537億円1,356億円1,490億円
自己資本比率42.7%47.6%46.7%50.2%43.1%
純資産額801億円808億円740億円699億円659億円
現金及び現金同等物の残高212億円235億円390億円305億円167億円
営業活動によるキャッシュ・フロー28.2億円−85.1億円118億円223億円−65.5億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−112億円−78.8億円−4.85億円−11.1億円−9.61億円
財務活動によるキャッシュ・フロー58.9億円5.72億円−28.7億円−74.6億円−20.9億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)88.49 円74.51 円60.17 円62.4 円97.65 円
1株当たり純資産額820.47 円831.98 円763.87 円724.81 円684.14 円
従業員数1,711 人1,656 人1,603 人1,631 人1,658 人

長期経営指標

1998〜2025年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
2,790億
1999
2,351億
2000
2,358億
2001
2,702億
2002
2,319億
2003
2,129億
2004
1,613億
2005
1,370億
2006
1,629億
2007
1,424億
2008
1,612億
2009
1,557億
2010
1,355億
2011
1,221億
2012
1,080億
2013
1,280億
2014
1,448億
2015
1,485億
2016
1,562億
2017
1,526億
2018
1,726億
2019
1,639億
2020
1,748億
2021
1,730億
2022
1,525億
2023
1,684億
2024
1,868億
2025
1,726億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
−9.32億
1999
−114億
2000
9.17億
2001
−145億
2002
3,500万
2003
−115億
2004
−95.9億
2005
20.8億
2006
60.4億
2007
3.33億
2008
2.55億
2009
5.54億
2010
8.64億
2011
12.2億
2012
9.18億
2013
11.1億
2014
20.0億
2015
33.5億
2016
45.2億
2017
43.0億
2018
70.5億
2019
54.5億
2020
57.7億
2021
91.8億
2022
58.6億
2023
56.6億
2024
70.2億
2025
83.1億

従業員数

2000
2,952人
2001
2,919人
2002
2,880人
2003
2,463人
2004
2,240人
2005
2,192人
2006
1,972人
2007
1,940人
2008
1,873人
2009
1,709人
2010
1,625人
2011
1,647人
2012
1,532人
2013
1,528人
2014
1,545人
2015
1,566人
2016
1,610人
2017
1,506人
2018
1,517人
2019
1,564人
2020
1,619人
2021
1,658人
2022
1,631人
2023
1,603人
2024
1,656人
2025
1,711人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢43.1歳
平均年間給与8,383,331円
平均勤続年数16.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,711人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)273人
国内建築342人
国内土木1,013人
海外建設69人
不動産3人
その他11人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1前田建設工業株式会社19,047,00020.19%東京都千代田区富士見二丁目10番2号
2WK 1 LIMITED (常任代理人 フィリップ証券株式会社)9,200,0009.75%MOURANT GOVERNANCE SERVICES (CAYMAN) LIMITED, PO BOX 1348, 94 SOLARIS AVENUE, CAMANA BAY, GRAND CAYMAN KY1-1108, CAYMAN ISLANDS (東京都中央区日本橋兜町4番2号)
3WK 2 LIMITED (常任代理人 フィリップ証券株式会社)9,190,0009.74%MOURANT GOVERNANCE SERVICES (CAYMAN) LIMITED, PO BOX 1348, 94 SOLARIS AVENUE, CAMANA BAY, GRAND CAYMAN KY1-1108, CAYMAN ISLANDS (東京都中央区日本橋兜町4番2号)
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8,543,0009.05%東京都港区赤坂一丁目8番1号
5WK 3 LIMITED (常任代理人 立花証券株式会社)5,890,0006.24%MOURANT GOVERNANCE SERVICES (CAYMAN) LIMITED, PO BOX 1348, 94 SOLARIS AVENUE, CAMANA BAY, GRAND CAYMAN KY1-1108, CAYMAN ISLANDS (東京都中央区日本橋茅場町一丁目13番14号)
6合同会社Yamauchi-No.10 Family Office2,627,0002.78%東京都港区六本木六丁目2番35号
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)2,057,0002.18%東京都中央区晴海一丁目8-12
8東洋建設共栄会1,877,0001.99%東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 神保町三井ビルディング
9株式会社三菱UFJ銀行1,300,0001.37%東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
10JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)998,0001.05%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南二丁目15番1号)

所有者別状況

金融機関14.2%20名
金融商品取引業者1.15%43名
その他の法人26.08%241名
外国法人等(個人以外)35.25%150名
外国法人等(個人)0.03%109名
個人・その他23.2%39,682名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役15名3.04億円2.21億円
社外取締役8名7,500万円7,500万円
監査役5名4,200万円4,200万円
社外監査役4名2,800万円2,800万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2025期 12.7億円
202512.7億円
202422.6億円
202310.6億円
20229.97億円
20216.92億円
設備投資額2025期 134億円
2025134億円
202479.9億円
202312.7億円
202214.7億円
202112.1億円

出典

  • 2025年3月期 有価証券報告書(第105期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W66J・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第104期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TUQZ・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第103期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100RB2H・2023年06月30日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第102期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OIUJ・2022年06月28日 提出)PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100LQQ4・2021年06月25日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 08:07。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。