株式会社ダイセル(4202) 企業情報サマリー

株式会社ダイセル(4202) 企業情報サマリー

株式会社ダイセル(4202)(EDINETコード E00818)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ダイセル

証券コード 4202EDINET E00818化学プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社ダイセル(英: Daicel Corporation)は、大阪府大阪市北区大深町(大阪駅前)及び東京都港区港南(品川駅前)に本社を置く、日本の大手化学品メーカーである。JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「ダイセル」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高5,796億円前年比 -1.2%
当期純利益102億円前年比 -79.4%
総資産8,339億円前年比 +2.5%
純資産・持分3,704億円前年比 -1.2%
ROE2.85%前年比 -79.3%
従業員数11,034 人前年比 -1.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 4,679億円 円2022/3 営業利益: 507億円 円2022/3 当期純利益: 313億円 円2023/3 売上高: 5,380億円 円2023/3 営業利益: 475億円 円2023/3 当期純利益: 407億円 円2024/3 売上高: 5,581億円 円2024/3 営業利益: 624億円 円2024/3 当期純利益: 558億円 円2025/3 売上高: 5,865億円 円2025/3 営業利益: 610億円 円2025/3 当期純利益: 495億円 円2026/3 売上高: 5,796億円 円2026/3 営業利益: 421億円 円2026/3 当期純利益: 102億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 430億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −465億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −54.5億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 268億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −441億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 200億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 767億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −554億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −524億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 934億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −479億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −489億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 678億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −477億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −228億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
4,679億円
2023/3
5,380億円
2024/3
5,581億円
2025/3
5,865億円
2026/3
5,796億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
507億円
2023/3
475億円
2024/3
624億円
2025/3
610億円
2026/3
421億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
573億円
2023/3
520億円
2024/3
684億円
2025/3
623億円
2026/3
451億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
313億円
2023/3
407億円
2024/3
558億円
2025/3
495億円
2026/3
102億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
6,988億円
2023/3
7,656億円
2024/3
8,392億円
2025/3
8,138億円
2026/3
8,339億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2,795億円
2023/3
3,104億円
2024/3
3,749億円
2025/3
3,750億円
2026/3
3,704億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
430億円
2023/3
268億円
2024/3
767億円
2025/3
934億円
2026/3
678億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
38.9%
2023/3
38.6%
2024/3
42.8%
2025/3
44.2%
2026/3
42.6%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
12.26%
2023/3
14.34%
2024/3
17.07%
2025/3
13.76%
2026/3
2.85%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
11,104人
2023/3
11,207人
2024/3
11,134人
2025/3
11,178人
2026/3
11,034人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高5,796億円5,865億円5,581億円5,380億円4,679億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)262億円655億円760億円550億円463億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)102億円495億円558億円407億円313億円
自己資本利益率2.85%13.76%17.07%14.34%12.26%
営業利益又は営業損失(△)421億円610億円624億円475億円507億円
経常利益又は経常損失(△)451億円623億円684億円520億円573億円
総資産額8,339億円8,138億円8,392億円7,656億円6,988億円
自己資本比率42.6%44.2%42.8%38.6%38.9%
純資産額3,704億円3,750億円3,749億円3,104億円2,795億円
現金及び現金同等物の残高668億円648億円684億円935億円880億円
営業活動によるキャッシュ・フロー678億円934億円767億円268億円430億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−477億円−479億円−554億円−441億円−465億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−228億円−489億円−524億円200億円−54.5億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)38.75 円181.44 円197.56 円138.87 円104.14 円
1株当たり純資産額1,392.36 円1,357.77 円1,301.21 円1,033.52 円919.88 円
従業員数11,034 人11,178 人11,134 人11,207 人11,104 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2014年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
2,572億
1999
2,491億
2000
2,382億
2001
2,615億
2002
2,614億
2003
2,713億
2004
2,817億
2005
3,063億
2006
3,355億
2007
3,814億
2008
4,170億
2009
3,780億
2010
3,202億
2011
3,537億
2012
3,419億
2013
3,585億
2014
4,138億
2015
4,438億
2016
4,499億
2017
4,401億
2018
4,630億
2019
4,649億
2020
4,128億
2021
3,936億
2022
4,679億
2023
5,380億
2024
5,581億
2025
5,865億
2026
5,796億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
−8.45億
1999
14.0億
2000
31.2億
2001
33.8億
2002
36.3億
2003
20.3億
2004
51.7億
2005
108億
2006
142億
2007
174億
2008
137億
2009
13.0億
2010
111億
2011
168億
2012
118億
2013
154億
2014
228億
2015
313億
2016
403億
2017
432億
2018
371億
2019
353億
2020
49.8億
2021
197億
2022
313億
2023
407億
2024
558億
2025
495億
2026
102億

従業員数

2000
5,132人
2001
5,412人
2002
5,363人
2003
5,416人
2004
5,604人
2005
5,819人
2006
6,248人
2007
7,034人
2008
7,685人
2009
7,803人
2010
7,665人
2011
7,747人
2012
8,149人
2013
9,233人
2014
9,700人
2015
10,173人
2016
10,709人
2017
11,556人
2018
12,309人
2019
12,319人
2020
11,606人
2021
11,142人
2022
11,104人
2023
11,207人
2024
11,134人
2025
11,178人
2026
11,034人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢41.9歳
平均年間給与8,655,282円
平均勤続年数15.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 19,649人・セグメント別・年度推移を見る →
メディカル・ヘルスケア事業320人
スマート事業281人
セイフティ事業4,483人
マテリアル事業620人
エンジニアリングプラスチック事業2,911人
報告セグメント8,615人
その他999人
全社(共通)1,420人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)35,294,00013.81%東京都港区赤坂1-8-1
2㈱日本カストディ銀行(信託口)26,472,00010.36%東京都中央区晴海1-8-12
3日本生命保険(相)17,402,0006.81%東京都千代田区丸の内1-6-6
4NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行東京支店)9,689,0003.79%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT,UK(東京都中央区日本橋3-11-1)
5富士フイルムホールディングス㈱8,390,0003.28%東京都港区西麻布2-26-30
6ダイセルグループ従業員持株会6,791,0002.65%大阪市北区大深町3-1
7NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店)6,359,0002.49%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT,UK(東京都中央区日本橋3-11-1)
8ダイセル持株会6,104,0002.39%大阪市北区大深町3-1
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)5,679,0002.22%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A (東京都港区港南2-15-1)
10㈱三井住友銀行5,322,0002.08%東京都千代田区丸の内1-1-2

所有者別状況

金融機関35.8%52名
金融商品取引業者2.51%36名
その他の法人7.28%356名
外国法人等(個人以外)32.38%301名
外国法人等(個人)0.2%122名
個人・その他21.83%36,799名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)5名3.75億円
社外取締役7名8,700万円
監査役(社外監査役を除く)2名4,500万円
社外監査役3名4,300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 256億円
2026256億円
2025259億円
2024234億円
2023219億円
2022207億円
セイフティ事業 76.0億円エンジニアリングプラスチック事業 73.1億円スマート事業 40.2億円マテリアル事業 34.4億円メディカル・ヘルスケア事業 29.7億円その他 2.19億円
設備投資額2026期 728億円
2026728億円
2025695億円
2024775億円
2023563億円
2022408億円
エンジニアリングプラスチック事業 363億円マテリアル事業 205億円セイフティ事業 91.6億円その他 30.0億円スマート事業 19.6億円メディカル・ヘルスケア事業 12.9億円その他 5.91億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第160期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YBO0・2026年06月17日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第159期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VYQ9・2025年06月18日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第158期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TPVN・2024年06月24日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第157期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R12O・2023年06月26日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第156期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100ODU6・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/21 07:57。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。