株式会社ビックカメラ(3048) 企業情報サマリー

株式会社ビックカメラ(3048) 企業情報サマリー

株式会社ビックカメラ(3048)(EDINETコード E03481)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ビックカメラ

証券コード 3048EDINET E03481小売業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社ビックカメラ(英: BIC CAMERA INC.)は、東京都豊島区に本社を置く日本の大手家電量販店チェーン。 東京都豊島区の池袋駅東口に本店を置き、2021年3月時点では17都道府県に直営45店舗、日本空港ビルデング株式会社との出資により設立されたAir BIC株式会社が運営する、Air BIC CAMERA7店舗を展開。 家電量販店の売上高としては、単独決算を主対象とした日本経済新聞社の2024年度の「日本の専門店調査」で第5位。

出典

Wikipedia「ビックカメラ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益前年比 —
総資産4,925億円前年比 +3.0%
純資産・持分前年比 —
ROE10.9%前年比 +13.5%
従業員数12,039 人前年比 +3.9%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業利益
0100億200億300億400億
2021/82022/82023/82024/82025/82021/8 営業利益: 182億円 円2022/8 営業利益: 179億円 円2023/8 営業利益: 142億円 円2024/8 営業利益: 244億円 円2025/8 営業利益: 303億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー
−400億−300億−200億−100億0
2021/82022/82023/82024/82025/82021/8 投資活動によるキャッシュ・フロー: −124億円 円2022/8 投資活動によるキャッシュ・フロー: −181億円 円2023/8 投資活動によるキャッシュ・フロー: −111億円 円2024/8 投資活動によるキャッシュ・フロー: −301億円 円2025/8 投資活動によるキャッシュ・フロー: −148億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/8
182億円
2022/8
179億円
2023/8
142億円
2024/8
244億円
2025/8
303億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/8
4,545億円
2022/8
4,565億円
2023/8
4,498億円
2024/8
4,782億円
2025/8
4,925億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/8
31.6%
2022/8
28.8%
2023/8
30.5%
2024/8
31.8%
2025/8
34.2%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2021/8
6.2%
2022/8
4.2%
2023/8
2.2%
2024/8
9.6%
2025/8
10.9%

従業員数

人員・連結5期
2021/8
9,466人
2022/8
9,699人
2023/8
10,200人
2024/8
11,588人
2025/8
12,039人
指標2025年8月期2024年8月期2023年8月期2022年8月期2021年8月期
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)299億円232億円101億円146億円195億円
自己資本利益率10.9%9.6%2.2%4.2%6.2%
営業利益又は営業損失(△)303億円244億円142億円179億円182億円
総資産額4,925億円4,782億円4,498億円4,565億円4,545億円
自己資本比率34.2%31.8%30.5%28.8%31.6%
現金及び現金同等物の残高580億円634億円751億円895億円1,089億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−148億円−301億円−111億円−181億円−124億円
従業員数12,039 人11,588 人10,200 人9,699 人9,466 人

長期経営指標

2004〜2025年度・連結

2004〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2004
4,068億
2005
4,334億
2006
4,940億
2007
5,658億
2008
6,307億
2009
5,892億
2010
6,083億
2011
6,121億
2012
5,181億
2013
8,054億
2014
8,298億
2015
7,954億
2016
7,791億
2017
7,906億
2018
8,440億
2019
8,940億
2020
8,479億
2021
8,341億
2022
7,924億
2023
8,156億
2024
9,226億
2025
9,745億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2004
28.0億
2005
51.1億
2006
62.0億
2007
72.7億
2008
−16.6億
2009
50.9億
2010
59.6億
2011
90.5億
2012
40.1億
2013
24.4億
2014
98.5億
2015
68.0億
2016
120億
2017
135億
2018
171億
2019
140億
2020
54.5億
2021
87.6億
2022
57.6億
2023
29.4億
2024
139億
2025
175億

従業員数

2004
3,313人
2005
3,658人
2006
4,473人
2007
5,052人
2008
5,709人
2009
5,882人
2010
6,059人
2011
5,827人
2012
9,660人
2013
8,868人
2014
8,253人
2015
8,224人
2016
8,123人
2017
8,353人
2018
8,554人
2019
8,742人
2020
9,024人
2021
9,466人
2022
9,699人
2023
10,200人
2024
11,588人
2025
12,039人

ライバル企業

小売業の売上上位企業を多指標で比較する →小売業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1管理信託 (A001) 受託者 株式会社SMBC信託銀行15,698,1009.17%東京都千代田区丸の内一丁目3番2号
2株式会社日本カストディ銀行 (信託口)14,466,0008.45%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3みずほ信託銀行株式会社有価証券管理信託070002612,657,0007.39%東京都千代田区丸の内一丁目3番3号
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)10,635,9006.21%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
5株式会社ラ・ホールディングス9,590,2605.6%東京都豊島区東池袋一丁目5番6号
6三井住友信託銀行株式会社(信託口 甲1号)8,617,6005.03%東京都千代田区丸の内一丁目4番1号
7野村信託銀行株式会社 (信託口2052152)7,500,0004.38%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
8株式会社TBSテレビ6,119,0003.57%東京都港区赤坂五丁目3番6号
9日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (リテール信託口820079254)4,646,5302.71%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
10野村信託銀行株式会社 (信託口2052116)2,257,4701.32%東京都千代田区大手町二丁目2番2号

所有者別状況

金融機関41.19%25名
金融商品取引業者0.46%24名
その他の法人10.48%1,300名
外国法人等(個人以外)6.19%210名
外国法人等(個人)0.08%920名
個人・その他41.59%313,055名

研究開発費・設備投資

設備投資額2025期 122億円
2025122億円
202480.1億円
2023125億円
2022128億円
2021108億円
報告セグメント 122億円

出典

  • 2025年8月期 有価証券報告書(第45期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100X5J8・2025年11月19日 提出)PDF本文
  • 2024年8月期 有価証券報告書(第44期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100UTTK・2024年11月22日 提出)PDF本文
  • 2023年8月期 有価証券報告書(第43期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100SCP0・2023年11月24日 提出)PDF本文
  • 2022年8月期 有価証券報告書(第42期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100PNT4・2022年11月18日 提出)PDF本文
  • 2021年8月期 有価証券報告書(第41期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100MX71・2021年11月22日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 22:23。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。