株式会社 赤阪鐵工所(6022) 企業情報サマリー

株式会社 赤阪鐵工所(6022) 企業情報サマリー

株式会社 赤阪鐵工所(6022)(EDINETコード E01475)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社 赤阪鐵工所

証券コード 6022EDINET E01475機械スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社赤阪鐵工所(あかさかてっこうしょ、英: Akasaka Diesels Ltd.)は、東京都千代田区に本社を置く、日本の船舶用ディーゼル機関のメーカーである。

出典

Wikipedia「赤阪鐵工所」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・1期
売上高174億円前年比 —
当期純利益9.12億円前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分76.1億円前年比 —
ROE前年比 —
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
050.0億100億150億200億
2009/32009/3 売上高: 174億円 円2009/3 営業利益: 17.2億円 円2009/3 当期純利益: 9.12億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結1期
2009/3
174億円

営業利益

業績・連結1期
2009/3
17.2億円

経常利益

業績・連結1期
2009/3
17.7億円

当期純利益

業績・連結1期
2009/3
9.12億円

純資産

財政状態・連結1期
2009/3
76.1億円
指標2009年3月期
売上高174億円
当期純利益9.12億円
営業利益17.2億円
経常利益17.7億円
純資産76.1億円

長期経営指標

2002〜2009年度・連結

2002〜2009年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
112億
2003
93.9億
2004
105億
2005
107億
2006
112億
2007
132億
2008
162億
2009
174億

当期純利益

2002
−3.54億
2003
1.71億
2004
1.98億
2005
1.67億
2006
2.39億
2007
2.63億
2008
9.64億
2009
9.12億

従業員数

2002
379人
2003
381人
2004
373人
2005
382人
2006
382人
2007
385人
2008
398人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.2歳
平均年間給与5,243,709円
平均勤続年数18年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1アカサカ共栄会123,0009.06%静岡県焼津市柳新屋670-6
2DNB BANK ASA CLIENT ACCOUNT(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)97,0007.12%DRONNING EUFEMIAS GATE 30 OSLO NO 191(東京都新宿区新宿6-27-30)
3東京アカサカ共栄会74,0005.45%静岡県焼津市柳新屋670-6
4株式会社静岡銀行64,0004.71%静岡県静岡市葵区呉服町1-10
5株式会社みずほ銀行64,0004.71%東京都千代田区大手町1-5-5
6赤阪 治恒46,0003.37%静岡県静岡市駿河区
7株式会社ジャパンエンジンコーポレーション41,0003.02%兵庫県明石市二見町南二見1-38
8駿南鐵工株式会社35,0002.56%静岡県焼津市中港4-2-20
9赤阪 雄一郎28,0002.09%東京都渋谷区
10株式会社日本カストディ銀行(信託E口)26,0001.91%東京都中央区晴海1-8-12

所有者別状況

金融機関12.9%6名
金融商品取引業者4.43%19名
その他の法人21.1%49名
外国法人等(個人以外)8.09%18名
外国法人等(個人)0.04%2名
個人・その他53.44%825名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)6名9,048万円8,207万円841万円
社外役員5名1,441万円1,441万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,056万円1,056万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 2.20億円
20262.20億円
20252.21億円
20241.67億円
20231.87億円
20221.75億円
設備投資額2026期 4.41億円
20264.41億円
20258.07億円
20242.29億円
20237.90億円
20222.97億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第128期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YI3O・2026年06月25日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第127期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W52J・2025年06月27日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第126期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TQVD・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第125期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R0PU・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第124期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJ0B・2022年06月29日 提出)PDF本文
  • 2009年3月期 有価証券報告書(第111期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S0003GGY・2009年06月26日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 20:00。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。