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ティーライフ株式会社 訂正情報

ティーライフ株式会社 訂正情報

訂正報告書による訂正箇所と、報告書が出ないまま直された箇所を全年度分表示します。

訂正報告書が出た年度3 年度
訂正された項目1 件
サイレント修正149 件
当時の記載値と、翌年度の「前期」欄の違い149件・1 / 2 ページ
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年度項目区分当時の記載値翌年度の前期欄差額変化率
2020年度配当金の支払額—−8500万−8400万+99.8万+1.17%
2020年度剰余金の配当—−8500万−8400万+99.8万+1.17%
2020年度流動資産—37.9億37.9億−99.6万−0.03%
2020年度為替換算調整勘定—97.5万0−97.5万−100.0%
2020年度株主資本—49.2億49.2億−96.5万−0.02%
2020年度非監査業務に基づく報酬－連結子会社—96.0万0−96.0万−100.0%
2020年度非監査業務に基づく報酬－計—396万300万−96.0万−24.2%
2020年度利息及び配当金の受取額—296万200万−95.8万−32.4%
2020年度特別損失—1195万1100万−94.7万−7.93%
2020年度現金及び現金同等物に係る換算差額—−494万−400万+93.8万+19.0%
2020年度売上原価—52.2億52.2億−93.5万−0.02%
2020年度売上総利益又は売上総損失（△）—53.6億53.6億−93.3万−0.02%
2020年度荷造運搬費—8.39億8.38億−91.9万−0.11%
2020年度貸倒引当金—−491万−400万+91.4万+18.6%
2020年度受取手形及び売掛金—10.5億10.5億−88.8万−0.08%
2020年度当期純利益又は当期純損失（△）—4.21億4.20億−88.4万−0.21%
2020年度親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）—4.21億4.20億−88.4万−0.21%
2020年度親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）—4.21億4.20億−88.4万−0.21%
2020年度補助金の受取額—1088万1000万−87.5万−8.05%
2020年度売上高—106億106億−86.9万−0.01%
2020年度売上高—106億106億−86.9万−0.01%
2020年度外部顧客への売上高—106億106億−86.9万−0.01%
2020年度経常利益又は経常損失（△）—5.26億5.25億−86.3万−0.16%
2020年度経常利益又は経常損失（△）—5.26億5.25億−86.3万−0.16%
2020年度現金及び預金—19.7億19.6億−86.2万−0.04%
2020年度投資有価証券評価損益（△は益）—−85.6万0+85.6万+100.0%
2020年度法人税等調整額—−4786万−4700万+85.5万+1.79%
2020年度長期借入金の返済による支出—−2.77億−2.76億+84.6万+0.31%
2020年度株主資本以外の項目の当期変動額（純額）—−185万−100万+84.5万+45.8%
2020年度建物及び構築物—12.0億11.9億−83.2万−0.07%
2020年度未払金—4.53億4.52億−82.8万−0.18%
2020年度貸倒引当金繰入額—1183万1100万−82.5万−6.98%
2020年度利益剰余金—42.3億42.3億−81.9万−0.02%
2020年度商品及び製品—5.55億5.54億−81.1万−0.15%
2020年度定期預金の預入による支出—−1.22億−1.21億+80.0万+0.66%
2020年度原材料及び貯蔵品—7976万7900万−76.3万−0.96%
2020年度営業外収益—3774万3700万−73.8万−1.96%
2020年度賞与引当金繰入額—5473万5400万−73.0万−1.33%
2020年度のれん—1.02億1.01億−72.5万−0.71%
2020年度のれんの未償却残高—1.02億1.01億−72.5万−0.71%
2020年度役員賞与引当金の増減額（△は減少）—−71.0万0+71.0万+100.0%
2020年度役員報酬—1.58億1.57億−68.0万−0.43%
2020年度繰延税金資産—7867万7800万−67.0万−0.85%
2020年度1年内返済予定の長期借入金—1.80億1.79億−66.3万−0.37%
2020年度有形固定資産の取得による支出—−12.7億−12.7億+65.3万+0.05%
2020年度補助金収入—−1264万−1200万+64.3万+5.09%
2020年度貸倒引当金の増減額（△は減少）—164万100万−63.9万−39.0%
2020年度受取配当金—63.4万0−63.4万−100.0%
2020年度受取配当金—−63.4万0+63.4万+100.0%
2020年度資本金—3.57億3.56億−62.5万−0.18%
2020年度資本剰余金—3.27億3.26億−62.5万−0.19%
2020年度為替差損益（△は益）—262万200万−62.4万−23.8%
2020年度販売費及び一般管理費—48.6億48.6億−62.2万−0.01%
2020年度有形固定資産及び無形固定資産の増加額—13.7億13.7億−61.7万−0.04%
2020年度固定資産—39.6億39.6億−60.2万−0.02%
2020年度事業譲受による支出—−2160万−2100万+60.0万+2.78%
2020年度定期預金の払戻による収入—1.12億1.11億−60.0万−0.54%
2020年度資産—77.6億77.6億−59.9万−0.01%
2020年度負債純資産—77.6億77.6億−59.9万−0.01%
2020年度総資産額—77.6億77.6億−59.9万−0.01%
2020年度仕掛品—5759万5700万−59.3万−1.03%
2020年度減損損失—758万700万−58.0万−7.65%
2020年度減損損失—758万700万−58.0万−7.65%
2020年度減価償却累計額—−4.04億−4.03億+56.2万+0.14%
2020年度のれん償却額—2856万2800万−56.0万−1.96%
2020年度のれん償却額—2856万2800万−56.0万−1.96%
2020年度土地—24.3億24.3億−55.2万−0.02%
2020年度投資有価証券—1.72億1.71億−54.6万−0.32%
2020年度長期借入金—10.1億10.1億−50.7万−0.05%
2020年度役員賞与引当金—450万400万−50.0万−11.1%
2020年度役員賞与引当金繰入額—450万400万−50.0万−11.1%
2020年度退職給付に係る負債の増減額（△は減少）—348万300万−47.5万−13.7%
2020年度たな卸資産の増減額（△は増加）—1.44億1.44億−46.9万−0.32%
2020年度給料及び手当—7.43億7.43億−44.8万−0.06%
2020年度売上債権の増減額（△は増加）—−1.89億−1.89億+44.1万+0.23%
2020年度現金及び現金同等物の残高—19.3億19.3億−43.7万−0.02%
2020年度現金及び現金同等物の残高—19.3億19.3億−43.7万−0.02%
2020年度有形固定資産—32.6億32.6億−41.6万−0.01%
2020年度仕入債務の増減額（△は減少）—1.16億1.16億−41.3万−0.35%
2020年度現金及び現金同等物の増減額（△は減少）—3.43億3.43億−38.5万−0.11%
2020年度広告宣伝費—17.9億17.9億−37.9万−0.02%
2020年度負債—28.3億28.3億−37.7万−0.01%
2020年度利息の支払額—−337万−300万+37.3万+11.1%
2020年度固定資産除却損—437万400万−36.6万−8.38%
2020年度固定資産除却損—437万400万−36.6万−8.38%
2020年度その他有価証券評価差額金—35.1万0−35.1万−100.0%
2020年度賞与引当金の増減額（△は減少）—235万200万−34.5万−14.7%
2020年度固定負債—14.0億14.0億−34.0万−0.02%
2020年度受取利息—232万200万−32.3万−13.9%
2020年度受取利息—−232万−200万+32.3万+13.9%
2020年度未払法人税等—1.47億1.47億−31.8万−0.22%
2020年度デリバティブ評価益—332万300万−31.5万−9.50%
2020年度デリバティブ評価損益（△は益）—−332万−300万+31.5万+9.50%
2020年度営業利益又は営業損失（△）—4.96億4.96億−31.0万−0.06%
2020年度営業活動によるキャッシュ・フロー—8.47億8.47億−30.2万−0.04%
2020年度営業活動によるキャッシュ・フロー—8.47億8.47億−30.2万−0.04%
2020年度非監査業務に基づく報酬－提出会社—330万300万−30.0万−9.09%
2020年度非監査業務に基づく報酬－計—330万300万−30.0万−9.09%
2020年度有形固定資産の除却による支出—−430万−400万+29.6万+6.89%
2020年度賞与引当金—5828万5800万−28.0万−0.48%

訂正報告書が出ないまま数値が動いた箇所です。必ずしも誤りとは限らず、会計基準の変更・遡及適用でも同じ差が出ます。